食肉加工技術・新規製法・健康関連の研究開発
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年４月から10月開催の大阪・関西万博においては、大阪ヘルスケアパビリオン「ミライの都市」エリアで、本コンソーシアムにて作成した3Dバイオプリント技術による培養肉の実物およびミートメーカー（コンセプトモデル）の展示を行いました。」
研究開発方針を、培養肉の3Dバイオプリント技術の展示を含む社会実装に向けた活動へ進展させている。 - FY2025前進有価証券報告書
「「安全・おいしさの価値強化」、「サステナビリティの実現に向けた新しい価値創造」を両輪として」
研究開発方針を安全・おいしさとサステナビリティの二本柱へ整理し、微生物同定、畜産副産物・微生物の有効利用、機能性素材及び培養肉の研究を具体化している。研究開発費は1,644百万円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、844百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費844百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年2月より大阪大学吹田キャンパス内に大阪大学等との「培養肉社会実装共同研究講座」を開設し、3Dバイオプリント技術を用いた培養肉製造に関する共同研究を開始しました。」
従来の品質・加工技術研究に加え、大学との培養肉社会実装共同研究を開始している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、1,138百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第3四半期累計期間の研究開発費1,138百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、764百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第2四半期累計期間の研究開発費764百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、396百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費396百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「品質保持技術の高度化」「おいしさ・品質向上の追求」「新ニーズをとらえた基礎技術の開発」」
従来の研究開発方針を、微生物検査、アレルゲン分析、品質評価モデル、フードロス・温室効果ガス削減などの具体的な研究テーマに展開し、研究開発費1,525百万円を計上している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、735百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費735百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、387百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示し、第1四半期累計期間の研究開発費387百万円を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、1,123百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費1,123百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、734百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示し、第2四半期累計期間の研究開発費734百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また昨年10月にメディア発表しました大豆ミート関連商品の開発にも積極的に取り組んでおります。」
従来の品質保持・おいしさ・基礎技術研究に加え、大豆ミート関連商品の開発を新たな研究開発テーマとして明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究活動の分野では、中央研究所において、「品質保持技術の高度化」「おいしさ・品質向上の追求」「新ニーズをとらえた基礎技術の開発」 の視点からの研究テーマへの取り組みを進めております。」
Ｒ＆Ｄ担当役員・グループＲ＆Ｄ責任者の配置及び両社研究機能の統合を前提に、中央研究所の研究テーマを具体的に記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、従来伊藤ハム株式会社において基礎研究を行っていた中央研究所と米久株式会社の研究機能を、グループＲ＆Ｄ責任者の直轄組織として当社に移管し統合しております。」
両社研究機能の当社への移管・統合と、グループＲ＆Ｄ責任者を中心とする研究開発体制を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発につきましては第１四半期連結累計期間より、保有する技術、商品開発ノウハウをグループ全体で活用していくため、当社にＲ＆Ｄ領域を管掌する担当役員を設置し、さらにスピード感をもって課題解決に取り組むべく、その傘下にグループＲ＆Ｄ責任者を配置しました。また、従来伊藤ハム株式会社において基礎研究を行っていた中央研究所と米久株式会社の研究機能を、グループＲ＆Ｄ責任者の直轄組織として当社に移管し統合しております。」
Ｒ＆Ｄ担当役員・グループＲ＆Ｄ責任者の配置と、両社研究機能の移管・統合を引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発につきましては当第１四半期連結累計期間より、保有する技術、商品開発ノウハウをグループ全体で活用していくため、当社にＲ＆Ｄ領域を管掌する担当役員を設置し、さらにスピード感をもって課題解決に取り組むべく、その傘下にグループＲ＆Ｄ責任者を配置しました。また、従来伊藤ハム株式会社において基礎研究を行っていた中央研究所と米久株式会社の研究機能を、グループＲ＆Ｄ責任者の直轄組織として当社に移管し統合しております。」
Ｒ＆Ｄ領域を管掌する担当役員及びグループＲ＆Ｄ責任者を新設し、伊藤ハムの中央研究所と米久の研究機能を当社に移管・統合したという研究開発体制の具体的な進展を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「菌株タイピング法」の有用性を確認。菌種の制約はありますが、微生物同定のメッシュを高めた対応が可能となりました。」
品質保持技術について菌株タイピング法の有用性を確認し、微生物検査のレベル向上に至ったと記載している。また、減塩技術、やわらかさ・飲み込み易さ、機能性成分付与等の研究も進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基礎研究の分野では、食肉加工技術の強化、独創的な新規製法の開発、食を通じたヒトの健康への寄与を基本方針としております。」
食肉加工技術、新規製法、健康への寄与を基礎研究の基本方針として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「基礎研究の分野では、食肉加工技術の強化、独創的な新規製法の開発、食を通じたヒトの健康への寄与を基本方針としております。また、食品の安全性に関する分析検査体制や官能評価検査体制の拡充を図り、新商品の設計やお客様へのご提案にも有意義に活用しております。」
従来の基礎研究方針と、分析検査・官能評価体制の拡充を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「基礎研究の分野では、食肉加工技術の強化、独創的な新規製法の開発、食を通じたヒトの健康への寄与を基本方針としております。また、食品の安全性に関する分析検査体制や官能評価検査体制の拡充を図り、新商品の設計やお客様へのご提案にも有意義に活用しております。」
従来の基礎研究方針を再掲し、分析検査・官能評価体制の拡充にも言及している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「基礎研究の分野では、食肉加工技術の強化、独創的な新規製法の開発、食を通じたヒトの健康への寄与を基本方針としております。」
研究開発の基本方針として、加工技術、新規製法、健康への寄与を明示している。