建設仮勘定・投資有価証券の増加による総資産拡大
FY2020-Q3に初出。18回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これは主に、建物及び構築物（純額）が14億８千２百万円、機械装置及び運搬具（純額）が29億５千４百万円減少した一方で、建設仮勘定が148億３千３百万円、数理計算上の差異により退職給付に係る資産が63億２千８百万円増加したこと等によるものであります。」
米国第2工場等の設備投資進行により建設仮勘定が148億33百万円増加し、固定資産の拡大として表れた。 - FY2025総資産減少・ソフトウェア増加有価証券報告書
「当連結会計年度末における固定資産の残高は、1,053億１千９百万円となり、前連結会計年度末に比べ２億７千９百万円減少しております。これは主に、建設仮勘定が21億１千６百万円、ＤＸプロジェクトの進捗によりソフトウエアが25億７千５百万円増加した一方で、建物及び構築物（純額）が14億６百万円、投資有価証券が29億６千６百万円減少したこと等によるものであります。」
固定資産全体は微減となった一方、建設仮勘定とDXプロジェクトのソフトウェアが増加した。 - FY2025-H1総資産減少・DXソフトウェア仮勘定増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産の残高は2,201億２千４百万円となり、前連結会計年度末に比べ35億２千万円減少しております。主な要因は、商品及び製品や原材料及び貯蔵品、ＤＸプロジェクトの進捗によるソフトウェア仮勘定が増加した一方で、現金及び預金や受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比35億2,000万円減少した一方、DXプロジェクトの進捗に伴うソフトウェア仮勘定の増加を記載した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,120億５千９百万円となり、前連結会計年度末に比べ68億３千３百万円増加しております。主な要因は、原材料及び貯蔵品や未収還付法人税等、及び土地が減少した一方で、受取手形及び売掛金や現金及び預金の一部を取り崩し合同運用指定金銭信託とした有価証券、及び有形固定資産のその他に含まれる建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比68億3,300万円増加し、売上債権、合同運用指定金銭信託とした有価証券、建設仮勘定の増加が主な要因となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,195億２千７百万円となり、前連結会計年度末に比べ143億１百万円増加しております。主な要因は、未収還付法人税等が減少した一方で、受取手形及び売掛金や現金及び預金を合同運用指定金銭信託とした有価証券、及び有形固定資産のその他に含まれる建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比143億100万円増加し、売上債権、合同運用指定金銭信託とした有価証券、建設仮勘定などが増加した。 - FY2024-Q1総資産微増・建設仮勘定増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,053億７千４百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億４千８百万円増加しております。主な要因は、現金及び預金が減少した一方で、受取手形及び売掛金や商品及び製品、有形固定資産のその他（純額）に含まれる建設仮勘定が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比1億4,800万円の微増となり、建設仮勘定など有形固定資産が増加した。 - FY2023総資産減少・建設仮勘定増加有価証券報告書
「当連結会計年度末における固定資産の残高は、1,038億５千５百万円となり、前連結会計年度末に比べ16億２千２百万円増加しております。」
総資産は前期末比90億74百万円減少した一方、建設仮勘定は21億32百万円増加し、設備投資の進行を示した。 - FY2023-Q3総資産増加要因を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,206億７千万円となり、前連結会計年度末に比べ63億７千万円増加しております。主な要因は、現金及び預金が減少した一方で、受取手形及び売掛金や原材料及び貯蔵品、未収還付法人税等が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比63億7,000万円増加し、売掛金、原材料・貯蔵品、未収還付法人税等の増加が主因となった。 - FY2023-Q2総資産減少・棚卸資産増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,042億５千６百万円となり、前連結会計年度末に比べ100億４千４百万円減少しております。主な要因は、受取手形及び売掛金や商品及び製品、原材料及び貯蔵品が増加した一方で、現金及び預金や投資有価証券が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比100億4,400万円減少し、売掛金・棚卸資産が増加する一方、現金及び預金・投資有価証券が減少した。 - FY2023-Q1総資産減少・棚卸資産増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,014億３千２百万円となり、前連結会計年度末に比べ128億６千８百万円減少しております。主な要因は、商品及び製品や原材料及び貯蔵品が増加した一方で、現金及び預金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比128億6,800万円減少し、商品・製品や原材料・貯蔵品が増加する一方、現金及び預金が減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,157億４千５百万円となり、前連結会計年度末に比べ128億３千５百万円増加しております。主な要因は、受取手形及び売掛金や建物及び構築物（純額）、機械装置及び運搬具（純額）が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比128億3,500万円増加し、売掛金、建物・構築物、機械装置・運搬具の増加が主因となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,166億９千２百万円となり、前連結会計年度末に比べ137億８千２百万円増加しております。主な要因は、受取手形及び売掛金や機械装置及び運搬具（純額）、投資有価証券が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比137億8,200万円増加し、売掛金、機械装置・運搬具、投資有価証券の増加が主因となった。 - FY2022-Q1建設仮勘定減少・機械設備増加へ更新有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産の残高は2,071億９千６百万円となり、前連結会計年度末に比べ42億８千６百万円増加しております。主な要因は、有形固定資産のその他（純額）に含まれる建設仮勘定が減少した一方で、受取手形及び売掛金や商品及び製品、機械装置及び運搬具（純額）が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比42億8,600万円増加した。建設仮勘定は減少した一方、機械装置及び運搬具、売掛金、棚卸資産が増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産の残高は1,949億４千９百万円となり、前連結会計年度末に比べ68億８千９百万円増加しております。主な要因は、現金及び預金が減少した一方で、受取手形及び売掛金や建物及び構築物（純額）、機械装置及び運搬具（純額）、投資有価証券が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比68億8,900万円増加した。現金及び預金が減少する一方、売掛金、建物・構築物、機械装置・運搬具、投資有価証券が増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産の残高は1,962億７千万円となり、前連結会計年度末に比べ82億１千万円増加しております。主な要因は、現金及び預金が減少した一方で、建物及び構築物（純額）や機械装置及び運搬具（純額）、投資有価証券が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比82億1,000万円増加し、建物・構築物、機械装置・運搬具、投資有価証券の増加が要因となった。 - FY2021-Q1固定資産の増加要因を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産の残高は1,883億７千９百万円となり、前連結会計年度末に比べ３億１千９百万円増加しております。主な要因は、現金及び預金が減少した一方で、建物及び構築物（純額）や機械装置及び運搬具（純額）、投資有価証券が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比3億1,900万円増加し、建物・構築物、機械装置・運搬具、投資有価証券の増加が要因となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における固定資産の残高は、1,017億３千１百万円となり、前連結会計年度末に比べ111億３千３百万円増加しております。これは主に、減損損失を計上したこと等により土地が26億１千万円減少した一方で、建設仮勘定が90億３百万円、建物及び構築物（純額）が29億５百万円増加したこと等によるものであります。」
建設仮勘定は90億300万円増加し、建物及び構築物も増加した。設備投資の進行により固定資産が拡大している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産の残高は1,929億３千３百万円となり、前連結会計年度末に比べ170億９千６百万円増加しております。主な要因は、有形固定資産のその他に含まれる建設仮勘定や投資有価証券が増加したことなどによるものであります。」
総資産が前期末比170億9,600万円増加し、その主因として建設仮勘定や投資有価証券の増加を挙げている。