電気料金等のエネルギーコスト上昇
FY2016に初出。22回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-13。
極楽湯ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、水道光熱費の単価上昇や昨年10月の最低賃金改定等による人件費の増加はあったものの、入館料改定等によるお客様単価の増加や売上高の増加等により営業利益および経常利益は堅調に推移しました。」
水道光熱費の単価上昇と最低賃金改定等による人件費増加が、当中間連結会計期間の実績説明における費用増加要因として顕在化している。 - FY2024国内抑制・中国負担継続有価証券報告書
「一方のコスト面で、施設維持管理コストや人件費、エネルギーコスト等が増加し、前年同期より改善したもののセグメント損失となりました。」
エネルギーコスト等の負担は中国事業で継続した一方、日本では補助金と全店節電が増収増益に寄与したと説明している。 - FY2024-Q2国内抑制・中国増加有価証券報告書
「コスト面でも電気代・ガス代の補助における恩恵を受けたことや全店で節電に取り組んだ結果、大幅な増収増益となりました。／しかしながら、例年第１・第２四半期は閑散期であることに加え、一方のコスト面で、施設維持管理コストや人件費、エネルギーコスト等が増加し、前年同期より改善したもののセグメント損失となりました。」
エネルギーコストについて、日本では補助金と全店節電により負担抑制が業績改善に寄与した一方、中国では施設維持管理費、人件費、エネルギーコストが増加し、営業損失が継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本の業績は、エネルギーコストの上昇や修繕・設備メンテナンスの実施による費用の増加があったものの」
エネルギーコストの上昇が修繕・設備メンテナンス費用の増加要因として実際の業績説明に現れている。また、中国でもエネルギーコストの上昇がセグメント損失に影響したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「電気料金等、エネルギーに係る費用は著しく変動する可能性があります。これらのエネルギーコストの増大により、当社グループがサービス提供に必要な設備等の維持運用に係る費用が増加し、当社グループの財政状態や経営成績に悪影響を与える可能性があります。」
エネルギーコスト上昇が設備維持運用費と財政状態・経営成績に影響するリスクを再掲している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、セグメント利益は、前期に抑えていた修繕や設備メンテナンスを実施したことやエネルギーコスト高騰の影響等により前年同期の３ヶ月に比べ減益となりました。」
日本ではエネルギーコスト高騰が修繕・設備メンテナンス費用とともに四半期の減益要因として実際に記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急激な円安に伴う物価高に加え、エネルギーコストや人件費の高騰等から、原価の値上りが営業努力ではまかなえない状況にきていると考えたことから入館料を見直し、2022年９月に全店平均で50円程値上げいたしました。」
円安、物価、エネルギーコスト、人件費の上昇が営業努力では吸収できない水準に達したと説明し、全店平均約50円の入館料値上げを実施している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「急激な円安に伴う物価高に加え、エネルギーコストや人件費の高騰等から、原価の値上りが営業努力ではまかなえない状況にきていると考えたことから入館料を見直し、2022年９月に値上げいたします。」
エネルギーコスト・人件費・物価上昇が価格改定を必要とする水準に達したと記載し、2022年9月の入館料値上げを予定している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「温浴業界におきましては、感染拡大に伴う来店客数の減少や飲食など付帯施設の利用減少に加え、競争激化や人手不足並びにエネルギーコストの上昇等により、依然として厳しい経営環境が続いております。」
エネルギーコストの上昇が当期の経営環境として継続して記載され、別途、一部直営店では物価上昇に伴うコストアップを反映した入館料金の値上げも実施された。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「また、天候不順による野菜等の価格高騰や物流費の上昇、電気・ガスなどのエネルギーコストの上昇、人件費や採用コストの上昇など原価全般が上昇傾向にあることから、低価格な入館料金を維持するだけでは苦戦を強いられる施設が出てきております。」
エネルギーコストの上昇が人件費・採用コストや物流費等と併せて原価全般の上昇要因として記載され、当第1四半期の日本セグメントは営業損失となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「原油価格上昇に伴う水道光熱費（ガス料金や電気料金）の増加やスタッフの最低賃金引き上げに伴う人件費や採用コストの上昇に加え、諸経費全般が増加したこと等により、前期に比べセグメント利益（営業利益）は減少いたしました。」
原油価格上昇に伴うガス・電気料金、人件費、採用コストの上昇が実際のセグメント利益減少要因として記載されている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、原油価格上昇に伴う水道光熱費（ガス料金や電気料金）の上昇やスタッフの最低賃金上昇に伴う人件費の高騰、更新投資による修繕の実施など、諸経費全般がそれぞれ増加したことにより前年同期に比べセグメント利益（営業利益）は大きく減少しました。」
原油価格上昇に伴うガス・電気料金の上昇が実際のセグメント利益減少要因として記載され、エネルギーコスト負担の悪化が示されている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「顧客満足度の向上を目的とした修繕・備品交換の実施に加え人件費、水道光熱費の上昇などにより前年同期に比べセグメント利益（営業利益）は減少しました。」
エネルギーコスト全体は低位安定とされる一方、水道光熱費の上昇が実際の利益減少要因として記載されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、原油価格の下落に伴いエネルギーコストが落ち着く一方、日本では東京オリンピック開催を控え都心部を中心に人件費や改装建築費などが高騰したままになっております。」
原油価格下落に伴うエネルギーコストの落ち着きを記載している一方、人件費・改装建築費の高止まりは継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「費用面では、エネルギーコストの低位安定が継続しており、コスト意識の徹底による生産性向上に努めた結果、セグメント利益（営業利益）は前年同期と比較し増加いたしました。」
エネルギーコストの低位安定と生産性向上によるコスト負担の抑制が継続している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「費用面では、エネルギーコストの低位安定が継続しており、コスト意識の徹底による生産性向上に努めた結果、セグメント利益（営業利益）は前年同期と比較し大幅に改善いたしました。」
エネルギーコストの低位安定が継続し、コスト面の負担が抑制された状態を記載している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「エネルギーコストの低位安定に加え、コスト意識の徹底による生産性向上に努めた結果、セグメント利益（営業利益）は大幅に改善いたしました。」
当四半期の実績としてエネルギーコストが低位安定し、コスト面の負担が抑制された状態を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「電気料金等、エネルギーに係る費用は著しく変動する可能性があります。これらのエネルギーコストの増大により、当社グループがサービス提供に必要な設備等の維持運用に係る費用が増加することで、当社グループの財政状態や経営成績に悪影響を与える可能性があります。」
エネルギー価格変動が設備維持運用費と業績に与える影響を挙げている。