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山崎製パン(2212)・施策再掲

研究開発による製品品質向上・新価値創造

FY2017に初出。25回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

25記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2022-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 220222023: 320232024: 320242025: 120252026: 22026
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研究開発活動の継続・状況不変191社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は48億34百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間期の研究開発費48億34百万円を開示している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループは、「良品廉価、顧客本位の精神で、製品と品質、サービスをもって世に問う」、「知恵と知識によって変化に挑戦し、新しい価値と新しい需要を創造する」という新しいヤマザキの精神に則り、社会の変化に対応し先取りする真に価値ある製品とサービスの提供を目指し、基礎研究、製品開発、品質の安定・向上に関する研究等に積極的に取り組んでおります。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は9,447百万円であります。」

    研究開発費は前年度の93億13百万円から94億47百万円へ増加した。ダブルソフト技術の他製品・冷凍生地への展開、新規酵素、代替素材、デジタル技術及び機能性表示食品など研究対象も広がっている。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は47億4百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間期の研究開発費47億4百万円を開示している。
  4. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は45億58百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間期の研究開発費45億58百万円を開示している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21億79百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費21億79百万円を開示している。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループは、「良品廉価、顧客本位の精神で、製品と品質、サービスをもって世に問う」、「知恵と知識によって変化に挑戦し、新しい価値と新しい需要を創造する」という新しいヤマザキの精神に則り、社会の変化に対応し先取りする真に価値ある製品とサービスの提供を目指し、基礎研究、製品開発、品質の安定・向上に関する研究等に積極的に取り組んでおります。2016年に当社創業の地市川に完成した、21世紀のヤマザキの前進の基地となる総合クリエイションセンターを活用し、研究・開発・研修機能のさらなる充実・強化をはかっています。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は8,840百万円であります。」

    総合クリエイションセンターを活用した研究開発を継続し、研究開発費は前年度の8,482百万円から8,840百万円へ増加した。国産小麦、代替原料、健康志向製品、機能性表示食品等の研究対象も具体的に記載された。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は63億93百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費63億93百万円を開示している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20億62百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期累計期間の研究開発費20億62百万円を開示している。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「食品事業では、パン、和・洋菓子、調理パン・米飯類、調理麺、製菓・米菓の各部門別に、主要原材料に関する基礎的分析・研究のさらなる充実をはかり、食の安全・安心という社会的要請に科学的に対処するとともに、原料選別、配合・工程の改善研究を中心とした製品の品質向上や、多様化する市場ニーズに的確に対応した製品の開発として、国産小麦の利用検討を中心に積極的に取り組んでまいりました。また、原料価格高騰のなか、製品品質を維持しつつ代替となりうる原料の検討を広範囲で進めました。」

    研究開発費は84億82百万円へ増加し、国産小麦の利用検討、代替原料、気候変動に伴う小麦粉品質変化、健康志向製品、機能性表示食品、最新鋭分析機器など研究対象を広げた。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は62億90百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計期間の研究開発費62億90百万円を開示している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は42億26百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費42億26百万円を開示している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59億53百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計期間の研究開発費59億53百万円を開示している。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40億15百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費40億15百万円を開示している。
  14. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「良品廉価、顧客本位の精神で、製品と品質、サービスをもって世に問う」、「知恵と知識によって変化に挑戦し、新しい価値と新しい需要を創造する」という新しいヤマザキの精神に則り、社会の変化に対応し先取りする真に価値ある製品とサービスの提供を目指し、基礎研究、製品開発、品質の安定・向上に関する研究等に積極的に取り組んでおります。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は7,979百万円であります。」

    基礎研究、製品開発、品質研究及び総合クリエイションセンターの活用を継続し、研究開発費79億79百万円を計上した。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は57億79百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費57億79百万円を開示している。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39億5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費39億5百万円を開示している。
  17. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19億40百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期累計期間の研究開発費19億40百万円を開示している。
  18. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「良品廉価、顧客本位の精神で、製品と品質、サービスをもって世に問う」、「知恵と知識によって変化に挑戦し、新しい価値と新しい需要を創造する」という新しいヤマザキの精神に則り、社会の変化に対応し先取りする真に価値ある製品とサービスの提供を目指し、基礎研究、製品開発、品質の安定・向上に関する研究等に積極的に取り組んでおります。2016年12月に当社創業の地市川に完成した、21世紀のヤマザキの前進の基地となる総合クリエイションセンターを活用し、研究・開発・研修機能のさらなる充実・強化をはかっています。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は8,189百万円であります。」

    総合クリエイションセンターを活用した基礎研究・製品開発・品質研究を継続し、当年度の研究開発費は81億89百万円と開示された。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59億59百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費59億59百万円を開示している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19億32百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費19億32百万円を開示している。
  21. FY2018再掲有価証券報告書

    「平成28年12月に当社創業の地市川に完成した、21世紀のヤマザキの前進の基地となる総合クリエイションセンターを活用し、研究・開発・研修機能のさらなる充実・強化をはかっています。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は79億90百万円であります。」

    総合クリエイションセンターを活用した研究・開発・研修機能の強化を継続し、研究開発費79億90百万円を計上した。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59億93百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計期間の研究開発費59億93百万円を開示している。
  23. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40億17百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計期間の研究開発費40億17百万円を開示している。
  24. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19億46百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費19億46百万円を開示している。
  25. FY2017初出有価証券報告書

    「社会の変化に対応し先取りする真に価値ある製品とサービスの提供を目指し、基礎研究、製品開発、品質の安定・向上に関する研究等に積極的に取り組んでおります。一昨年12月には当社創業の地市川に、21世紀のヤマザキの前進基地として山崎製パン総合クリエイションセンターが完成し、それにより研究・開発・研修機能の大幅な充実・強化をはかりました。なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は79億30百万円であります。」

    基礎研究、製品開発、品質研究を進め、総合クリエイションセンターによる研究・開発・研修機能の強化と、研究開発費79億30百万円を記載している。
一緒に動いた変遷

「品質向上・新製品開発・高付加価値化を組み合わせた製品戦略」は、この変遷が動いた25回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1品質向上・新製品開発・高付加価値化を組み合わせた製品戦略3回
  3. 2デイリーヤマザキ直営店の重点管理による収益改善3回
  4. 3生産・営業・人事一体の労働安全管理と労働災害絶無3回
  5. 4キャンペーンを活用したデイリーヤマザキ店舗売上の増加3回
  6. 5連結売上高経常利益率3%以上・連結ROE最低5%の達成3回
  7. 6自己株式の取得による株主還元・資本政策3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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