食材高騰と値上げ交渉不調による収益悪化
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「一方、米を筆頭に食材価格が高騰していることをデータで示し、クライアントへの価格転嫁交渉をより説得力が高いものとなるよう環境整備を進めております。」
食材価格高騰に対し、価格データを示す環境整備によって、クライアントへの価格転嫁交渉を強化している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「食材の高騰については当社に限った環境要因ではないので、お取引先との交渉の中で価格転嫁を進めております。」
食材高騰に対して、取引先との交渉を通じた価格転嫁を進めていると記載された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「やはり人財の採用に必要なコストは上昇傾向にあり、当セグメントは食材コストの高騰も大きな影響がありますが、営業利益率は改善の傾向にあり、スチュワード事業同様に背景にはクライアントの理解による価格転嫁やコスト削減が奏功しています。」
食材コスト高騰の影響が続く一方、クライアントの理解による価格転嫁とコスト削減により営業利益率が改善傾向となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「幸いお客様のご理解をいただき、上昇コストを価格転嫁して吸収することも実現しております。同時に、メニューラインナップの見直し、調理レシピの見直し、食材調達先の継続的な開拓および検討など、クオリティとコストのバランスを活かしたコストコントロールにも腐心しております。」
食材コスト上昇に対し、価格転嫁、メニュー・レシピ見直し、調達先開拓などで吸収・管理する対応が進んだ。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「食材コストの高騰に対して食材の原材料と飲料に係るＦＢコストのモニタリング及びアラートに対する改善強化を継続的に進めています。」
食材コスト高騰に対し、原材料・飲料のFBコストを監視し、アラートに応じた改善を強化する対応を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「特に業務用の卵の調達が極めて難しい状況に陥るなど、ホテル朝食においてはコストと関連して大きな問題であり、新たなメニュー開発などにも腐心しております。」
食材高騰への対応に加え、業務用卵の調達難がホテル朝食のコスト上の大きな問題として実際に発生した。新メニュー開発で対応している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、フードサービス事業は食材を取り扱いますので、食材価格の高騰に対応して、メニュー開発や提供価格の交渉、ＳＤＧｓ観点を含む無駄の排除や調達の工夫などを通して収益コントロールに継続的に取り組んでおります。」
食材価格高騰に対し、メニュー開発、提供価格の交渉、無駄の排除、調達方法の工夫による収益コントロールを継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「費用面においては、野菜の高騰等の影響で原価の上昇圧力はあったものの、人件費コントロールでカバーすることで利益を確保することができました。」
食材高騰による原価上昇圧力があったものの、人件費コントロールで対応し、フードサービス事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2019対処有価証券報告書
「食材販売事業については固定費が計画以下で管理されたことで、損失額を前年より縮小することができました。」
食材販売事業では固定費を計画以下に管理し、営業損失を前期の38百万円から24百万円へ縮小した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「費用については、従業員食堂・レストラン運営における派遣社員の増加に伴う人件費増はあったものの、原価とその他経費が十分に管理されたことから、営業損失は大きく縮小しました。この結果、売上高は3,866百万円（前年同期比0.2％減）、営業損失は7百万円（前年同期は営業損失65百万円）となりました。」
派遣社員増加による人件費増がある一方、原価・その他経費の管理により営業損失が前年の65百万円から7百万円へ縮小した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「費用については、適正な原価管理と人件費管理が行われたことに加え、その他経費の執行が抑制されたことから、損失を前年以下とすることができました。」
原価・人件費管理とその他経費の抑制により、フードサービス事業の営業損失は前年の53百万円から3百万円へ縮小した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「費用面においては、原価及び人件費は概ね安定して推移いたしました。一方で新規受託に伴うイニシャルコストの負担増等の影響がありましたが、セグメント全体では前年に比べ損失額を縮小することができました。」
原価・人件費が概ね安定し、フードサービス事業の営業損失は前年の32百万円から12百万円へ縮小した。 - FY2018対処有価証券報告書
「費用面においては、原価が期初から高止まりで推移したものの、上期後半から下期については概ね計画値に落ち着きました。」
食材・原価の高止まりは期初に発生したが、上期後半から下期には概ね計画値に落ち着いた。一方、食材販売の失注と人件費固定費化により、事業の営業損失は残った。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「費用面においては、食材の高騰や原価コントロールの改善に時間を要したことから原価率が計画より高位で推移したことに加え、人件費の一部が固定費化したことで前年以上の損失を計上することとなりました。」
値上げ交渉そのものの記載はないが、食材高騰と原価コントロール改善の遅れにより原価率が計画を上回り、食材販売・給食を含むフードサービス事業の損失が前年以上となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「費用については、一部の食材高騰による原価の上昇及び時間外労働の増加による人件費増により計画値及び前年を上回る執行となったことから、前年以上の損失の計上となりました。」
食材高騰による原価上昇が人件費増とともに費用を押し上げ、フードサービス事業の損失は前年以上となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「異常気象による野菜を中心とした仕入れ価格の高騰もあり、原価が高止まる結果となってしまいました。」
食材価格高騰による原価高止まりが継続し、食材販売事業は営業損失となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「費用面においては、人件費、その他経費の抑制に努めましたが、原価の高止まりについては、解消するに至らず、営業損失の計上となりました。」
原価の高止まりが解消せず、食材販売事業で営業損失が継続した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また、食材販売事業については利益率の改善へむけ赤字受注の削減に取り組んだこと、高騰する食材への対応による値上交渉の不調等で売上は減少いたしました。」
高騰する食材への対応としての値上げ交渉が不調となり、食材販売事業の売上減少につながった。