グループ経営の強化とシナジー創出
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「今後も、それぞれのサービスのシナジー追求と、自社データセンター基盤のさらなる活用により、持続的な成長を目指してまいります。」
グループ各社・各サービスのシナジー追求と自社データセンター基盤の活用を通じた持続的成長方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「顧客のDX推進支援に向け、グループ間連携を強化し、営業活動の強化」
顧客のDX推進支援に向けたグループ間連携の強化を成長戦略として継続している。シナジー創出そのものの新たな数値目標や完了実績は記載していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「グループ各社とのシナジー効果の創生に向けた取り組みを行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー創出への取り組みを継続しているが、シナジー自体の新たな測定可能な成果は示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、グループ各社とのシナジー効果創生に向けて積極的に取り組むこと等の構造改革を行うとともに、2024年４月１日に予定されている「医師の働き方改革」施行に向けた大規模医療機関におけるHRテック推進支援及びECサービスが好調に推移いたしました。」
グループシナジー創出に向けた構造改革を継続し、大規模医療機関向けHRテック支援及びECサービスの好調という具体的な成果を記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「グループ各社とのシナジー効果の創生に向けた取り組みを積極的に行い、大規模医療機関におけるHRテック推進支援及び決済代行サービス等を含むEコマース支援による売上収益が増加いたしました。」
グループ各社とのシナジー創出を継続し、HRテック推進支援及びEコマース支援による売上収益の増加という具体的な効果を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「グループ各社とのシナジー効果の創生に向けた取り組みを積極的に行い、大規模医療機関におけるHRテック推進支援及び決済代行サービス等を含むEコマース支援による売上収益が増加いたしました。」
グループシナジー創出への取り組みを継続し、その対象としてHRテック推進支援や決済代行サービス等を含むEコマース支援を示している。結果として累計売上収益は1,348,767千円、前年同期比12.5％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの概況としましては、グループ各社とのシナジー効果の創生及び大規模医療機関におけるHRテック推進支援に向けた取り組みを行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー効果創生への取り組みを継続しているが、シナジーによる新たな測定可能な成果は明示していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、グループ各社とのシナジー効果創生に向けて積極的に取り組むこと等の構造改革を行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー創生及び構造改革への取り組みを継続している。新たな測定可能な成果は示していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「グループ各社とのシナジー効果創生に向けて積極的に取り組むとともに、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進に向けたサービスの強化、オンライン電子申請システム「ez-GoV」及び人事労務システム連携グループウェア「ez-JobTools」等の新規サービスの提供及び研究開発活動を継続的に行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー効果創生への取り組みを継続しているが、シナジーによる新たな測定可能な成果は記載していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「グループ各社とのシナジー効果創生に向けて積極的に取り組むとともに、新規サービスの提供や既存サービスの改良を行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを継続しているが、シナジーによる新たな測定可能な成果は記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの概況としましては、新規サービスの提供、既存サービスの改良並びにグループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを継続しているが、シナジーによる新たな測定可能な成果は記載していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面につきましても、グループ事業戦略の構築を推進してきたことで、グループ相互のシナジー効果により利益率が改善いたしました。その結果、営業利益50,440千円（前期比101.2%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益43,474千円（前期比79.7%増）と増益となりました。」
グループ事業戦略の構築を推進し、グループ相互のシナジー効果による利益率改善と営業利益・当期利益の増加を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの概況としましては、既存サービスの強化及びオンライン申請システム「ez-Gov」等の新サービスの提供開始、グループ各社とのシナジー効果創出及び新サービスの提供に向けた研究開発活動に向けた取り組みを行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー効果創出に向けた取り組みを継続しているが、シナジー自体の新たな達成指標は記載していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの概況としましては、新規サービスの研究開発活動及び既存のクラウドサービスのサービス強化並びにグループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを行ってまいりました。」
グループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを継続している。新たなシナジーの実現や、それによる成果を特定する記載はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い増加したテレワーク需要に向けたサービスの提供並びにグループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを行っており」
グループ各社とのシナジー効果創生に向けた取り組みを継続している。新たなシナジーの実現や測定可能な成果は記載していない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループ内における一層のシナジー創出に向け、様々な施策に取り組んだ結果、グループ各社の業績が堅調に推移した事により、2,482,778千円（前期比7.2%増）と過去最高の連結売上収益を記録いたしました。」
一層のシナジー創出に向けた施策の結果として、グループ各社の業績が堅調に推移し、連結売上収益が過去最高となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループ内における一層のシナジー創出の実現に向け、新たなサービスの提供に向けた研究開発活動や営業活動の強化等、様々な施策に取り組んだ結果、当社グループの業績は堅調に推移いたしました。」
一層のシナジー創出の実現に向けた施策を明示し、その結果として売上収益が前年同期比12.6％増となったと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「グループ各社の業績が堅調に推移いたしました。」
グループ各社の業績が堅調に推移したと記載している。新たなシナジー創出やグループ運営上の具体的なマイルストーンは示していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「グループ各社の業績が堅調に推移いたしました。」
グループ各社の業績が堅調に推移したと記載している。新たなシナジー創出やグループ運営上の具体的なマイルストーンは示していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「既存サービス及びグループ各社の業績が堅調に推移した事により、通期連結売上収益は2,315,934千円（前期比2.1%増）と過去最高の売上収益を記録いたしました。」
既存サービスとグループ各社の業績が堅調に推移し、連結売上収益が過去最高となった。グループ相互間のシナジー創出は今後の施策として記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、将来の収益増加に向けた積極的な研究開発活動及び営業活動を行う等の先行的な費用を計上しておりますが、売上高の増加に加え、当社とのシナジー効果による子会社の収益化が進んだこと等により、営業利益6,105千円（前年同期比88,502千円増）、経常利益3,860千円（前年同期比89,514千円増）を計上いたしましたが、子会社の業績が好調による税金費用の発生等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は7,373千円（前年同期比80,601千円改善）となりました。」
当社とのシナジー効果により子会社の収益化が進み、営業利益・経常利益の計上と前年同期比での収益改善につながったと説明している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加に加え、当社とのシナジー効果により、子会社の収益化が進んだこと等により、営業利益11,469千円、経常利益9,885千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,309千円となり、第１四半期の時点で、前年同期と比較して84,365千円の収益改善を実現いたしました。」
グループ間のシナジー効果により子会社の収益化が進んだことを、黒字化と前年同期比84,365千円の収益改善という具体的な効果とともに記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「中長期的な成長に向けて、事業領域の拡大を目指し、当社の強みであるインターネット関連技術を活用した新規事業に関する投資活動を積極的に行ったこと等により、通期連結売上高が前期比49.5%増の2,295,560千円となりました。」
事業領域の拡大と新規事業投資を進め、通期連結売上高が前期比49.5％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「グループ経営強化による企業規模の拡大に伴い、売上高が増加したこと等により、当第３四半期連結累計期間における売上高は1,633,242千円（前年同期比67.6％増）と順調に推移しております。」
グループ経営強化について、企業規模の拡大と売上高の増加という効果を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「グループ経営強化によるグループ全体の売り上げが増加したこと等により、当第２四半期連結累計期間における売上高は1,100,049千円（前年同期比72.3%増）と過去最高の売上高を達成いたしました。」
グループ経営強化について、グループ全体の売上増加および過去最高売上高という具体的な効果を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、既存サービスが好調に推移したこと及びグループ経営強化によるグループ会社の売上が増加したこと等から、当第１四半期連結累計期間における売上高は525,972千円（前年同期比66.3％増）となりました。」
グループ経営強化について、グループ会社の売上増加という具体的な効果を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ総合力を強化することで、シナジー効果を創出し、当社の業容拡大を目指します。」
グループ総合力の強化、シナジー創出、業容拡大を一体の課題として掲げている。