Komori
中村屋(2204)・施策再掲

健康志向食品の開発・改良と通信販売事業の拡大

FY2017に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2024-Q1。

11記載
7年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017前進FY2020 – FY2023-Q12017: 120172018: 020182019: 020192020: 320202021: 420212022: 220222023: 12023
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通信販売の利便性向上と限定商品・販促による売上拡大5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「通信販売においては春夏に当社の強みである中華まんをお客様への訴求を強めた結果、増収し、連続して前年より増収しました。」

    中華まんを中心とする通信販売で訴求を強化し、前年からの増収を継続している。
  2. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「通信販売においては、当社の強みである中華まんやカリーを主体にお客様へ訴求を強めた結果、連続して前年より増収しております。」

    中華まんやカリーを主体とした通信販売で訴求を強化し、前年からの増収を継続している。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「コロナ禍で伸長する内食需要や巣ごもり消費に対応したネット通販向け商品の拡大や新たな需要の開拓として電子レンジ対応の個包装された中華まんの販路拡大、自家用菓子の開発及び販売促進などを重点的に進め」

    ネット通販、電子レンジ対応中華まん、自家用菓子の開発・販促を進め、生活様式変化に対応する商品・販路を具体化した。
  4. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「同時に、スーパーマーケット以外にもコンビニエンスストアやドラッグストアでの取り扱い数を増やし、拡販に取り組みました。」

    レトルト・簡便食品について、スーパーマーケットに加えてコンビニエンスストアやドラッグストアへの取扱拡大を進めた。
  5. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「市販食品事業におきましては、昨年のコロナ禍での需要増の反動が懸念される中、主要商品であるレトルトのインドカリーシリーズ発売20周年商品「極めるインドカリー」の発売を実施するとともに提案を強化しました。スーパー以外にも大手コンビニチェーンやドラッグストアに商品導入を図るなど、拡販に努めました。」

    レトルト食品の記念商品を発売し、スーパーに加えて大手コンビニチェーンやドラッグストアへの導入を進めた。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「外出自粛という新たな生活様式の中で好調に推移した市販レトルト商品の計画的な生産による稼働率の向上に取り組み、併せて、品揃えの拡充や販促強化、販路拡大に努めました。」

    巣ごもり・簡便ニーズを捉え、市販レトルト商品の計画生産、品揃え拡充、販促・販路拡大を進めた。
  7. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「また、簡便ニーズに対応したレンジ調理対応レトルト商品の提案を強化し、大手コンビニチェーン、ドラッグストアへの拡販に努めました。」

    簡便ニーズに対応するレンジ調理対応レトルト商品の提案を強化し、コンビニ・ドラッグストアへの販路拡大を進めた。
  8. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「一方で、巣ごもり消費など新たな需要の拡大に対し、市販レトルト商品の生産体制や新宿中村屋オンラインショップ「るく~るるくる」などネット通販の受注体制の強化といった対策を講じることで、売上高の確保に努めました。」

    巣ごもり需要への対応として、オンラインショップを含むネット通販の受注体制を強化した。
  9. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「また、簡便ニーズに対応したレンジ調理対応レトルト商品の開発、発売を推進し、大手コンビニチェーン、ドラッグストアへの拡販に努めました。」

    巣ごもり・簡便ニーズへの対応として、レンジ調理対応レトルト商品の開発・発売と、コンビニ・ドラッグストアへの拡販を進めた。
  10. FY2020前進有価証券報告書

    「外出自粛要請に伴う中食、巣ごもり消費の需要拡大に応じ、市販レトルト商品の増産体制整備による供給の安定化、通信販売ビジネスの強化・拡充などを行い、業績への影響を最小限に抑えるべく緊急対応を図っております。」

    需要構造の変化への対応として、レトルト商品の増産体制整備と通信販売ビジネスの強化・拡充を具体的に開始した。
  11. FY2017初出有価証券報告書

    「また成長分野として、健康志向に対応した食品の開発・改良と新たな販路開拓を行うとともに、通信販売のサービス向上と事業拡大を目指します。」

    健康志向食品の開発・改良、新規販路開拓、通信販売のサービス向上・事業拡大を成長分野の施策として初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「顧客ニーズへの対応と商品・サービス力の強化」は、この変遷が動いた11回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1顧客ニーズへの対応と商品・サービス力の強化9回
  3. 2食品事業における新しい事業領域・カテゴリーの開拓9回
  4. 3コンビニエンスストア・土産市場など成長市場への販路拡大8回
  5. 4短期借入金による資金調達と財務活動キャッシュ・フローの増加6回
  6. 5感染症拡大下での店舗休業・営業時間短縮・イートイン中止6回
  7. 6菓子事業の収益改善と不採算店舗整理5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
中村屋の次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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