固定資産・買収子会社の減損リスク
FY2020に初出。16回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
丸大食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。98社中56社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに72社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落している美術品、並びに時価の下落や収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回る遊休資産及び賃貸用資産について、減損損失324百万円を計上しております。」
美術品、遊休資産・賃貸用資産、解散を決定した連結子会社の資産について減損損失324百万円を計上し、固定資産減損リスクの発生が続いている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 19」
当中間連結会計期間に減損損失19百万円を計上し、固定資産減損リスクの発生が続いている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業拠点の移転計画に基づき、今後、見込まれる将来キャッシュ・フローが減少する生産設備や不動産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（特別損失）として709百万円計上しております。」
事業拠点の移転計画、将来使用見込みのない遊休設備、過年度の生産拠点再編により、当年度に減損損失1,157百万円を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「加工食品事業」セグメントの21百万円は、「構造改革費用」に含まれております。」
当中間連結会計期間に、加工食品事業で21百万円の減損損失を構造改革費用に含めて計上しており、固定資産減損リスクの発生が続いている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「生産拠点再編などの構造改革の実施の決定により発生した損失であり、丸大食品株式会社の生産設備等の減損損失及びその他の関連費用であります。」
生産拠点再編などの構造改革の決定に伴い、加工食品事業で331百万円の減損損失を含む構造改革費用443百万円、全体で335百万円の減損損失を計上している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「生産拠点再編などの構造改革の実施の決定により発生した損失であり、丸大食品株式会社の生産設備等の減損損失及びその他の関連費用であります。」
生産拠点再編などの構造改革の決定に伴い、加工食品事業で331百万円の減損損失等を含む構造改革費用438百万円、全体で335百万円の減損損失を計上している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産及び美術品について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては116百万円であります。」
賃貸等不動産および美術品について、回収可能価額の低下に伴う減損損失116百万円を計上しており、前第2四半期累計の9百万円から増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては８百万円であります。」
賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失8百万円を当第2四半期累計期間に計上している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「５期連続の営業赤字で減損兆候あり」
固定資産減損リスクの兆候が、従来の3期連続営業赤字から5期連続営業赤字へ記載されている。一方、丸大食品の事業用資産については割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を超えると判断し、減損損失を計上していない。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては９百万円であります。」
賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失9百万円を当第2四半期累計期間に計上している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては299百万円であります。」
賃貸等不動産について回収可能価額の低下に伴う減損損失299百万円を第３四半期累計期間に計上している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては42百万円であります。」
賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失42百万円を第2四半期累計期間に計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては34百万円であります。」
賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失34百万円を当第１四半期累計期間に計上した。 - FY2020初出有価証券報告書
「・単体の固定資産の減損リスク ３期連続の営業赤字で減損兆候あり・買収した子会社等の事業計画未達」
3期連続の営業赤字による減損兆候と、買収子会社等の事業計画未達を財務面の主要リスクとして初めて明示している。当年度には減損損失84百万円も計上している。