MIMS買収に伴うのれんの減損リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-04-28。直近の記載はFY2026。
エス・エム・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。99社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに52社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社連結子会社であるMIMSグループに係るのれん及び無形固定資産について、同グループの業績が計画を下回る推移となっており、新経営体制のもと、今後の事業計画を見直した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。」
MIMSグループの業績が計画を下回り、のれん8,649百万円、顧客関係資産589百万円、商標権13,041百万円等、合計22,957百万円の減損損失を計上した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、MIMSグループに係る資産グループについては、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
MIMSに係るのれん等について、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り減損を認識していないとの判断を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、MIMSグループに係る資産グループについては、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失を認識しておりません。」
MIMSグループに係るのれん及び無形固定資産について、将来キャッシュ・フローに基づき減損損失を認識していないとの判断を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、MIMSグループに係る資産グループについては、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失を認識しておりません。」
MIMSに係るのれん・商標権等について、将来キャッシュ・フロー等に基づき減損損失を認識していない一方、予測変化により減損が発生する可能性を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「この買収に伴い、のれん及び無形資産である顧客関係資産と商標権を計上しており、今後、同グループの収益性が著しく低下し減損損失の計上が必要となった場合、当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。」
MIMS買収に伴う減損リスクの対象を、のれんだけでなく顧客関係資産及び商標権を含むのれん・無形資産として整理している。 - FY2016初出有価証券報告書
「この買収に伴い、多額ののれんを計上しており、今後、同グループの収益性が著しく低下し減損損失の計上が必要となった場合、当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。」
MIMS買収に伴い11,920,862千円ののれんを計上している。