固定資産の減損リスク
FY2020に初出。18回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
丸大食品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「減損損失 19 1」
当中間連結会計期間の減損損失は1百万円で、前年同期の19百万円から減少している。固定資産減損の発生は残るが、計上額は低下した。 - 2026-11-09前進決算
「「ビストロ倶楽部濃厚カレー」や業務用カレーは販売拡大に努め、「スンドゥブ」シリーズは継続的な販促活動が奏功したことから、販売数量が増加し売上高は前年を上回りました。さらに、デザート・飲料類は、販促活動による拡販やコンビニエンスストア向けデザートが伸長したほか、業務用ホイップ済みクリームの売上拡大に努めたことから好調に推移しました。」
カレー、スンドゥブ、デザート、飲料、業務用クリームなど複数カテゴリーで販売拡大を進めている。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失324百万円を計上しております。」
固定資産の減損損失は前年度の1,135百万円から324百万円へ減少した。一方、美術品、遊休資産、賃貸用資産等で減損損失は継続して発生している。 - 2026-04-27実績引用業績予想の修正
「売上高につきましては、下期においてハム・ソーセージ部門の売上高が伸び悩んだものの、加工食品事業におけるデザート類及び食肉事業の売上高が想定を上回り、堅調に推移したことから、前回予想を若干上回る見込みです。」
加工食品事業のデザート類の売上高が想定を上回ったことを、通期連結業績予想の上方修正理由として記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 19 構造改革費用 38」
当中間連結会計期間に減損損失19百万円と構造改革費用38百万円を計上し、固定資産減損・構造改革に伴う損失が実際に発生している。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失1,135百万円、構造改革費用380百万円」
固定資産減損・構造改革関連損失は継続して発生しているが、前年度の減損損失12,250百万円から当期は1,135百万円へ減少している。事業拠点移転、生産設備、不動産、遊休設備に関する減損を計上している。 - FY2025-H1減損損失・構造改革費用の計上継続有価証券報告書
「減損損失 10 構造改革費用 35」
当中間連結会計期間にも減損損失10百万円および構造改革費用35百万円を計上しており、固定資産の減損リスクと構造改革に伴う損失が継続して発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「構造改革費用 443 生産拠点再編などの構造改革の実施の決定により発生した損失であり、丸大食品株式会社の生産設備等の減損損失及びその他の関連費用であります。」
生産拠点再編などの構造改革に伴う費用443百万円を計上し、生産設備等の減損損失を含む固定資産減損リスクが実際の損失として継続して現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「構造改革費用 438 生産拠点再編などの構造改革の実施の決定により発生した損失であり、丸大食品株式会社の生産設備等の減損損失及びその他の関連費用であります。」
生産拠点再編などの構造改革の実施決定に伴い、構造改革費用438百万円を特別損失に計上している。加工食品事業の生産設備等の減損損失331百万円など、固定資産減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産及び美術品について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間においては116百万円であります。」
賃貸等不動産および美術品に係る減損損失が第2四半期累計の8百万円から第3四半期累計で1億16百万円へ増加し、固定資産の減損リスクが拡大している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間においては8百万円であります。」
賃貸等不動産の回収可能価額低下に伴う減損損失8百万円が当第2四半期累計期間に実際に計上されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は9百万円であります。」
賃貸等不動産に係る減損損失は9百万円で、前年度の299百万円から減少した。固定資産の減損リスクは残るが、計上額の低下を確認できる。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間においては9百万円であります。」
賃貸等不動産の減損損失は当第3四半期累計期間で9百万円となり、前四半期累計期間の42百万円から減少している。減損リスクの発生は続くが、計上額は低下している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間においては42百万円であります。」
賃貸等不動産の回収可能価額低下に伴う減損損失42百万円が当四半期累計期間に実際に計上され、固定資産減損リスクの発生を継続して示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間においては299百万円であります。 固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性などの会計上の見積りにつきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による厳しい経営環境が当連結会計年度中は続き、翌期以降緩やかに回復すると仮定した業績見通しをもとに見積りを行っております。なお、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合には、これらの見積りと将来の実績が異なる可能性があります。」
賃貸等不動産の減損損失が第2四半期累計の42百万円から第3四半期累計で299百万円へ増加し、固定資産の減損リスクが拡大している。新型コロナウイルス感染症の長期化による会計上の見積り差異の可能性も継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間においては42百万円であります。」
固定資産の減損リスクについて、賃貸等不動産の回収可能価額低下に伴う減損損失42百万円が当第2四半期累計期間に実際に計上されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「各セグメントに帰属しない賃貸等不動産について、回収可能価額の低下に伴う減損損失の計上額は、当第1四半期連結累計期間においては34百万円であります。」
固定資産の減損リスクについて、賃貸等不動産の回収可能価額低下に伴う減損損失34百万円が当四半期に実際に計上されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「減損リスク ・単体の固定資産の減損リスク 3期連続の営業赤字で減損兆候あり ・買収した子会社等の事業計画未達 ・不動産や有価証券などの資産の時価変動リスク ・十分な将来キャッシュ・フロー向上施策の構築と実行。」
単体固定資産について3期連続営業赤字による減損兆候、買収子会社の事業計画未達、不動産・有価証券の時価変動を財務リスクとして新たに体系化している。当期には減損損失84百万円も計上している。