通信販売の利便性・限定商品・キャンペーンによる売上拡大
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1宅配関係の売上減少有価証券報告書
「売上高につきましては、生活協同組合、自動販売機オペレーターにおいては堅調に推移したものの、量販店、宅配関係において減少し、前年同期を下回る結果となりました。」
通信販売・宅配系チャネルについて、当中間連結会計期間は宅配関係が減少したと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、コンビニエンスストアにおける取扱い製品の減少等の影響はあったものの、量販店、自動販売機オペレーター、通信販売等において堅調に推移し、前年同期を上回る結果となりました。」
通信販売を含む複数の販路が前年同期を上回って推移したと記載されているが、限定商品やキャンペーンの新たな内容は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「PB製品１品、通信販売限定製品１品を発売しました。」
通信販売限定製品1品を新たに発売し、通信販売における限定商品施策を具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、通信販売が堅調な他、自動販売機オペレーターではコロナ禍からの回復傾向にあり、生活協同組合、量販店等においては内食関連需要の反動は見られるものの、底堅く推移しました。」
通信販売が堅調に推移したと記載している。限定商品やキャンペーンなど、従来方針を超える新たな施策の記載はない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、自動販売機オペレーターにおいてテレワークの浸透等職域での勤務態様の変化等により一部の設置先で販売が落ち込んだものの、内食関連需要が高まったこと等の影響から、生活協同組合、量販店、通信販売等において順調に推移し、前連結会計年度実績を上回る結果となりました。」
通信販売を含む複数の販路が、内食関連需要の高まりを背景に順調に推移した。限定商品やキャンペーンの新たな内容は示されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、自動販売機オペレーターにおいて、テレワークの浸透等職域での勤務態様の変化等により一部の設置先で販売が落ち込んだものの、内食関連需要が高まったこと等の影響から、生活協同組合、量販店、通信販売等において順調に推移し、前連結会計年度実績を上回る結果となりました。」
通信販売を含む販路が内食関連需要の高まりを背景に順調に推移したと記載されているが、限定商品やキャンペーンの追加的な施策は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、コンビニエンスストア向けPB製品の導入効果に加え、新型コロナウイルス感染症拡大対策としての外出自粛要請等により内食関連需要が高まったこと等の影響から、生活協同組合、大手総合スーパー、通信販売等において堅調に推移し、前連結会計年度実績を上回る結果となりました。」
通信販売を含む複数の販路が、PB製品の導入効果や内食関連需要の高まりにより堅調に推移したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「通信販売部門におきましては、通信販売限定製品の企画や時宜に適したキャンペーン等の充実により、利用増加を図ってまいります。」
通信販売限定製品とキャンペーンを通じて利用増加を図る方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「通信販売部門におきましては、通信販売限定製品の企画や時宜に適したキャンペーン等の充実により、利用増加を図ってまいります。」
通信販売限定製品とキャンペーンを通じて利用増加を図る方針を引き続き示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、生活協同組合、宅配、通信販売等の販売チャネルにおいて堅調に推移し、前第３四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
通信販売を含む複数の販売チャネルが堅調に推移し、売上高が前年同期を上回ったと記載されている。限定商品やキャンペーンの追加的な内容は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、コンビニエンスストア、通信販売、宅配、生活協同組合等の販売チャネルにおいて堅調に推移し、前第２四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
通信販売を含む複数の販売チャネルが堅調に推移し、売上高が前年同期を上回ったと記載している。限定商品やキャンペーンの追加的な内容は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、宅配・通信販売、コンビニエンスストア等の販売チャネルにおいて堅調に推移し、前第１四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
宅配・通信販売、コンビニエンスストア等の販売チャネルが堅調に推移したと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、新たな販路として、テレビ通販による販売にも取り組みました。通信販売部門におきましては、通信販売限定製品の企画や時宜に合ったキャンペーン展開等を充実させ、さらなる売上高の増加を図ってまいります。」
テレビ通販という新たな通信販売系販路への取り組みを実績として記載し、限定製品・キャンペーンの充実も継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、平成28年４月の熊本地震に対する大規模な救援活動に伴う食糧需要の発生や、量販店、通信販売、自動販売機オペレーター等の販売チャネルにおいて堅調に推移し、前第３四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
量販店、通信販売、自動販売機オペレーター等の販売チャネルが堅調に推移し、売上高が前年同期実績を上回ったと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「量販店、通信販売等堅調に推移した販売チャネルはあるものの、夏場の猛暑等の影響もあり、生活協同組合、自動販売機オペレーター、コンビニエンスストア等の販売チャネルにおいては減少し、前第２四半期連結累計期間実績を若干下回る結果となりました。」
通信販売等が堅調な一方、生活協同組合、自動販売機オペレーター、コンビニエンスストア等は減少し、チャネル別の明暗が続いている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「量販店、通信販売等の販売チャネルにおいて堅調に推移したことから、前第１四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
通信販売を含む販売チャネルが堅調に推移したと記載され、同チャネルを活用した売上拡大の方向性が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「通信販売部門におきましては、利便性の向上に加えて、通信販売限定製品の企画や時宜に合ったキャンペーン展開等を充実させ、さらなる売上高の拡大を図ってまいります。」
通信販売を独立した成長チャネルとして扱い、限定商品とキャンペーンを手段としている。