ドミナント展開によるブランド力・集客力の強化
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026直営拠点の入替と純増なし有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した５教室（東京都２、神奈川県１、千葉県１、埼玉県１）、直営化した１教室（大阪府）、移転分離した１教室（大阪府）が増加し、閉鎖した４教室（大阪府３、滋賀県１）、移転統合した１教室（大阪府）、フランチャイズ化した２教室（東京都）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は277教室となりました。」
新規開校・直営化・移転分離が計7教室あった一方、閉鎖・移転統合・フランチャイズ化が計7教室あり、直営教室数は前期末の277教室から変わらなかった。 - FY2026-H1直営教室の入替と純増なし有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、直営教室は、新規開校した１教室（東京都）、直営化した１教室（大阪府）が増加し、フランチャイズ化した２教室（東京都）が減少いたしました。」
新規開校・直営化が計2教室あった一方、フランチャイズ化が2教室あり、直営教場数は前期末の277から277で変わらなかった。 - FY2025前進有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した４教室（東京都２、神奈川県２）、直営化した１教室（大阪府）、子会社化した一会塾２教室（東京都１、神奈川県１）が増加し、閉鎖した２教室（大阪府１、兵庫県１）、移転統合した２教室（大阪府２）、フランチャイズ化した１教室（京都府）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は277教室となりました。」
2025年3月期に新規開校、直営化、子会社化を進め、閉鎖等を差し引いた直営教室数は前期末の275教室から277教室へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、直営教室は直営化した１教室（大阪府）、連結子会社化した２教室（東京都１、神奈川県１）が増加し、フランチャイズ化した１教室（京都府）が減少いたしました。」
直営教場数は前期末の275から277へ増加した。直営化、子会社化、新規の教室展開を通じて直営拠点網が拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「神奈川県に「個別指導学院フリーステップ」を初開校し、営業エリアを拡大いたしました。直営教室は、新規開校した８教室（大阪府１、東京都３、神奈川県３、埼玉県１）が増加し、閉鎖した５教室（大阪府１、東京都１、兵庫県１、滋賀県１、埼玉県１）及びフランチャイズ化した１教室（京都府）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は275教室となりました。」
神奈川県へ初進出し、8教室を新規開校した。閉鎖・フランチャイズ化を差し引いた直営教室数は275教室となり、営業エリアと拠点網が拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室は新規開校した１教室（東京都）が増加し、閉鎖した１教室（東京都）、フランチャイズ化した１教室（京都府）の合計２教室が減少いたしました。」
直営教室は新規開校1教室に対して閉鎖・フランチャイズ化が2教室あり、直営教場数は前期末の273から272へ減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した５教室（東京都２、埼玉県１、千葉県１、ベトナム１）、直営化した１教室（奈良県１）が増加し、閉鎖した12教室（大阪府８、東京都４）、フランチャイズ化した５教室（大阪府２、東京都１、京都府１、奈良県１）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は273教室となりました。」
関東圏やベトナムで新規開校を行った一方、閉鎖12教室とフランチャイズ化5教室により直営教室数は前期末の284教室から273教室へ減少した。直営拠点の拡大は年度実績として後退した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「個別指導部門では、「開成教育グループ代ゼミサテライン予備校」の受講進捗の遅れの影響があったものの、塾生数の増加、フランチャイズ教室の増加等により、売上高は増加いたしました。」
フランチャイズ教室の増加が、個別指導部門の売上高増加要因として記載された。直営拠点数の増加ではないが、教室網の拡大を通じた集客・売上への寄与が示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室は新規開校した２教室（東京都１、埼玉県１）、フランチャイズ運営から直営に変更した１教室（奈良県）の合計３教室が増加しました。一方、直営からフランチャイズ運営に変更した５教室（大阪府２、東京都１、京都府１、奈良県１）、教室統合による２教室（大阪府）の合計７教室が減少いたしました。」
直営教場数は3教室増加に対して7教室減少し、前期末の284教場から280教場へ減少した。新規開校はあるものの、教室統合やフランチャイズ転換により直営拠点の拡大は後退した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室は新規開校した１教室（大阪府１）、直営化した３教室（大阪府２、東京都１）が増加し、フランチャイズ化した２教室（大阪府１、東京都１）が減少いたしました。」
新規開校1教室とフランチャイズからの直営化3教室を行い、フランチャイズ化2教室を差し引いて、直営教場数は277から278へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に、関東圏での教室開校を積極的に行い、知名度・集客力の向上を図ります。」「「個別指導学院フリーステップ」を千葉県に初めて開校し、当社グループの営業エリアを拡大いたしました。」
関東圏での積極開校方針を示し、千葉県への初開校による営業エリア拡大を実現した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、フランチャイズ教室３教室（大阪府２教室、奈良県１教室）を直営化いたしました。」
フランチャイズ教室3教室の直営化に加え、直営教場数は前期末の277から278へ増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した20教室（大阪府６、兵庫県６、東京都３、埼玉県３、海外２）が増加し、閉鎖した８教室（大阪府５、滋賀県２、兵庫県１）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は12教室増加し、277教室となりました。」
20教室を新規開校し、8教室を閉鎖した結果、直営教室数を265教室から277教室へ純増させた。首都圏・海外を含む拠点展開が進んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室４教室（大阪府２教室、兵庫県２教室）、かいせい保育園１園（大阪府）、アイテラス保育園１園（兵庫県）およびフランチャイズ教室１教室（兵庫県）を新規開校しております。」
直営教室4教室と保育施設2園を新規開校し、直営教場数は前期末の265から271へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した12教室（大阪府５、兵庫県２、京都府１、東京都２、埼玉県２）が増加し、閉鎖した１教室（京都府１）およびフランチャイズ化した２教室（兵庫県１、京都府１）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は９教室増加し、265教室となりました。」
新規開校12教室などにより、直営教室数は前期末の256教室から265教室へ9教室増加した。埼玉県への初進出も実施している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室２教室（兵庫県１教室、東京都１教室）、かいせい保育園３園、かいせいプチ保育園１園およびフランチャイズ教室９教室（直営教室のフランチャイズ化２教室を含む。）を新規開校しております。」
直営教場数は前期末の256から260へ増加した。直営教室2教室の新規開校に加え、保育拠点の開設も含めて拠点展開が進んだ。 - FY2018前進有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した21教室（大阪府８、兵庫県３、京都府２、東京都７、海外１）および直営化した１教室（京都府）が増加し、閉鎖した２教室（大阪府１、東京都１）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は20教室増加し、256教室となりました。」
新規開校21教室などにより、直営教室数が前期末から20教室増加し、256教室となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室５教室（大阪府１教室、兵庫県２教室、京都府１教室（フランチャイズ運営から転換）、東京都１教室）、かいせい保育園２園、開成アカデミー日本語学校１校、Kaisei English Academy１校（フィリピン共和国）およびフランチャイズ教室３教室（大阪府１教室、京都府２教室）を新規開校しております。」
直営教場数は前期末236から245へ9拠点増加した。直営教室の新規開校などにより、拠点展開は前四半期の教室数減少から反転して進展した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「クラス指導部門においては、厳しい市場環境が続いていることに加え、教室数が減少している影響により、塾生数および売上高ともに前年同期から減少しております。」
クラス指導部門では教室数の減少が塾生数・売上高の減少要因となり、教室展開による集客力強化の進展に逆向きの変化が生じている。 - FY2017前進有価証券報告書
「直営教室は、新規開校した８教室（大阪府２、兵庫県３、東京都３）および直営化した１教室（大阪府）が増加し、フランチャイズ化した１教室（滋賀県）が減少いたしました。これにより、期末における直営教室数は８教室増加し、236教室となりました。」
当連結会計年度に直営教室を8教室純増させ、期末の直営教室数が236教室となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、直営教室５教室（大阪府３教室（うち、１教室はフランチャイズ運営から転換）、兵庫県２教室）およびフランチャイズ教室４教室（大阪府２教室、滋賀県１教室（直営運営から転換）、奈良県１教室）を新規開校しております。」
当第2四半期累計期間に直営教室を5教室新規開校し、直営教場数は228から232へ増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ドミナント展開によるブランド力の向上、集客力の強化」
地域内での教室展開を通じたブランド力と集客力の強化を施策として掲げている。