新型コロナウイルス感染拡大による事業活動支障
FY2020に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
アルトナーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業活動支障リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業活動支障リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業活動支障リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023後退有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症等の感染拡大により、当社の事業活動等に支障が生じた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
前四半期の「新型コロナ第8波」という具体的な表現から、感染拡大一般による事業活動支障の可能性を記載する表現に戻っている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「先行きについては、新型コロナ第８波の感染拡大、海外経済の下振れリスクに留意する必要があります。」
新型コロナウイルス感染症について、第8波の感染拡大が先行きのリスクとして具体的に明示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性と、状況変化を注視して対応する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、新型コロナウイルス感染症に対して、従業員、その家族、顧客企業及びその他関係者の皆様の安全確保、感染拡大防止並びに事業継続のため、在宅勤務（テレワーク）、時差出勤などの対応を実施しておりますが、当社の社員が新型コロナウイルスに感染し、社内において急激な感染拡大が発生した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大による社内感染、顧客の投資・外部技術者活用の削減、勤務形態変更による稼働率・労働工数への影響可能性を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性と、状況変化を注視して対応する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性と、状況変化を注視して対応する方針を継続している。今回の記載自体では、影響の数値化や新たな発生事象は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性と、状況変化を注視して対応する方針を継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社の社員が新型コロナウイルスに感染し、当社内において急激な感染拡大が発生した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、顧客企業が、設備投資、研究開発を削減し、外部技術者の活用を減少させ、稼働率が悪化した場合、また、顧客企業から当社の技術者への在宅勤務（テレワーク）、シフト勤務、時差出勤等の要請により、出勤日数、残業が抑制され、労働工数が減少した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症リスクについて、社内感染の急拡大、顧客企業の投資・外部技術者活用の削減、勤務形態変更による稼働率・労働工数への影響という経路が具体化された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性と、状況変化を注視して対応する方針を継続している。本文では勤務形態変更等による労働工数減少も記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性を引き続きリスクとして記載している。本文では、勤務形態変更等により労働工数が前年同期を下回ったことも記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社の財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。引き続き、今後の状況の変化を注視し、対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の影響可能性を引き続きリスクとして記載する一方、本文では顧客からの技術者要請の抑制や労働工数の前年同期比減少が実際に記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大により、当社の事業活動等に支障が生じた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスの感染拡大により事業活動等に支障が生じる可能性を、事業等のリスクとして初めて明示している。