IT技術変化・教育採用コスト増加・単価競争の激化
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
ギグワークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「現在直面しているエンジニア不足の問題に対応するため、中小企業向けコンサルティングサービスの充実と自社コンサルタントの育成、既存顧客へのサービスラインナップを拡充し、受注規模の拡大を目指してまいります。」
エンジニア不足が現在直面する問題であるとの認識を継続し、対応策としてコンサルティングサービス、社内人材育成、サービス拡充を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかしながら、ＩＴエンジニアの採用のハードルは年々上がっており、案件に必要な人員を確保できない場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
従来のIT技術者不足、採用コスト・難易度の上昇に加え、採用のハードルが年々上がり、必要人員を確保できない場合の業績影響を明示している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「受託開発案件は、感染症拡大の影響を受けた後底入れし、引き続き回復基調にあります。案件延期による非稼働エンジニアは、徐々に減少しており、今後の受注拡大を見据えつつ、自社新製品の開発要員として機動的に再配分しております。」
感染症や投資抑制の影響で生じた受託開発案件の受注減少について、案件が底入れし回復基調に入り、非稼働エンジニアも減少していると説明している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方でコロナ禍での投資抑制を背景に一部の受託開発案件において受注が減少したこともあり、例年並みに業績は推移いたしました。」
投資抑制による受託開発案件の受注減少が、従来の可能性としてのリスクから実際の事業状況として記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、日本国内におけるエンジニア不足は解消される見通しが立っておりませんが、業績拡大する上では優秀なエンジニアの確保は重要な課題であると認識しております。」
国内のエンジニア不足と、採用・確保が重要課題であるとの認識を継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、ＩＴ周辺機器や多言語にも対応したヘルプデスクのニーズは底堅く推移し、通信販売事業者向けの案件も拡大しておりますが、新規サービスの立ち上げによる育成コストが先行したことにより、一時的に収益を圧迫する結果となりました。」
教育・育成コストの増加を業績への影響可能性として記載してきたリスクについて、新規サービスの立ち上げに伴う育成コストが実際に収益を一時的に圧迫したと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、ＩＴ業界においてはスマートデバイスをはじめテクノロジー変化の速度は早く、エージェントへの教育・研修費や新規の採用コストの増加、また、マーケットの単価競争等の競争激化が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
IT技術変化、教育・研修費・採用コスト増加、単価競争を業績への影響要因として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ＩＴ技術者業界は慢性的な技術者不足が継続していることから、ＩＴ技術者の採用のコスト及び難易度は上昇しておりますが、受注環境は堅調に推移しており、」
IT技術者不足を背景とする採用コスト・採用難易度の上昇を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＩＴ業界においてはスマートデバイスをはじめテクノロジー変化の速度は早く、エージェントへの教育・研修費や新規の採用コストの増加、また、マーケットの単価競争等の競争激化が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
IT技術変化、教育・研修費・採用コスト増加、単価競争を業績への影響要因として継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ＩＴ技術者業界は慢性的な技術者不足が継続していることから、ＩＴ技術者の採用のコスト及び難易度は上昇しておりますが、受注環境は堅調に推移していることから、優秀な人材確保に注力することで引き続き業容拡大を目指してまいります。」
IT技術者不足を背景とする採用コスト・採用難易度の上昇を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「主にＩＴ周辺機器やインターネット接続に関わるヘルプデスクを提供する運用支援サービス（コールセンターの運営等）においては、ＩＴ周辺機器や多言語にも対応したヘルプデスクのニーズは底堅く、採用コスト並びに人件費の上昇に伴う負担増の影響はありますが、売上・収益とも堅調に拡大しております。」
採用コスト・人件費上昇による負担増の影響を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ＩＴ技術者業界は慢性的な技術者不足が継続していることから、ＩＴ技術者の採用のコスト及び難易度は上昇しておりますが、受注環境は堅調に推移していることから、引き続き業容拡大を目指してまいります。」
IT技術者不足を背景とする採用コスト・難易度の上昇を継続して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「ＩＴ技術者業界は慢性的な技術者不足が継続していることから、事業環境、業績とも堅調に推移する一方、ＩＴ技術者の採用のコスト及び難易度は上昇しております。」
従来の採用コスト増加リスクに加え、IT技術者不足を背景に採用コストと採用難易度が上昇していると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「主にＩＴ周辺機器やインターネット接続に関わるヘルプデスクを提供する運用支援サービス（コールセンター の運営等）においては、採用コスト並びに人件費の上昇の影響もあり、収益環境は厳しいものの、」
採用コスト・人件費の上昇が収益環境に影響する状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「主にＩＴ周辺機器やインターネット接続に関わるヘルプデスクを提供する運用支援サービス（コールセンターの運営等）においては、採用コスト並びに人件費の上昇の影響もあり、収益環境は厳しいものの、」
従来は採用コスト増加を業績への影響可能性として記載していたが、今回は採用コスト・人件費の上昇が実際に収益環境へ影響していると説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、ＩＴ業界においてはスマートデバイスをはじめテクノロジー変化の速度は早く、エージェントへの教育・研修費や新規の採用コストの増加、また、マーケットの単価競争等の競争激化が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
IT技術の変化、教育・研修費や採用コストの増加、単価競争を業績への影響要因として挙げている。