メディネット（2370）・施策削除
BAR-T細胞による自己中和抗体関連病態治療の共同研究
FY2020-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2023-Q1。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1削除有価証券報告書
「当社は、京都府公立大学法人京都府立医科大学との間で、自己中和抗体産生に起因する病態を対象とした、新しいキメラ受容体（Ｂ細胞抗体受容体：BARと呼びます）を遺伝子導入した免疫細胞（BAR-T細胞）による特異的Ｂ細胞除去療法の実用化に向けた共同研究契約を2019年11月５日に締結し共同研究を実施していましたが、非臨床試験においていくつかの課題があり、それらの解決には相当の時間を要すること等から、両者で今後の研究計画等を総合的に勘案した結果、このほど本共同研究を終了することに合意しました。」
BAR-T細胞の共同研究は、非臨床試験上の課題と解決に要する時間を理由に終了することとなった。得られた成果は新たな再生医療等製品等の研究開発に活用し、基礎研究は継続する予定としている。 - FY2022前進有価証券報告書
「加えて、2019年10月に京都府公立大学法人京都府立医科大学と自己中和抗体産生に起因する病態を対象とした、新しいキメラ受容体（Ｂ細胞抗体受容体：BARと呼びます）を遺伝子導入した免疫細胞（BAR-T細胞）による特異的Ｂ細胞除去法の実用化に向けた共同研究契約を締結し、BAR-T細胞の開発の可能性を検討するため非臨床薬効薬理試験を実施しております。」
BAR-T共同研究は研究費の計画段階から、開発可能性を検討する非臨床薬効薬理試験の実施段階に進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「京都府立医科大学と共同研究するBAR-T技術の研究開発に係る費用」
BAR-T技術の共同研究について、第16回新株予約権の資金使途として研究開発費が明示された。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「2019年11月には、京都府公立大学法人京都府立医科大学との間で、自己中和抗体産生に起因する病態を対象とした、新しいキメラ受容体（Ｂ細胞抗体受容体：BARと呼びます）を遺伝子導入した免疫細胞（BAR-T細胞）による特異的Ｂ細胞除去法の実用化に向けた共同研究契約を締結し、本技術に関する特許を共同出願いたしました。」
京都府立医科大学とBAR-T細胞による特異的B細胞除去法の実用化に向けた共同研究契約を締結し、関連特許を共同出願した。