人事制度改革、人材育成、女性活躍の推進
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-06-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。42社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「当社は、様々な価値観の存在は会社の持続的な成長を確保する上での強みとなることを認識し、事業の特性を活かして、障害者雇用に積極的に取り組み、女性の積極的活用を推進するとともに、次世代育成計画に基づく子育てと仕事の両立支援を実施するなど、全従業員が継続的に活躍できる環境作りを推進する。」
女性活躍、障害者雇用、仕事と育児の両立支援を含む多様性確保の方針を再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、消費の二極化を機に、当社の強みであるものづくり力を生かして差別化を図るため、技能・技術の磨き上げや伝承をじっくり行える制度・仕組みづくりを推進します。」
技能・技術の磨き上げと伝承を行う制度・仕組みを人財戦略として明示し、一般職給与5.9％増、管理職給与3.3％増、管理職女性比率16.8％、男性育児休業取得率50.0％などの指標も開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、「ものづくり」に関する技能伝承のためのマイスター制度や社内コミュニケーションの促進によってエンゲージメントを高め、人的資本の最大化を図り、戦略を着実に実行していきます。」
技能伝承のマイスター制度と社内コミュニケーション促進を、人財・企業文化の施策として具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「具体的には、高い技術と豊富な経験をもつ従業員を「マイスター」として任命し、技術の継承・人材の育成に注力するとともに商品開発のスピードを上げる体制を整えました。」
従来の人材育成・技術承継の方針を、「マイスター」の任命と商品開発を速める体制整備という具体的な仕組みに進展させた。 - FY2024前進有価証券報告書
「戦略実行を担う人財育成や企業文化の醸成」
新中期計画において、人財育成と企業文化の醸成をブランド・人財への投資として明確に位置付けた。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に人財は最も重要な資本と位置づけ、教育や適性配置、制度の策定などにより個々の能力向上をサポートするとともに、多様性が尊重される環境づくりに着手し、従業員のエンゲージメントを向上させ、ともに成長する企業風土の醸成を推進します。」
人財を重要資本と位置づけ、教育、適性配置、制度、多様性、エンゲージメントを含む人財戦略へ展開した。管理職女性比率14.0％、男性育児休業取得率53.3％等の実績も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2021年８月の東京事業所（本社機能を有する）移転を機に、社内ネットワークシステムの見直しなど会社機能の整備に取り組み、働き方改革を推進しました。」
東京事業所の移転後、社内ネットワークシステムの見直しと会社機能の整備を進め、働き方改革を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「働き方改革」の実現に向けて、テレワークの定着を踏まえた勤務体制やフレキシブルな人員配置など人事諸制度の見直しを行うとともに、2021年の夏に予定している東京事業所（本社機能を有する）移転を機に、新たな仕組みの導入を進めていきます。」
働き方改革について、テレワークを前提とした勤務体制、柔軟な人員配置、2021年夏の東京事業所移転、新制度導入まで具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、全社的な業務コストの削減に努めるほか、昨年10月に開示した東京事業所（本社機能を有する）の移転に向けて、働き方改革を一層推進すべく制度の見直しにも取り組みました。」
東京事業所の移転を契機に、働き方改革と制度見直しを具体的に進めた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような厳しい環境の中で、当社は2019年度を初年度とする「中期経営計画2021」を始動し、基本方針「売上高の拡大と生産性向上・効率化推進による収益力の強化」を掲げ、働き方改革の取組みも推進してきました。」
働き方改革の取組みを、中期経営計画2021の推進と併せて継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、人材の育成や技術の承継を通じ、製品企画開発力・技術力の強化を継続的に進めていきます。そして、意識改革・制度改革により、従業員と企業がともに成長・挑戦する企業風土を醸成していきます。」
従来の人材育成・働き方改革に加え、技術承継、意識改革、制度改革を人材・技術力強化の手段として明示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、ワークライフバランスを踏まえた働き方改革や意識改革、制度改革を推進することで、企業活動の基盤となる人材の育成に取り組み、働く人と企業がともに成長・挑戦できる企業風土の醸成を進めます。」
従来の人事制度改革・人材育成・女性活躍に加え、ワークライフバランス、働き方改革、意識改革を具体的な施策として明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「人材育成システムの整備や女性が活躍できる環境の形成など、多方面から人事制度改革を実行することで、企業の基盤となる人的資源を強化していきます。」
人材育成システム、女性が活躍できる環境、人事制度改革による人的資源強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「人材育成システムの整備や女性が活躍できる環境の形成など、多方面から人事制度改革を実行することで、企業の基盤となる人的資源を強化していきます。」
人材育成システム、女性が活躍できる環境、人事制度改革による人的資源強化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「人材育成システムの整備や女性が活躍できる環境の形成など、多方面から人事制度改革を実行することで、企業の基盤となる人的資源を強化していきます。」
人材育成システム、女性が活躍できる環境、人事制度改革による人的資源強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、人材育成システムの整備や女性が活躍できる環境の形成など、多方面から人事制度改革を実行することで企業の基盤となる人的資源を強化していきます。」
人材育成システム、女性が活躍できる環境、人事制度改革を人的基盤強化の施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「人事制度改革による人材育成や女性が活躍できる施策などを推進させることで、将来に向けて企業基盤を強固なものにしていきます。」
人事制度改革、人材育成、女性活躍の施策を企業基盤強化の手段として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「人事制度改革による人材育成や女性が活躍できる施策などを推進させることで、将来に向けて企業基盤を強固なものにしていきます。」
人事制度改革、人材育成、女性活躍の施策を引き続き企業基盤強化の手段としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人事制度改革による人材育成や女性が活躍できる施策などを推進させることで、将来に向けて企業基盤を強固なものにしていきます。」
人事制度、人材育成、女性活躍を企業基盤強化の施策として挙げている。