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セーラー広告(2156)・目標前進

付加価値向上による持続的成長

FY2016に初出。42回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。

42記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020-Q1 – FY2021-Q3前進FY2021 – FY2023悪化FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 72026
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セーラー広告がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、利益率向上を意識した営業活動を徹底した結果、売上総利益は755百万円(前年同期比108.5%)となり、売上総利益率も改善して21.5%(前年同期比0.8ポイントの改善)となりました。」

    利益率向上を意識した営業活動により、売上総利益は前年同期比108.5%、売上総利益率は21.5%で前年同期比0.8ポイント改善した。
  2. FY2026売上総利益改善と営業赤字の併存有価証券報告書

    「売上総利益につきましては、利益率向上を意識した営業活動を徹底した結果、1,730百万円(前期比104.3%)となり、売上総利益率は1.2ポイントの改善となりました」

    利益率向上により売上総利益と売上総利益率は改善した一方、先行投資や人件費等の増加により営業損失23百万円となり、付加価値向上の成果と営業黒字化未達が併存している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、利益率向上を意識した営業活動を徹底した結果、売上総利益は696百万円(前年同期比108.4%)となり、売上総利益率は1.1ポイントの改善となりました。」

    利益率向上を意識した営業活動により、売上総利益は696百万円、前年同期比108.4%となり、売上総利益率も1.1ポイント改善した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「利益率向上に向けた営業活動を徹底した結果、収益は2,097百万円(前期比102.3%)、売上総利益は1,658百万円(前期比105.6%)となり、売上総利益率は0.2ポイントの改善となりました。」

    利益率向上に向けた営業活動により、収益と売上総利益が前期を上回り、売上総利益率も0.2ポイント改善した。一方、営業利益は費用増により前期を下回っている。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「収益面につきましては、広告主からの要求事項が高度化・複雑化するにつれ原価率が高まったこともあり、収益は848百万円(前年同期比97.1%)、売上総利益は642百万円(前年同期比98.5%)、売上総利益率は0.7ポイントの低下となりました。当社グループにおきましては、下半期以降、販売価格の見直しを図り利益率の向上を第一義として営業活動に取り組んでまいります。」

    広告主の要求事項の高度化・複雑化により原価率が高まり、収益、売上総利益、売上総利益率が前年同期を下回った。下半期以降の販売価格見直しによる利益率向上策も示している。
  6. FY2024悪化有価証券報告書

    「利益率向上を意識した営業活動と内制化の推進を徹底いたしましたが、催事関係の利益率が伸び悩んだことと動画コンテンツの制作や配信等に関する外注費の計上があり、収益は2,050百万円(前期比97.3%)、売上総利益は1,570百万円(前期比96.0%)となり、売上総利益率につきましても1.0ポイント低下いたしました。」

    利益率向上を意識した営業活動と内制化を進めたものの、収益は前期比97.3%、売上総利益は96.0%となり、売上総利益率も1.0ポイント低下した。
  7. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「また、提案活動の活発化に伴い営業活動費用が増加したほか、徳島・香川トモニ市場の再開に向けた初期費用に加えて、新規事業における販売商品に関するプロモーション費用や提案力強化を目的とした社内DXの推進費用を計上したことから、販売費及び一般管理費が1,140百万円(前年同期比106.6%)となり、営業損失は81百万円(前年同期は71百万円の損失)、経常損失は65百万円(前年同期は56百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は60百万円(前年同期は45百万円の損失)となりました。」

    総売上高・収益・売上総利益は前年同期を上回った一方、販売費及び一般管理費の増加により営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「収益面につきましては、利益率向上を意識した営業活動を徹底いたしましたが、催事関係の利益率が伸び悩み、収益は873百万円(前年同期比100.1%)、売上総利益は652百万円(前年同期比100.6%)と前年同水準となり、売上総利益率につきましても0.7ポイント低下いたしました。」

    利益率向上を意識した営業活動を継続したものの、催事関係の利益率が伸び悩み、売上総利益率は0.7ポイント低下した。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「その結果、当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、総売上高は、1,487百万円(前年同期比104.6%)、収益は394百万円(前年同期比103.9%)、売上総利益は289百万円(前年同期比105.9%)となりました。また、広告受注量の増加とともに営業活動費用が増加したほか、昨年12月から連結子会社とした株式会社MD&アソシエイツの費用計上と東京で開催された展示会への出展費用の計上もあって、販売費及び一般管理費が381百万円(前年同期比106.4%)となった結果、営業損失は92百万円(前年同期は85百万円の損失)、経常損失は87百万円(前年同期は80百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は65百万円(前年同期は61百万円の損失)となりました。」

    総売上高、収益、売上総利益は前年同期を上回った一方、販売費及び一般管理費の増加により営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、動画コンテンツの制作や配信等に関する外注費の計上から売上総利益率が0.1ポイント低下し21.6%となりましたが、利益率向上を意識した営業活動の徹底によって売上総利益は1,635百万円(前期比112.7%)となりました。また、販売費及び一般管理費につきましては、広告受注量の増加に伴う営業活動費用の増加と採用による人件費の増加があり、1,467百万円(前期比105.4%)となりましたが、営業利益は168百万円(前期比282.6%)、経常利益は187百万円(前期比247.6%)、親会社株主に帰属する当期純利益は136百万円(前期は25百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」

    2023年3月期は、売上総利益が前期比112.7%となり、営業利益・経常利益が黒字を維持して大幅に増加し、親会社株主に帰属する当期純利益も前期の損失から136百万円の利益に転じた。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、当第3四半期連結累計期間の総売上高は4,803百万円(前年同期比106.6%)、収益は1,343百万円(前年同期比106.6%)、売上総利益は998百万円(前年同期比109.1%)となり、利益率向上を意識した営業活動の徹底によって売上総利益率につきましても0.5ポイントの改善となりました。」

    利益率向上を意識した営業活動の徹底により、売上総利益は998百万円、前年同期比109.1%となり、売上総利益率も0.5ポイント改善した。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「その結果、当第2四半期連結累計期間の総売上高は3,086百万円(前年同期比107.9%)、収益は872百万円(前年同期比108.2%)、売上総利益は648百万円(前年同期比111.7%)となり、売上総利益率につきましても0.7ポイントの改善となり」

    新商品・サービスの提案などの結果、売上総利益は648百万円、前年同期比111.7%となり、売上総利益率も0.7ポイント改善した。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「その結果、当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、総売上高は1,421百万円(前年同期比112.4%)、収益は379百万円(前年同期比113.4%)、売上総利益は273百万円(前年同期比120.8%)、営業損失は85百万円(前年同期は116百万円の損失)、経常損失は80百万円(前年同期は115百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は61百万円(前年同期は85百万円の損失)となりました。」

    総売上高、収益、売上総利益が前年同期を上回り、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失も前年同期から縮小した。なお、なお損失は残っている。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、個々の受注案件の利益率向上に取り組んだ結果、売上総利益率が1.5ポイント改善し、売上総利益は1,451百万円(前期比114.4%)となり、営業利益は59百万円(前期は132百万円の営業損失)、経常利益は75百万円(前期は83百万円の経常損失)となりました。」

    個別受注案件の利益率向上により売上総利益率が1.5ポイント改善し、営業利益・経常利益が前期の損失から黒字に転じた。
  15. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、当第3四半期連結累計期間の総売上高は4,507百万円(前年同期比103.1%)、収益は1,260百万円、売上総利益は915百万円(前年同期比111.4%)となり、売上総利益率につきましても1.5ポイントの改善となりました。」

    総売上高は前年同期比103.1%、売上総利益は915百万円・前年同期比111.4%となり、売上総利益率も1.5ポイント改善した。付加価値向上と収益性改善に測定可能な進展がある。
  16. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「その結果、当第2四半期連結累計期間の総売上高は2,861百万円(前年同期比108.1%)、収益は806百万円、売上総利益は580百万円(前年同期比116.3%)となり、売上総利益率につきましても1.4ポイントの改善となりましたが、コロナ禍以前の水準には至りませんでした。」

    課題解決型営業や付加価値向上の取り組みにより、売上総利益は前年同期比116.3%、売上総利益率は1.4ポイント改善した。ただし、コロナ禍以前の水準には未達である。
  17. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また、広告制作業務の内制化を推進し、個々の案件の利益率改善に努めてまいりました。その結果、インターネット広告が増加したほか、テレビCMの出稿増や地元聖火リレーの開催などもあり、当社グループの広告事業の収益は327百万円、セグメント損失は116百万円(前年同期は162百万円の損失)となりました。」

    広告制作業務の内制化を進め、広告事業のセグメント損失は前年同期の162百万円から116百万円へ縮小した。
  18. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、内制化の推進によって売上総利益率が20.2%(前期比0.9ポイントの改善)となりましたが、売上高の減少を吸収するのに十分な売上総利益の獲得には至らず」

    内制化の推進により売上総利益率は20.2%、前期比0.9ポイント改善した。一方、売上高減少を補えず、収益改善の成果は全体の黒字化には至っていない。
  19. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高4,372百万円(前年同期比73.0%)、営業利益は231百万円の損失(前年同期は48百万円の営業損失)、経常利益は189百万円の損失(前年同期は38百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は151百万円の損失(前年同期は50百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    新しいビジネスの創造や企画提案に取り組んだ一方、売上高は前年同期比73.0%に減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から拡大した。付加価値向上による持続的成長に関する業績は悪化している。
  20. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,647百万円(前年同期比67.3%)、営業利益は190百万円の損失(前年同期は41百万円の営業損失)、経常利益は169百万円の損失(前年同期は33百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は134百万円の損失(前年同期は43百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    新しいビジネス創造や企画提案に取り組んだ一方、売上高は前年同期比67.3%に減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。付加価値向上による持続的成長に関する業績は悪化している。
  21. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,142百万円(前年同期比59.1%)、営業利益は162百万円の損失(前年同期は61百万円の営業損失)、経常利益は154百万円の損失(前年同期は57百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は116百万円の損失(前年同期は46百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響下で、売上高が前年同期比59.1%に減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から拡大した。付加価値向上による持続的成長に関する業績指標は悪化している。
  22. FY2020悪化有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、顧客満足度の高いサービスの提供に努め、個々の受注案件の利益率改善に努めた結果、売上総利益率は前年同水準の19.4%となりましたが、売上高の減少を吸収することはできず、売上総利益は1,591百万円(前期比93.7%)となりました。」

    受注案件の利益率改善に取り組み売上総利益率は19.4%を維持したが、売上高減少を補えず、売上総利益は前期比93.7%に減少した。
  23. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループにおきましては、顧客の経営課題に資するマーケティングコミュニケーションの実現を目指し、その活動指針を『Marketing Design(マーケティングデザイン)』と掲げ、デジタルメディア提案力の強化などの重点施策に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んでまいりました。しかしながら、各企業のマーケティングコミュニケーション戦略の変化とともに、広告予算の見直しや都市部への集約などがあり、広告出稿に対する慎重さも相まって、折込チラシなど印刷物の広告量が減少した結果、当社グループの売上高は5,985百万円(前年同期比98.2%)、売上総利益は1,096百万円(前年同期比95.8%)となりました。また、販売費及び一般管理費が前年同水準の1,145百万円(前年同期比99.4%)となった結果、営業利益は48百万円の損失(前年同期は7百万円の営業損失)、経常利益は38百万円の損失(前年同期は1百万円の経常利益)となりました。」

    Marketing Design、デジタルメディア提案力強化、サービス品質向上を継続した一方、印刷物の広告量減少により売上総利益は前年同期比95.8%となり、営業損失は48百万円、経常損失は38百万円へ悪化した。付加価値向上による収益改善は引き続き進展していない。
  24. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、顧客の経営課題に資するマーケティングコミュニケーションの実現を目指し、その活動指針を『Marketing Design(マーケティングデザイン)』と掲げ、デジタルメディア提案力の強化などの重点施策に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んでまいりました。しかしながら、各企業の広告出稿に対する慎重さに変わりはなく、当社グループの売上高は3,936百万円(前年同期比98.7%)、売上総利益は722百万円(前年同期比96.5%)となりました。また、販売費及び一般管理費が前年同水準の764百万円(前年同期比99.0%)となった結果、営業利益は41百万円の損失(前年同期は23百万円の営業損失)、経常利益は33百万円の損失(前年同期は19百万円の経常損失)となりました。」

    Marketing Designやデジタルメディア提案力強化を継続した一方、広告出稿の慎重姿勢が続き、売上高は前年同期比98.7%、売上総利益は96.5%となった。営業損失は41百万円、経常損失は33百万円と前年同期から拡大し、付加価値向上による収益改善は悪化した。
  25. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高い提案活動に努めましたが、売上総利益は327百万円(前年同期比92.2%)となりました。」

    付加価値の高い提案活動を継続したものの、売上総利益は前年同期比92.2%に減少し、付加価値向上による収益改善は悪化した。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「また、利益面におきましては、グループを挙げて付加価値の高いサービスの提供に努めた結果、個々の受注案件の利益率が改善し、売上総利益は1,144百万円(前年同期比100.7%)、売上総利益率は1.2ポイントの改善となりました。」

    付加価値の高いサービスの提供により個々の受注案件の利益率が改善し、売上総利益率が1.2ポイント改善した。売上総利益も1,144百万円となり、前進が測定可能な形で記載されている。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、営業力強化を目的とした人材採用費用の計上等から販売費及び一般管理費が772百万円(前年同期比100.0%)となりましたが、付加価値の高いサービスの提供に取り組んだ結果、個々の受注案件の利益率改善から売上総利益率が1.3ポイント改善し、営業利益は23百万円の損失(前年同期は36百万円の営業損失)、経常利益は19百万円の損失(前年同期は28百万円の経常損失)、税金等を差し引いた親会社株主に帰属する四半期純利益は19百万円の損失(前年同期は34百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    付加価値の高いサービス提供と受注案件の利益率改善により売上総利益率が1.3ポイント改善し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、なお損失は残っている。
  28. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「また、付加価値の高いサービスの提供から個々の受注案件の利益率が改善いたしましたが、広告出稿量の減少をカバーすることができず、セグメント損失は44百万円(前年同期は31百万円の損失)となりました。」

    個々の受注案件の利益率は改善した一方、広告出稿量の減少を補えず、広告事業のセグメント損失は前年同期の31百万円から44百万円に拡大した。
  29. FY2018悪化有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上高の減少を補うことができず、売上総利益は1,618百万円(前期比93.1%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上を進めたものの、売上総利益は1,618百万円、前期比93.1%に減少した。
  30. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上総利益は1,135百万円(前年同期比93.6%)となりました。以上から、営業利益は14百万円の損失(前年同期は57百万円の営業利益)、経常利益は1百万円の損失(前年同期は72百万円の経常利益)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上を目指しているが、売上総利益が前年同期比93.6%に減少し、営業利益・経常利益も前年同期の黒字から損失に転じた。
  31. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上総利益は735百万円(前年同期比92.9%)となり、販売費及び一般管理費が前年同水準の772百万円(前年同期比99.6%)となった結果、営業利益は36百万円の損失(前年同期は営業利益16百万円)、経常利益は28百万円の損失(前年同期は経常利益26百万円)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上を引き続き図っているが、売上総利益が前年同期比92.9%に減少し、営業利益・経常利益も前年同期の黒字から損失に転じた。
  32. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上総利益は前年同水準の356百万円(前年同期比99.7%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上を引き続き目指しているが、売上総利益は前年同水準で、具体的な改善進捗は限定的である。
  33. FY2017前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めた結果、売上総利益率が0.2ポイント改善し、売上総利益は1,737百万円(前期比103.8%)となりました。」

    付加価値の高いサービス提供の結果として売上総利益率が0.2ポイント改善し、売上総利益は1,737百万円、前期比103.8%となった。
  34. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めた結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は1,213百万円(前年同期比105.7%)となりました。」

    付加価値の高いサービス提供の結果として売上総利益率が改善し、売上総利益が1,213百万円、前年同期比105.7%となった。
  35. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めた結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は792百万円(前年同期比104.7%)となりました。」

    付加価値の高いサービスの提供を進めた結果、売上総利益率の改善と売上総利益792百万円、前年同期比104.7%という進捗が記載されている。
  36. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、広告出稿媒体や受注案件の変更から利益率が低下し」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上を引き続き掲げているが、当四半期は広告出稿媒体や受注案件の変更により利益率低下も記載されている。
  37. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、持続的に成長していくために、お客様との取引を着実に確保し、質の高いコミュニケーションサービス、すなわち付加価値の高いサービスの提供によって質的な向上による成長を目指してまいります。」

    売上規模の拡大だけでなく、サービス品質と付加価値を重視する成長方針として記載されている。
一緒に動いた変遷

「高収益かつ健全な財務体質と経営品質の強化」は、この変遷が動いた42回のうち31回、同じ書類で同じ向きに動きました。

312318151313★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高収益かつ健全な財務体質と経営品質の強化31回
  3. 2広告主の慎重姿勢による広告需要と業績への影響23回
  4. 3デジタルメディアと既存メディアの融合18回
  5. 4ヘルスケア事業の利用者獲得難と営業損失15回
  6. 5新規広告主の獲得と多業種の顧客基盤構築13回
  7. 6地域密着型ヘルスケア事業の展開13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
セーラー広告の次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-10の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
付加価値向上による持続的成長|セーラー広告(2156)の変遷 | Komori