CSR・社会貢献・食育・地域共生の推進
FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は、サステナビリティ推進部を新設し、重要課題（マテリアリティ）の解決に向けた取り組みや、６つの分科会の連携の強化を行っています。2025年4月にはＴＮＦＤへ賛同及び初回レポートを開示しました。」
サステナビリティ推進部の新設、6分科会の連携強化、TNFDへの賛同・初回レポート開示により、推進体制と対象範囲を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、2024年４月に重要課題（マテリアリティ）として「水使用量の削減」「プラスチック使用量の削減」「生物多様性の保全」を追加しました。」
重要課題を追加し、サステナビリティの対象を水、プラスチック、生物多様性へ拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「重要課題（マテリアリティ）の解決に向けた取り組みを推進し企業価値を向上させることを目的として「サステナビリティ委員会」を設置し、目標とＫＰＩを策定しました。」
サステナビリティ委員会の設置に加え、マテリアリティ解決に向けた目標・KPIを策定し、進捗管理を開始している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「ＥＳＧへの取り組みと持続可能な基盤の強化」」
CSR・社会貢献を含む従来の表現をESGと持続可能な基盤強化へ整理した基本方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「ＥＳＧへの取り組みと持続可能な基盤の強化」」
CSRからESGと持続可能な基盤強化へ整理した基本方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「その解決に向けた取り組みを推進し中長期的に企業価値を向上させることを目的として「サステナビリティ委員会」を設置し、当社グループの持続的な成長と社会課題の解決の両立に注力していきます。」
重要課題（マテリアリティ）の特定と目標・活動計画の策定方針に加え、推進機関としてサステナビリティ委員会を設置した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「ＥＳＧへの取り組みと持続可能な基盤の強化」」
CSR・社会貢献を含む従来の表現からESGと持続可能な基盤強化へ整理した方針を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「ＥＳＧへの取り組みと持続可能な経営基盤の強化」」
従来のCSR・社会貢献を中心とした表現から、ESGへの取り組みと持続可能な経営基盤の強化を中期経営計画の基本方針として示す表現へ移っている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは2020年度に重要課題（マテリアリティ）を特定しました。今後、重要課題の解決に向けた目標設定と活動計画を、策定・推進してまいります。」
CSR・ESG方針について、重要課題（マテリアリティ）の特定まで進み、今後の目標設定と活動計画の策定・推進段階に移っている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「積極的な情報発信とともに、事業を通じた社会・環境への貢献について、当社グループの課題と役割を再定義します。」
CSRを社会貢献・食育・地域共生の活動として継続するだけでなく、ESG重視、職場の健康・働きがい、社会・環境への貢献の再定義へと表現を広げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「コーポレートガバナンス強化とＣＳＲ推進による継続的な経営革新」」
CSR推進をコーポレートガバナンス強化と組み合わせ、継続的な経営革新に向けた基本方針として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「コーポレートガバナンス強化とＣＳＲ推進による継続的な経営革新」」
CSR推進をコーポレートガバナンス強化と組み合わせ、継続的な経営革新に向けた基本方針として掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＣＳＲの更なる推進として社会貢献活動、食育活動、地域との共生に配慮した事業活動にも積極的に取り組み」
社会貢献、食育、地域との共生を含むCSR活動を継続して推進している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＣＳＲの更なる推進として社会貢献活動、食育活動、地域との共生に配慮した事業活動にも積極的に取組み「なくてはならない会社」を目指し」
社会貢献、食育、地域との共生を含むCSR活動を継続して推進している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＣＳＲの更なる推進として社会貢献活動、食育活動、地域との共生に配慮した事業活動にも積極的に取り組み、企業としての継続的な経営革新を実行してまいります。」
CSRの具体的な領域として社会貢献、食育、地域との共生を初めて独立したテーマとして記載している。