個人消費低迷と競合出店による会員数減少
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ルネサンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「フィットネス業界においても、安価な無人ジムや新たな業態出店の活発化による競争環境の激化や、諸物価の上昇への対応が急務となっており、それらに伴う業界再編の動きが継続するものと考えております。」
競争相手として安価な無人ジムを明示し、新業態の出店活発化による競争激化と業界再編を記載した。 - 2026-06-03悪化株主総会
「安価な無人ジムや新たな業態出店の活発化による競争環境の激化や、諸物価の上昇への対応が急務となっており」
競争環境の激化と諸物価上昇への対応を、フィットネス業界における新たな課題として明示した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「引き続くコストの上昇や競合環境の激化等、急速に変化する事業環境への対応として９月１日付で組織改定を行い、迅速な意思決定及び各種施策の実行に取り組んでおります。」
コスト上昇に加え、競合環境の激化を急速に変化する事業環境として記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「為替相場の変動や原料価格の高騰、物価上昇の影響により、個人消費の持ち直しには一部弱さが見られるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
物価上昇等を背景とする個人消費の弱さが、既存の個人消費関連リスクとして引き続き記載された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国際情勢の変化による資源価格の高騰や物価上昇が個人消費に影響することも懸念され、経営環境は厳しさを増すものと予想されます。」
従来の競合出店・個人消費低迷リスクに加え、資源価格高騰や物価上昇を通じた個人消費への影響を懸念している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社が行うスポーツクラブ事業の対象顧客は、一般的な個人消費者が中心です。したがって、競合店舗の出店や個人消費の低迷などにより、会員数が減少した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合出店や個人消費低迷による会員数・業績への影響が、主要リスクとして再整理されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度を２年目とする中期経営計画（2018-2020）の基本方針に基づき、総合スポーツクラブを中核として、周囲に様々な業態の施設やサービスを組み合わせることで、「地域を健康に！」を実現し、既存事業の着実な成長により収益の拡大を目指すとともに、新たな市場や新規事業の創出に積極的に挑戦し、一層の成長を目指して取り組んでおります。」
個人消費や競争環境を含む事業環境の不透明感は記載されているが、リスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「フィットネス業界においては、引き続き、利用者の多様なニーズに対応した24時間営業のジムやパーソナルジム、女性専用スタジオなどの小型業態の成長が加速しております。市場規模は確実に拡大している中で、競争は確実に激しくなっております。」「既存スポーツクラブにおいては、フィットネス部門では、小型業態の出店攻勢の影響を少なからず受ける結果となっています。」
小型業態の成長加速と競争激化が進み、既存スポーツクラブのフィットネス部門が実際にその影響を受けたと記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「個人消費につきましては、各種政策の効果や雇用環境の改善等により持ち直し基調で推移いたしましたが、低価格志向などの生活防衛意識も依然として根強い状況となっています。また、海外経済の不確実性や金融市場の変動の影響が懸念されるなど、動向は依然として不透明な状況が続いております。」
低価格志向や生活防衛意識、海外経済・金融市場の不確実性を事業環境上の懸念として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主として個人消費者を対象顧客としているため、個人消費が低迷するような経済局面においては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」「今後、競合の出店が激化すると既存クラブの会員数が減少し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費低迷と競合出店による会員数・業績への影響が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「主として個人消費者を対象顧客としているため、個人消費が低迷するような経済局面においては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」「今後、競合の出店が激化すると既存クラブの会員数が減少し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費と商圏内の競合出店を、業績および会員数への外部リスクとして記載している。