人口減少・節約志向による国内市場の競争激化
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
森永製菓がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「「inゼリー」は、日常生活における飲用シーンの訴求に取り組む中で、「エネルギーブドウ糖」は堅調に推移しましたが、「エネルギー」を中心とする基幹品の苦戦により、前年実績を下回りました。これらの結果、in事業全体の売上高は299億5千5百万円と前年実績に比べ13億8千4百万円(4.4%)減となりました。」
飲用シーン訴求を継続したものの、基幹品の苦戦によりinゼリー及びin事業が前年割れとなった。米国でも競争激化が継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「「inゼリー」は、日常生活における飲用シーンの訴求や、夏季限定品をフックとした暑さ対策需要に向けた店頭露出の拡大に取り組みましたが、酷暑による外出・運動機会の減少やPB商品拡大の影響もあり、前年同期実績を下回りました。」
国内市場の競争・代替商品の影響について、PB商品の拡大がinゼリーの前年同期実績割れの要因として具体化された。 - FY2024-Q3プロテインバー市場の漸減を明示有価証券報告書
「「inバー」は、プロテイン摂取手段の多様化による競争環境の激化に伴いプロテインバー市場が漸減する中、喫食シーンを訴求するプロモーション展開により主力品が堅調に推移し、前年同期実績を上回りました。」
競争激化について、プロテイン摂取手段の多様化に加え、プロテインバー市場自体が漸減していると具体化した。一方、喫食シーン訴求によりinバーは前年同期を上回った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「inバー」は、プロテイン摂取手段の多様化による競争環境の激化が続く中、商品内容をより分かりやすく伝えるデザインへ全品リニューアルを行い、前年同期実績を上回りました。」
プロテイン摂取手段の多様化による競争激化は継続している一方、全品リニューアルによりinバーは前年同期実績を上回った。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「inバー」は、プロテイン摂取手段の多様化による競争環境の激化が続く中、メジャーリーガーを起用したTVCM投入によりブランド認知拡大を図り、前年同期実績を上回りました。」
プロテイン摂取手段の多様化による競争激化が続く一方、TVCMによるブランド認知拡大によりinバーは前年同期実績を上回った。 - FY2023プロテイン競争激化が継続有価証券報告書
「「inバー」は、新商品を発売するなど商品ラインナップの見直しを行いましたが、プロテイン摂取手段の多様化による競争環境の激化が続き、前年実績を下回りました。」
国内市場の競争激化について、プロテイン摂取手段の多様化が続き、inバー売上が前年実績を下回ったと具体化した。 - FY2023-Q3プロテイン競争激化を具体化有価証券報告書
「「inバー」は、プロテイン摂取手段の多様化による競争環境の激化が続く中、商品ラインアップを見直し巻き返しを図っておりますが、前年同期実績を下回りました。」
国内市場の競争激化について、プロテイン摂取手段の多様化による競争環境の激化を具体的な要因として記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人口減少・節約志向による国内市場の競争激化について、新規発生・重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人口減少・節約志向による国内市場の競争激化について、新規発生・重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人口減少・節約志向による国内市場の競争激化について、新規発生・重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人口減少・節約志向による国内市場の競争激化について、新規発生・重要な変更がないと記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「国内市場において総人口の減少、シニア層の増加が進む中、家計消費の根強い節約志向が続き、食の安全・安心の徹底や品質・健康といった価値の高まりなど多様化する生活者ニーズに応えるべく、より付加価値の高い商品作りが求められ、競争環境はいっそう激しさを増しております。」
人口減少、シニア層増加、節約志向、生活者ニーズの多様化を、国内食品市場の競争環境を厳しくする要因として初めて独立して記載している。