訪日外国人増加によるホテル稼働率の安定
FY2016-Q3に初出。30回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「円安等を背景として、訪日外国人数は過去最多を更新しており、ホテル・観光業界はインバウンド需要が伸長しました。」
訪日外国人数が過去最多を更新し、ホテル・観光業界のインバウンド需要が伸長したとされた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「国内客観光及びインバウンド観光の需要が昨年来の高い水準を維持、ホテルの客室及びレストランは高稼働を継続しました。」
国内観光・インバウンド観光需要の高水準が続き、ホテル客室・レストランの高稼働が継続した。外資系の超高級ホテルや宿泊特化型ホテルの開業も多いとされた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また訪日外国人客数がコロナ前の水準に回復していること、円安の影響を受けてホテル・観光業界のお客様単価の設定が強気に推移していることなど、コロナ禍からの本格的な力強い復調トレンドが感じられます。」
訪日外国人客数がコロナ前の水準まで回復し、ホテル・観光業界の顧客単価も強気に推移していると記載された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業は2023年9月期において前連結会計年度比41.2％の増収でコロナ禍前の水準に復調しました。」
ホテル等の観光・レジャー関連需要の回復を背景に、スチュワード事業がコロナ禍前の水準に復調した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「すべてのお客様において稼働率が高まる中」
顧客全体で稼働率が高まり、ホテル・レストラン関連需要がコロナ禍後の回復局面からさらに進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「人流回復やインバウンドの受入緩和が一層進み、ホテル・レストランの稼働はコロナ禍前の水準に回復」
人流回復とインバウンド受入緩和により、ホテル・レストランの稼働がコロナ禍前の水準まで回復した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「地域観光事業支援による国内の人流回復や水際対策の緩和によるインバウンドの受入が再開したことにより、ホテル・レストランの稼働率はコロナ禍前の水準に向かって急回復となる中」
国内人流の回復とインバウンド受入再開により、ホテル・レストランの稼働率がコロナ禍前の水準に向けて急回復した。 - FY2022前進有価証券報告書
「４月以降、地域観光事業支援による国内旅行客数の持ち直し、外国人旅行者の入国制限の緩和などにより、ホテル、レジャー施設に多くの人出が戻ってきたこと」
国内旅行客数の持ち直しと入国制限緩和により、ホテル・レジャー施設の人出が回復したと記載された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、ワクチン接種の普及とともにまん延防止等重点措置が全面解除され、外出自粛の反動や県民割等の地域観光事業支援効果により、ホテル催事、行楽など多くの人出が戻ってきたこと」
制限解除、外出自粛の反動、県民割等によりホテル催事・行楽などの人出が戻り、ホテル関連需要の回復が具体的に記載された。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、１月初旬から３月下旬に至るまん延防止等重点措置の適用によって業績回復傾向への影響が懸念されましたが、催事行楽などの人出が徐々に戻ってきていることに加え、それに対して顧客それぞれのニーズを的確に捉え、顧客の事業環境に沿った提案・きめ細かいサービスの提供に努めたことで、高い評価とともに既存顧客の売上伸長につながりました。」
ホテル・レストラン関連需要は、制限措置によって回復が一時的に妨げられた一方、人出の回復と顧客ニーズへの対応により持ち直す局面も示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「緊急事態宣言の全面解除に伴う外出自粛の反動増により外食需要が回復したことで、ホテル・レストランの稼働が急回復となる中」
緊急事態宣言の全面解除後、外食需要の回復によりホテル・レストランの稼働が急回復した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「主要顧客となるホテルにおいてレストラン・バーの休業や宴会場の需要減少、施設の閉鎖、顧客による人員の内製化等により、11事業所の契約が終了となり、売上高は大きく落ち込みました。」
ホテルの休業・施設閉鎖・需要減少・人員内製化により、11事業所の契約終了と大幅な売上減少が発生した。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、第２回目の緊急事態宣言発出により主要顧客であるホテル商況が悪化した影響により当第２四半期の売上高は当初見込み93％に留まりました。」
ホテルの稼働・需要環境について、緊急事態宣言によるホテル商況の悪化と売上高の当初見込み未達が記載された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、ＧｏＴｏキャンペーンの効果により、ホテルの稼働がアップしたことで、当初見込みを上回る売上高を確保することができました。」
GoToキャンペーンの効果によりホテル稼働が上昇し、スチュワード事業で当初見込みを上回る売上を確保した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいてはインバウンドの大幅な減少、緊急事態宣言に伴う外出自粛により利用客は激減」
訪日外国人増加に支えられたホテル稼働の好調さが、インバウンド需要の大幅減少と外出自粛による利用客激減へと弱まった。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「２月半ば以降は主要顧客であるホテルにおいて、一般宴会及び婚礼が軒並みキャンセルとなったこと、またインバウンド需要の減少から宿泊稼働率も低下し、大きく業績が悪化した」
従来の訪日外国人増加に支えられたホテルの高稼働から、インバウンド需要の減少による宿泊稼働率低下へ変化した。一般宴会・婚礼のキャンセルも発生した。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテル業界においては、引き続きインバウンド需要は底堅いものの、消費増税に伴う反動や相次ぐ自然災害等の影響もあり景況感に幾分陰りが見えています。」
インバウンド需要は底堅いとしつつ、消費増税後の反動や自然災害の影響により、ホテル業界の景況感に陰りが示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、引き続き訪日外国人客数の増加に支えられ、業績は堅調に推移しています。」
訪日外国人客数の増加に支えられたホテル業績の堅調さが再確認された。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、全体として堅調ではあるものの、インバウンドの増加ペースが鈍化する中で供給増に伴う競争激化により、客室単価は低下傾向にあります。」
ホテルは全体として堅調とされる一方、訪日外国人の増加ペース鈍化、供給増による競争激化、客室単価の低下傾向が明示された。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、引き続き訪日外客が増加傾向にある中で、一定の稼働率を維持しているものの、都心部では供給過剰により宿泊料金の伸び率は鈍化しており、競争は激化しています。」
訪日外客の増加と稼働率維持は続く一方、表現が高稼働から一定の稼働率へ弱まり、供給過剰による料金伸び鈍化と競争激化が加わった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、訪日外客数が拡大傾向を維持している影響で高稼働が続く一方で、新規開業ホテルの増加による競走激化も始まっています。」
訪日外客数の拡大による高稼働は続く一方、新規ホテル開業による競争激化が新たに明示された。 - FY2018後退有価証券報告書
「訪日外国客の増加傾向が続いてはいるものの、新規ホテルの開業により客室供給数が増加したこともあり、稼働率・宿泊料金共に頭打ちの状況にあります。」
訪日外国客の増加は続く一方、新規ホテル開業による供給増を背景に、ホテル稼働率と宿泊料金が頭打ちとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、東京・大阪の主要ホテルを中心に高稼働が継続しています。」
東京・大阪の主要ホテルを中心とした高稼働が継続していると記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、訪日外客の増加等の影響もあり、東京・大阪を中心として高稼働が続いています。」
訪日外客の増加等を背景とするホテルの高稼働が継続していると記載された。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、東京・大阪を中心として客室単価は下落する傾向があるものの、客室稼働率は好調に推移しています。」
ホテルの稼働率好調は維持された一方、従来の訪日外国人増加を主因とする説明から、地域別の客室単価下落と稼働率の組合せによる整理に変わった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、訪日外客数が堅調に推移していることから、稼働率については、2016年には一旦弱含みであったものの、2017年に入ってからは再び上向きつつあります。」
2016年の弱含みから、2017年にホテル稼働率が再び上向きつつあるという変化が記載された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「観光庁の発表によれば、４月から６月における訪日外国人の消費額は前年に比べ13％増加しており、当社グループの顧客であるホテル及び商業施設においては、収益を底上げする追い風となっています。」
訪日外国人の4月から6月の消費額が前年同期比13％増加し、ホテル・商業施設の収益を底上げする要因として記載された。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「ホテル業界にあっては、昨年４月以降、これまでの旺盛な宿泊需要にかげりが見えつつあるものの、比較的業績は堅調に推移しています。」
ホテルの業績はなお比較的堅調とされたが、従来の旺盛な宿泊需要にはかげりが見えつつあると記載された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、訪日外国人が2016年には、過去最高の2,400万人超となったことなどを背景として業績は堅調に推移しています。」
訪日外国人が2016年に過去最高の2,400万人超となり、主要顧客であるホテルの業績が堅調に推移しているとされた。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社グループの主要顧客であるホテルにおいては、引き続き訪日外国人増加の影響により稼働率は安定している」
訪日外国人の増加が主要顧客であるホテルの稼働率を支えている事実として記載されている。