売上高・営業利益・営業利益率・ROEの改善・向上
FY2017に初出。27回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
アミタホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1売上高増加と営業利益減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上高は、Cyano Projectにおけるコンサルティング案件の受注遅延及び国内のサーキュラーマテリアルの取扱量が減少したものの、内閣府「戦略的イノベーション創造プログラム (SIP)第３期」の売上計上などにより2,423,310千円（前年同期比4.0％増、前年同期差+92,172千円）となりました。営業利益は、売上高は増加したものの売上原価や販売費及び一般管理費（DX・AX推進関連費用の先行投資等）が増加したことなどにより、153,331千円（前年同期比27.6％減、前年同期差△58,381千円）となりました。」
重点指標に関連して、売上高は前年同期比4.0％増となった一方、営業利益は27.6％減少した。 - FY2025-H1営業利益改善と経常利益・純利益悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上高は、企業のサステナビリティ経営への移行支援サービスのニーズ拡大を受け、Cyano Projectにおけるコンサルティング案件の拡充や環境認証審査サービスの伸長などにより2,331,138千円（前期比1.1％増、前期差＋25,085千円）となりました。営業利益は、売上高が増加したことなどにより211,712千円（前期比13.3％増、前期差＋24,799千円）となりました。」
重点指標のうち売上高は前年同期比1.1％増、営業利益は13.3％増となった。一方、経常利益及び親会社株主帰属中間純利益は減少している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上高は、姫路循環資源製造所や、アミタ地上資源製造パートナーズである愛知海運株式会社 蒲郡リサイクルS.C.及び三友プラントサービス株式会社 川崎工場 資源循環プラントでの取扱量の増加などにより2,306,052千円（前年同期比5.0％増、前年同期差＋109,504千円）となりました。営業利益は、販売費及び一般管理費が増加したものの売上高が増加したため186,913千円（前年同期比3.8％増、前年同期差＋6,923千円）となりました。」
重点指標に関連して、売上高は前年同期比5.0％増、営業利益は3.8％増となり、前年同期から改善している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、姫路循環資源製造所や、アミタ地上資源製造パートナーズである愛知海運（株）蒲郡リサイクルS.C.及び富士運輸（株）再生資源工場での取扱量の増加などにより1,126,609千円（前期比5.4％増、前期差＋58,193千円）となりました。営業利益は、販売費及び一般管理費が増加したものの売上高が増加したため99,907千円（前期比23.2％増、前期差＋18,787千円）となりました。」
重点指標である売上高及び営業利益について、売上高は前年同期比5.4％増、営業利益は23.2％増となり、改善が進んでいる。 - FY2023重点指標の拡張と業績悪化有価証券報告書
「当社グループは、成長性・収益性については売上高、営業利益及び営業利益率、経常利益及び経常利益率を、資本効率についてはROE（株主資本利益率）、ROIC（投下資本利益率）を経営の重点指標としており、これらの改善及び向上を行うことを目標としております。」
重点指標に経常利益率とROICを加え、指標の範囲を広げた。一方、当年度は営業利益率10.4％、経常利益率11.7％、ROE14.5％、ROIC10.2％となり、いずれも前期比で悪化した。 - FY2023-Q3売上高・利益の減少有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、旧・川崎循環資源製造所の取引分が総額計上から純額計上となったことや、Cyano Projectの受注速度の遅延、海外有価物取引・非鉄金属原料・セメント原料系の取扱量及び出荷の減少などにより3,242,263千円（前期比7.7％減、前期差△270,112千円）となりました。営業利益は、売上高の減少及び販売管理費の増加などにより224,688千円（前期比47.2％減、前期差△200,824千円）となりました。」
重点指標に関連して、売上高は前年同期比7.7％減、営業利益は47.2％減となり、前期までの改善傾向から減少している。 - FY2023-Q2売上高・利益の減少有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少及び販売管理費の増加などにより179,989千円（前期比33.3％減、前期差△89,956千円）となりました。」
重点指標に関連して、営業利益は179,989千円となり、前年同期比33.3％減少した。 - FY2023-Q1売上高・利益の減少有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、旧・川崎循環資源製造所の取引分が総額計上から純額計上となったことや姫路循環資源製造所での非鉄金属原料の取扱量減少などにより1,068,416千円（前期比10.1％減、前期差△120,285千円）となりました。営業利益は、売上高の減少および販売管理費の増加などにより81,120千円（前期比41.8％減、前期差△58,260千円）となりました。」
重点指標に関連して、売上高は前期比10.1％減、営業利益は41.8％減となり、前期までの改善傾向から減少に転じている。 - FY2022営業利益率改善とROE低下有価証券報告書
「営業利益は609,728千円（前期比8.9％増、前期差＋49,705千円）であり、営業利益率は12.6％（前期比1.7ポイント改善）となり、ROE（株主資本利益率）は30.8％（前期比25.1ポイント悪化）となりました。」
重点指標のうち営業利益及び営業利益率は改善し、営業利益率は12.6％となった一方、ROEは30.8％へ低下した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、「収益認識に関する会計基準」等の適用の影響を除く売上高の増加や売上原価の低減などにより425,512千円（前期比1.3％増、前期差＋5,667千円）となりました。経常利益はマレーシア事業に関わる持分法による投資利益が、同国内でのグリーン投資税制の税控除を受けたことも含めて増加したことなどにより530,002千円（前期比15.7％増、前期差＋71,842千円）となりました。」
重点指標に関連して、営業利益は425,512千円、前年同期比1.3％増、経常利益は530,002千円、同15.7％増となった。 - FY2022-Q2営業利益増加有価証券報告書
「営業利益は、「収益認識に関する会計基準」等の適用の影響を除く売上高の増加などにより269,946千円（前期比0.9％増、前期差+2,531千円）となりました。」
重点指標のうち営業利益は269,946千円、前年同期比0.9％増となった。売上高は会計基準適用等の影響により前年同期から減少している。 - FY2021営業利益率改善とROE低下有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は5,157,789千円（前期比11.9％増、前期差+549,524千円）、営業利益は560,023千円（前期比93.3％増、前期差+270,249千円）であり、営業利益率は10.9％（前期比4.6ポイント改善）となり、ROE（株主資本利益率）は55.9％（前期比7.1ポイント悪化）となりました。」
重点指標のうち売上高・営業利益・営業利益率は改善し、営業利益率は10.9％へ上昇した一方、ROEは55.9％と前年から7.1ポイント低下した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を含む既存の経営方針・経営戦略等を維持している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を含む既存の経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記し、売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を目標とする方向性を維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記し、売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を目標とする方向性を維持している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記し、売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を目標とする方向性を維持している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、成長性・収益性については売上高、営業利益及び営業利益率を、資本効率についてはROE（株主資本利益率）を経営の重点指標としており、これらの改善及び向上を行うことを目標としております。」
売上高、営業利益、営業利益率、ROEを重点指標として改善・向上を目標とする方針を再確認している。当期はROE10.10％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、売上高、営業利益、営業利益率及びROEの改善・向上を目標とする方向性を維持している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の経営重点指標の改善・向上を目標とする方向性を維持している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、成長性・収益性については売上高、営業利益及び営業利益率を、資本効率についてはROE（株主資本利益率）を経営の重点指標としており、これらの改善及び向上を行うことを目標としております。」
売上高、営業利益、営業利益率及びROEを経営の重点指標として明示し、それらの改善・向上を目標として初めて整理している。