エス・エム・エス（2175）・リスク顕在化
新規事業の成果未達・撤退損失
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
8記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算事業からの撤退・関係会社整理による業績影響22社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社
エス・エム・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「事業撤退損 127」
当連結会計年度に事業撤退損127百万円を計上し、新規事業・海外事業の見直しに伴う撤退損失が実績として表れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「事業撤退損 92」
当連結会計年度に事業撤退損92百万円を計上し、内訳として海外子会社事業撤退損64百万円を記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「事業撤退損 38」
当中間連結会計期間の特別損失として事業撤退損38百万円を計上し、新規事業の撤退に伴う損失が実績として記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新規事業を開始するにあたっては、相応の先行投資を必要としたり、当該事業に固有の要因によるリスクが発生する場合があります。」
新規事業の先行投資、固有リスク、成果未達及び撤退損失の可能性を、M&A・提携リスクとともに主要リスクとして再確認している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「事業撤退損 158」
第3四半期累計期間の特別損失として事業撤退損158百万円を計上している。本文では特定の撤退事業との関係は明示していないが、新規事業の撤退に伴う損失が実績として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「新規事業を開始するに当たっては、相応の先行投資を必要とする場合や、事業固有のリスク要因が発生する場合があります。事業を取り巻く環境の変化や市場の拡大スピード等により、当初想定していた成果が得られない可能性があります。また、事業の撤退等においては、当該事業用資産の処分や償却を行うことにより損失が生じ、当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。」
新規事業の開発・育成を進める一方、先行投資、想定成果の未達、撤退時の資産処分・償却による損失をリスクとして記載している。