製品アイテム数の削減による集中と稼働率改善
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。55社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益については、単体米菓事業において重点４ブランドの強化に向けたセールスプロモーション活動、生産能力増強に取り組むとともに、商品の絞り込みや外部生産委託の活用など生産効率の向上に継続的に取り組みましたが、前年同四半期の同業他社代替需要による増益の反動減を吸収しきれませんでした。」
商品の絞り込みと外部生産委託を活用した生産効率向上を、生産能力増強とともに継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益については、単体米菓事業の需要は底堅く推移していることから増産対応を継続するとともに商品の絞り込みや外部生産委託の活用も図ることで、生産性改善を図っています。」
商品の絞り込みに加え、外部生産委託を活用しながら増産対応と生産性改善を進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「商品の安定供給を最優先に、一部新商品の発売やキャンペーンの見送りなど、主力商品の供給に集中することで、供給量の最大化を図りました。」
一部商品の発売・キャンペーンを見送り、主力商品の生産・販売に集中する商品絞り込みの施策を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、商品の供給不足によるお客様の米菓離れを防ぐため、商品供給を最優先とし、一部新商品の発売見送りや、キャンペーンを中止するなど、主力商品の生産に集中し、供給量の最大化を図りました。この間、筋肉質なポートフォリオ構築の観点からも、商品の絞り込みを行いました。」
新商品の発売見送り、キャンペーン中止、商品の絞り込みにより、主力製品への生産集中と供給量の最大化を進めた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍に伴い従業員の安全を最優先としたオペレーションを徹底し、供給責任を果たす目的から商品アイテム数の抑制などにも取り組んでおります。」
商品アイテム数を抑制し、主力商品の製造販売へ集中する施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍に伴い従業員の安全を最優先としたオペレーションを徹底し、供給責任を果たす目的から商品アイテム数の抑制などにも取り組んでおります。」
商品アイテム数の抑制により主力商品の製造販売へ集中する施策を、供給責任を果たす対応として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「国内米菓事業については、巣ごもり消費による需要増加に対して供給責任を果たす目的から、商品アイテム数の抑制や一部商品を販売休止にすることで、主力商品の製造販売に集中化するなどの対策を講じました。」
商品アイテム数の抑制と一部商品の販売休止により、主力製品への集中と生産・販売効率化を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この為、一部製品の終売や休売を通じて、主力製品の製造販売に集中化する等の打ち手を講じました。」
製品アイテムの削減・集中化について、終売・休売という具体的な措置を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、生産効率の観点から引き続き製品アイテム数を削減、適正化し、定番商品の販売活動に注力することで工場稼働率の安定化を図り、収益性の向上に努めました。」
製品アイテム数の削減・適正化と定番商品の販売集中により、工場稼働率の安定化と収益性向上を図る施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、引き続き生産効率の観点から製品アイテム数を削減、適正化し、定番商品の販売活動に注力することで工場稼働率の安定化を図り、収益性の向上に努めました。」
製品アイテム数の削減・適正化と定番商品の販売集中により、工場稼働率の安定化と収益性向上を図る施策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、引き続き生産効率の観点から製品アイテム数を削減、適正化し、定番商品の販売活動に注力することで工場稼働率の安定化を図り、収益性の向上に努めました。」
製品アイテム数の削減・適正化と定番商品への集中を継続し、工場稼働率の安定化と収益性向上を図っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、主力ブランドの売上高は「亀田の柿の種」、「つまみ種」、「うす焼」、「ソフトサラダ」、「技のこだ割り」、「ぽたぽた焼」、「堅ぶつ」、「ハイハイン」が前年同四半期を上回った一方で、継続的な製品アイテム数の抑制や、前年に実施した亀田製菓設立60周年プロモーションの反動、期間限定コラボレーション商品の減少により、「ハッピーターン」、「亀田のまがりせんべい」、「手塩屋」、「揚一番」は前年同四半期を下回る結果となりました。」
製品アイテム数の継続的な抑制と主力ブランド集中を続けている。ブランド別には8銘柄が前年同期を上回り、4銘柄が下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「各ブランドの成長ポテンシャルに応じて経営資源を配分するとともに、効率性重視の観点から製品アイテム数を削減、適正化し、主力ブランドの定番商品の販売活動に注力することで収益性の向上を図りました。」
製品アイテム数の削減・適正化と主力ブランドへの集中を、収益性向上の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「短期的には効率性重視の観点から製品アイテム数を抑制し、主力ブランドにおける定番商品の販売活動に注力いたしました。」
効率性重視による製品アイテム数の抑制を継続しており、一部主力ブランドでは前年同期を下回る売上となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、主力11ブランドの売上高は「亀田の柿の種」「つまみ種」「うす焼」「ソフトサラダ」「ぽたぽた焼」「揚一番」が好調に推移し前期実績を上回った一方、効率性重視の観点より、製品アイテム数を抑制したことなどから「ハッピーターン」「亀田のまがりせんべい」「手塩屋」「技のこだ割り」「ハイハイン」は前期実績を下回る結果となりました。」
効率性重視による製品アイテム数の抑制を継続し、対象ブランドの一部では売上高が前期を下回ったと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これら取り組みの結果、主力11ブランドの売上高では「亀田の柿の種」「つまみ種」「うす焼」「ソフトサラダ」「ぽたぽた焼」「揚一番」が好調に推移し前年同期を上回った一方、効率性重視により、製品アイテム数を抑制したことなどから「ハッピーターン」「亀田のまがりせんべい」「手塩屋」「技のこだ割り」「ハイハイン」は前年同期を下回る結果となりました。」
効率性重視による製品アイテム数の抑制を継続し、その対象ブランドの一部が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、主力11ブランドの売上高では「亀田の柿の種」「うす焼」「つまみ種」「ソフトサラダ」「ぽたぽた焼」が好調に推移し前年同期を上回った一方、収益性重視の観点から製品アイテム数の適正化をはかったことなどにより「ハッピーターン」「亀田のまがりせんべい」「手塩屋」「技のこだ割り」「揚一番」「ハイハイン」は前年同期を下回る結果となりました。」
収益性重視の観点から製品アイテム数の適正化を継続し、その対象ブランドの一部が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、主力11ブランドの売上高では「亀田の柿の種」「ハッピーターン」「うす焼」「つまみ種」「ソフトサラダ」「ぽたぽた焼」が好調に推移し前年同期を上回った一方、効率性重視の観点から製品アイテム数を抑制したことなどにより「亀田のまがりせんべい」「手塩屋」「技のこだわり」「揚一番」「ハイハイン」は前年同期を下回る結果となりました。」
効率性重視による製品アイテム数の抑制を継続しており、対象ブランドの一部では前年同期を下回ったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、主力11ブランドでは「ハッピーターン」「つまみ種」「うす焼」「ソフトサラダ」「ぽたぽた焼」「ハイハイン」の売上高が前年実績を上回った一方、「亀田の柿の種」は価格競争から一線を画した結果、前年実績を下回りました。加えて、効率性重視の観点から製品アイテム数を抑制したことなどにより「亀田のまがりせんべい」「手塩屋」「技のこだ割り」「揚一番」についても前年実績を下回る結果となりました。」
製品アイテム数の抑制を効率性重視の施策として継続している。対象ブランドの売上高が前年実績を下回ったことも併記している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「加えて、中期経営計画に基づく製品アイテム数の削減を実施した結果、「亀田のまがりせんべい」「技のこだ割り」「ぽたぽた焼」「揚一番」も前年実績を下回る結果となりました。」
中期経営計画に基づく製品アイテム数の削減を実施したことと、その対象ブランドの実績への影響を具体的に記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面については、主原料の一部において単価上昇はあるものの、アイテム数削減による生産の効率化やコスト削減に努めるとともに、「亀田の柿の種」等の価格改定効果、加えて円高による原材料調達コストの低下などにより 営業利益は1,859百万円（前年同期比77.5％増） となりました。」
アイテム数削減による生産効率化、コスト削減、価格改定を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面については、主原料の一部において単価上昇はあるものの、生産効率化やコスト削減に努めるとともに、国内の連結子会社の増収効果と一部製品の価格改定効果、加えて円高による原材料調達コストの低下などにより営業利益は998百万円（前年同期比99.4％増）となりました。」
製品価格改定の効果が利益面で示されている。製品アイテム数削減そのものについては当四半期報告書で新たな記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「加えて、計画的な製品アイテム数の削減により、主力ブランドの成長に注力するとともに、原材料価格の高騰を踏まえ、一部製品において販売価格の改定を実施しました。」
製品アイテム数の削減、販売価格改定、工場稼働率改善を通じてブランド集中と原価低減を図っている。