原材料・エネルギー価格高騰への価格改定
FY2023-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「新商品の開発と販売促進の強化」「生産・加工体制の見直しによる生産性向上」「原価低減施策の継続」「仕入先の多様化や規格変更による原材料調達リスクの低減」などの施策に取り組んでまいりました。」
価格改定やコスト削減を含む収益対応を継続し、新商品開発・販売促進、生産体制見直し、原価低減、調達先多様化を組み合わせている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「加工品販売では、５月に価格改定を行うとともに、取引先企業別対応により販売数量の増加を図り、個別商談会を実施いたしました。」
5月の価格改定、取引先企業別対応、個別商談会による販売数量回復策を継続した。具体的な販売数量の数値目標や達成実績は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「価格改定の効果やコスト削減に努めたことにより、営業利益１億44百万円（前年同期２億16百万円の営業損失）、経常利益１億73百万円（前年同期１億67百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純利益１億23百万円（前年同期１億91百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）の計上となりました。」
価格改定とコスト削減を継続し、営業利益・経常利益・当期純利益が前年の損失から黒字に転じた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「加工品販売では、４月に価格改定を実施し、単品量販や企業別対応により販売数量の回復を図るとともに新商品提案会を実施いたしました。」
4月の価格改定を前提に、単品量販・企業別対応による販売数量回復と新商品提案会を継続した。価格改定とコスト削減により利益は改善した一方、全体の販売数量と売上高は前年同期を下回った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「加工品販売では、４月に価格改定を実施し、単品量販や企業別対応により販売数量の回復を図るとともに新商品提案会を実施いたしました。」
4月の価格改定を継続的な収益対応として記載し、単品量販・企業別対応により販売数量の回復を図った。価格改定の効果はあったが、累計販売数量と売上高は前年同期を下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「加工品販売では、４月に価格改定を実施し、単品量販による販売数量の回復を図ってまいりました。」
4月に価格改定を実施し、単品量販による販売数量の回復を図った。価格改定の効果とコスト削減により、当四半期は営業利益が黒字に転じた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な原材料価格やエネルギーコストの上昇に対して企業努力だけでは吸収することが難しく、価格改定を実施し収益の安定化を図ってまいりました。」
原材料価格・エネルギーコスト上昇への対応として価格改定を実施し、収益の安定化を図る施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な原材料価格やエネルギーコストの上昇に対して企業努力だけでは吸収することが難しく、価格改定を実施致しました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、価格改定の一定の効果はありましたが、相次ぐ値上げに対する消費者の節約志向の一段の高まりから販売量が減少したことにより145億40百万円（前年同期比0.3％減）となりました。」
原材料・エネルギーコスト上昇への対応として実施した価格改定と、その一定の効果を再掲している。一方、販売量減少により売上高は前年同期比0.3％減となった。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、急激な仕入価格の上昇や燃料費等の高騰に対して企業努力だけでは吸収することが難しく、価格改定を実施致しました。」
原材料・燃料費等の高騰を受け、価格改定を実施したことを、価格転嫁による収益対応の施策として新たに記載している。