製造業の設備投資・研究開発動向への依存
FY2017に初出。28回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「顧客企業の研究開発は堅調に推移しております。」
顧客企業の研究開発が堅調であるとの説明を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客企業の研究開発は堅調に推移しております。」
主要顧客の研究開発が堅調で、技術者要請も旺盛であるとの説明を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「主要顧客である自動車関連メーカーにおいては、昨年を超える開発スピードで「カーボンニュートラル」の実現に向けた電気自動車、ハイブリッド車、燃料電池自動車等の開発が活発でした。また、生成AI向けの半導体需要の拡大により、半導体製造装置関連メーカーからの技術者要請も旺盛でした。」
主要顧客の自動車・半導体製造装置関連で開発需要と技術者要請が旺盛であり、顧客の設備投資・研究開発動向への依存リスクに対して需要環境が改善方向であるとの説明を継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「主要顧客である自動車関連メーカーにおいては、昨年を超える開発スピードで「カーボンニュートラル」の実現に向けた電気自動車、ハイブリッド車、燃料電池自動車等の開発が活発でした。また、生成AI向けの半導体需要の拡大により、半導体製造装置関連メーカーからの技術者要請も旺盛でした。」
自動車関連および半導体製造装置関連の主要顧客で開発需要と技術者要請が旺盛であり、顧客の設備投資・研究開発削減を前提とする依存リスクに対して需要環境が改善方向として示されている。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「主要顧客であるメーカーは、引き続き研究開発予算を増加させていく方向を打ち出しております。あらゆる業種において、旺盛な開発意欲が継続しており、顧客企業からの技術者要請は、当社の供給可能数を上回っております。」
主要顧客が研究開発予算を増加させる方向を継続し、幅広い業種で開発意欲が旺盛で、技術者要請が供給可能数を上回ると記載された。顧客の設備投資・研究開発削減を前提とする依存リスクに対し、需要環境が改善方向として示されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社の主要顧客である自動車関連メーカー、半導体製造装置関連メーカーを含む、あらゆる業種において、旺盛な開発意欲が継続しており、当社への技術者要請が活発でした。」
主要顧客を含む幅広い業種で開発意欲と技術者要請が活発であり、顧客の設備投資・研究開発削減を前提とする依存リスクに対して需要環境が改善方向であると記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造業の設備投資・研究開発動向への依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「主要顧客である自動車関連メーカー並びに半導体製造装置関連メーカーにおいて旺盛な開発意欲が継続しており、当社への技術者要請が旺盛でした。」
主要顧客の開発意欲と技術者要請が旺盛であり、顧客の設備投資・研究開発動向への依存リスクに対して需要環境が改善方向であるとの記載を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症、ロシア・ウクライナ情勢、資源価格・為替の変動等により、顧客企業によっては、業績が下方に振れることがありましたが、当社の事業環境への大きな影響はありませんでした。」
顧客企業の業績下振れ要因は記載されているものの、当社の事業環境への大きな影響はなかったと説明している。また、自動車・半導体業界の技術者要請は旺盛だった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社の主要顧客である自動車・半導体業界からの技術者要請が引き続き堅調に推移いたしました。」
主要顧客である自動車・半導体業界からの技術者要請が堅調に推移しており、顧客の研究開発・設備投資動向への依存リスクに対して需要環境が改善方向であるとの記載を継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自動車・半導体業界からの技術者要請が引き続き堅調に推移いたしました。その中でも、EVの次世代バッテリーをはじめ「カーボンニュートラル」関連の技術者要請が活発でした。」
主要顧客である自動車・半導体業界からの技術者要請が堅調で、EVの次世代バッテリー等の研究開発需要が活発だったと記載している。顧客の設備投資・研究開発削減を前提とする依存リスクに対して、需要動向は改善方向として示されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当社の主要顧客であるメーカーは、引き続き、研究開発予算を増加させていく方向を打ち出しております。」
主要顧客メーカーが研究開発予算を引き続き増加させる方向を示しており、設備投資・研究開発削減を前提とする顧客依存リスクに対して、需要動向は改善方向として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は製造業を主要顧客とし、主にその設計開発部門に技術者を派遣しております。それら主要顧客が、事業を展開する国や地域で景気後退等の影響を受け、設備投資、研究開発を削減し、外部技術者の活用を減少させた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造業、とりわけ自動車関連メーカーの設備投資・研究開発や外部技術者活用への依存リスクを継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造業の設備投資・研究開発動向への依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「自動車業界においては、CASEや政府の「脱炭素」方針に対応するための電気自動車（EV）、燃料電池自動車（FCV）の研究開発が顕著であり、半導体業界においては、自動車の電動化、IoT、テレワーク等で使用する電子機器類に必要な半導体及び半導体製造装置の設計開発が活発でした。」
主要顧客である自動車・半導体業界について、EV・FCVや半導体等の研究開発が顕著・活発であると記載され、顧客の設備投資・研究開発削減を前提とする依存リスクに対して需要動向は改善方向として示されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社の主要顧客であるメーカーは、研究開発予算を増加させていく方向を打ち出しております。」
主要顧客メーカーが研究開発予算を増加させる方向を打ち出したと記載され、設備投資・研究開発削減を前提とする従来のリスクに対して、顧客動向は改善方向として示されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「６月末に続き９月末にも契約期間満了が発生したことにより、稼働率は前年同期を下回りましたが、技術者数が前年同期を上回ったことにより、稼働人員は前年同期を上回りました。」
主要顧客における契約期間満了が6月末に続いて9月末にも発生し、稼働率が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、依然として厳しい状況にありますが、当社の主要顧客であるメーカーは、例年の研究開発予算の水準を維持していく方向を打ち出しております。」
主要顧客メーカーが例年の研究開発予算の水準を維持していく方向を打ち出したと記載しており、研究開発予算削減を前提とする従来のリスクに対して、今回の顧客動向は維持方向として示されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の主要顧客であるメーカーからの先行開発プロジェクトへの技術者要請は、当第１四半期累計期間の前半は平時のレベルで推移いたしましたが、後半は抑制されてまいりました。」
主要顧客であるメーカーからの先行開発プロジェクトへの技術者要請が、四半期後半に抑制される事象が発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「それら主要顧客が、事業を展開する国や地域で景気後退等の影響を受け、設備投資、研究開発を削減し、派遣技術者の活用を減少させた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社の売上構成比率が高い自動車関連メーカーにおいて、事業環境等に著しい変化が生じた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の製造業の設備投資・研究開発削減リスクに加え、売上構成比率が高い自動車関連メーカーの事業環境変化による影響可能性を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造業の設備投資・研究開発動向への依存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は製造業を主要顧客とし、主にその設計開発部門に技術者を派遣しております。製造業が経費圧縮のため、設備投資、研究開発を削減し、派遣技術者の活用を減少させた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造業の設備投資・研究開発削減や派遣技術者活用減少による業績影響可能性を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は製造業を主要顧客とし、主にその設計開発部門に技術者を派遣しております。製造業が経費圧縮のため、設備投資、研究開発を削減し、派遣技術者の活用を減少させた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造業の設備投資・研究開発削減や派遣技術者活用減少による業績影響可能性を、引き続きリスクとして記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は製造業を主要顧客とし、主にその設計開発部門に技術者を派遣しております。製造業が経費圧縮のため、設備投資、研究開発を削減し、派遣技術者の活用を減少させた場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造業を主要顧客とする事業構造を前提に、顧客側の設備投資・研究開発削減や派遣活用減少による影響可能性を記載している。