神戸三木工場の稼働に伴う製造経費の増加
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前期と比較して２億円ほどのコスト増に留めることが出来ました。その結果、売上の伸長に比べて売上原価の抑制が図られ、売上総利益は151億12百万円（前期比122.1％）となりました。」
原料高騰・円安による原価上昇に対し、調達・製造面の対策でコスト増を約2億円に抑え、売上総利益を前期比122.1％へ増加させた。 - FY2024前進有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前期と比較して２億円ほどのコスト増に留めることが出来ました。その結果、売上の伸長に比べて売上原価の抑制が図られ、売上総利益は151億12百万円（前期比122.1％）となりました。」
原料高騰・円安による原価上昇に対し、調達・製造面の対策でコスト増を約2億円に抑え、売上総利益を前期比122.1％へ増加させた。 - FY2024-H1増収下の原価抑制と売上総利益増加有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、売上の伸長に比べて売上原価の抑制が図られており、売上総利益は72億58百万円（前年同期比126.0％）となりました。」
原料高騰・円安による売上原価増加がある中、調達コスト抑制や製造管理最適化を進め、売上総利益は前年同期比126.0％となった。 - FY2024-Q1原価率上昇下のコスト抑制有価証券報告書
「売上原価は28億66百万円（前年同期比117.8％）となりました。原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、売上の伸長に比べて売上原価の抑制が図られております。しかしながら昨今の原材料の高騰により昨年対比では原価率が2.3％上昇したため、売上総利益は26億96百万円（前年同期比107.3％）となりました。」
原料高騰・円安の影響が発生する中、調達コスト抑制、製造管理最適化、生産スピード向上により売上の伸長に比べて原価を抑制したが、原価率は前年対比2.3％上昇した。 - FY2023原料高・円安下のコスト増加抑制有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前期と比較して４億円ほどのコスト増に留めることが出来ました。」
原料高騰・円安により売上原価は増加したが、調達・製造面の取り組みにより前期比のコスト増を約4億円に抑えた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協働して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前年同期間と比較して３億円ほどのコスト増に留めることが出来ました。」
原料費高騰・円安による売上原価増加に対し、調達コスト抑制と製造管理最適化を行い、コスト増を約3億円に抑えたと説明している。 - FY2023-Q2原料高騰・円安下のコスト抑制有価証券報告書
「売上原価は55億円（前年同期比116.4％）となりました。売上の大幅な伸びと原料費の高騰並びに円安の影響に伴う売上原価の増加がありましたが、サプライヤーと協同して品質を保ちつつ原料調達コストを抑制したことと、工場での製造管理の最適化や生産スピード向上による製造原価低減を進めたことにより、前年同期間と比較して２億円ほどのコスト増に留めることができました。」
売上増加、原料費高騰、円安により売上原価は前年同期比116.4％となったが、サプライヤーとの協同、製造管理の最適化、生産スピード向上によりコスト増を約2億円に抑えた。 - FY2023-Q1増収下の原価増加とコスト抑制有価証券報告書
「売上原価は24億33百万円（前年同期比121.2％）となっておりますが、増収及び製造原価の抑制を行った結果、原価の高騰及び円安の影響を一部吸収し、前年同期間と比較して１億18百万円のコスト増に留めました。」
売上原価は増収に伴い前年同期比121.2％となったが、製造原価を抑制し、原価高騰・円安の影響を一部吸収した結果、コスト増を1億18百万円に抑えた。 - FY2022連結初年度の通期売上原価・売上総利益を記載有価証券報告書
「売上原価は106億82百万円となり、その結果、売上総利益は113億55百万円となりました。」
連結初年度の通期数値として、売上原価106億82百万円、売上総利益113億55百万円を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上原価は、生産体制の見直し及びコストコントロールを図ったことにより、61億80百万円（前年同期比102.3％）と売上の伸長に対して低い伸びに留まったため、売上総利益は80億43百万円（前年同期比111.6％）となりました。」
生産体制の見直しとコストコントロールにより、売上高の伸長に対して売上原価の伸びを抑え、売上総利益を前年同期比111.6％とした。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上原価は生産体制の見直し及びコストコントロールを図ったことにより、36億99百万円（前年同期比99.2％）となり、その結果、売上総利益は47億24百万円（前年同期比115.5％）となりました。」
生産体制の見直しとコストコントロールにより、売上高増加に対して売上原価を前年同期比99.2％に抑え、売上総利益を前年同期比115.5％へ増加させた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上原価は生産体制の見直し及びコストコントロールを図ったことにより、15億71百万円（前年同期比83.1％）となり、その結果、売上総利益は20億67百万円（前年同期比98.3％）となりました。」
生産体制の見直しとコストコントロールにより、売上原価は前年同期比83.1％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上原価はコストコントロールの寄与もあり80億94百万円（前期比87.1％）となり、その結果、売上総利益は93億46百万円（前期比93.3％）となりました。」
コストコントロールにより売上原価は前期比87.1％となり、減収下で売上総利益の減少幅を抑えた。 - FY2020-Q3売上原価減少・売上総利益の減少幅縮小有価証券報告書
「売上原価は60億43百万円（前年同期比87.0％）となり、その結果、売上総利益は71億20百万円（前年同期比94.5％）となりました。」
売上原価は前年同期比87.0％、売上総利益は同94.5％となった。売上高の減収幅に比べ、売上総利益の減少幅は小さかった。 - FY2020-Q2減収に伴う売上原価・売上総利益の減少有価証券報告書
「売上原価は37億30百万円（前年同期比89.4％）となり、その結果、売上総利益は40億28百万円（前年同期比89.5％）となりました。」
従来の原材料費やキャンペーン内容による原価変動の説明から、今回は売上高の減少に伴い売上原価と売上総利益が減少したとの説明へ移っている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上原価は18億90百万円（前年同期比100.3％）となり、その結果、売上総利益は20億67百万円（前年同期比108.9％）となりました。」
売上高増加に対して売上原価は前年同期比100.3％にとどまり、売上総利益は前年同期比108.9％へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価については、前期とのキャンペーン内容の違いにより原価率が2.6％改善し92億98百万円（前期比91.2％）となり、売上総利益は100億19百万円（前期比101.3％）となりました。」
キャンペーン内容の違いにより原価率が2.6％改善し、減収下でも売上総利益は前期比101.3％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上原価については、前年とのキャンペーン内容の違いにより原価率が2.3％改善し69億48百万円（前年同期比90.9％）となり、売上総利益は75億38百万円（前年同期比99.7％）とほぼ前年並みになりました。」
キャンペーン内容の違いにより原価率が前年同期から2.3％改善し、減収下でも売上総利益は前年同期比99.7％とほぼ前年並みとなった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上原価は41億74百万円（前年同期比88.2％）、売上総利益は45億１百万円（前年同期比96.9％）と主に売上高の減少に伴い減少いたしました。」
売上原価・売上総利益が、売上高の減少に伴い減少したとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「売上原価は18億85百万円（前年同期比86.4％）、売上総利益は18億99百万円（前年同期比89.4％）と売上高の減少に伴い減少いたしました。」
原価動向の説明が、従来の工場稼働・原材料費・キャンペーン等による変動から、今回は売上高の減少に伴う売上原価減少へ移っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上原価は、101億92百万円（原価率50.7％）となり、キャンペーンの仕組みやプロダクト・ミックスの違いはありましたが、売上総利益は98億93百万円（前期比0.5％増）となりました。」
原価動向をキャンペーンの仕組みやプロダクト・ミックスの違いと関連付けて説明している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「売上原価は、76億44百万円（前年同期比3.5％増）とキャンペーンの仕組みの違いから原価率が1.1％上昇し、売上総利益は75億59百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
原価動向の説明は、従来の原材料費低減効果から、キャンペーンの仕組みの違いによる原価率上昇へ移っている。売上原価は前年同期比3.5％増、売上総利益は同1.0％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上原価は、47億32百万円（前年同期比102.2％）と売上高の増加に伴い増加し、売上総利益は46億46百万円（前年同期比100.7％）となりました。」
原材料費低減効果ではなく、売上高の増加に伴う売上原価増加として説明する原価動向を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「売上原価は、21億82百万円（前年同期比117.7％）と売上高の増加に伴い増加いたしましたが、売上総利益は21億24百万円（前年同期比108.1％）となりました。」
前四半期までの原材料費低減効果の説明から、今回は売上高の増加に伴う売上原価増加の説明へ変化している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また売上原価は、原材料費の低減効果により73億86百万円の原価率49.2％（前年同期原価率50.9％）となり、売上総利益も改善いたしました。」
原材料費の低減効果により原価率が前年同期の50.9％から49.2％へ低下し、売上総利益が改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また売上原価は、原材料費の低減効果により46億33百万円の原価率50.1％（前年同期原価率51.6％）となり、売上総利益も改善いたしました。」
原材料費の低減効果により、原価率が前年同期の51.6％から50.1％へ低下し、売上総利益が改善した具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「また、売上原価は、原材料費の低減効果により18億54百万円（前年同期比95.4％）となり売上総利益も改善いたしました。」
製造コストの説明が、前年度の神戸三木工場稼働やプロダクトミックスによる原価増加から、第1四半期では原材料費の低減効果による売上原価減少・売上総利益改善へ変化している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「売上原価は、売上の増加に伴うものとプロダクトミックスの違いによる原材料費の増加等により、100億68百万円（前期比6.6％増）となりました。」
前四半期までの神戸三木工場の稼働に伴う製造経費という説明から、通期ではプロダクトミックスの違いによる原材料費の増加等へ原価増加要因の説明が移っている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「売上原価は、売上の増加に伴うものと神戸三木工場の稼働に伴う製造経費の増加等により、76億２百万円（前年同期比8.4％増）となりました。」
神戸三木工場の稼働が製造経費増加要因であるとの説明を再掲している。第3四半期累計の売上原価は76億2百万円となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「売上原価は、売上の増加に伴うものと神戸三木工場の稼働に伴う製造経費の増加等により、46億19百万円（前年同期比10.1％増）となりました。」
神戸三木工場の稼働に伴う製造経費の増加を、売上原価の増加要因として記載している。