自然災害・予期せぬ事故による事業停止
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中67社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに103社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社では社員の安否確認体制の構築、定期的な備蓄品の補充や更新、全社員への防災備蓄品の配布、重要データのバックアップ、テレワーク対応など緊急時における社内体制の整備に取り組み、業績への影響の低減に努めております。」
安否確認、備蓄、データバックアップ、テレワーク対応による自然災害・感染症等への備えを継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「予期せぬ地震等の自然災害や事故、感染症の蔓延等により、当社や顧客企業において事業活動の停止などの被害が発生した場合には、当社の業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
従来の自然災害・事故による事業停止リスクに、感染症の蔓延を明示的に含める表現へ広がった。対応策として、安否確認、備蓄、重要データのバックアップに加え、テレワーク対応も記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では社員の安否確認体制の構築、定期的な備蓄品の補充や更新、全社員への防災備蓄品の配布、重要データのバックアップなど緊急時における社内体制の整備に取り組み、業績への影響の低減に努めております。」
自然災害・事故による事業停止リスクに対し、安否確認、備蓄、データバックアップ等の対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社では社員の安否確認体制の構築、定期的な備蓄品の補充や更新、全社員への防災備蓄品の配布、重要データのバックアップなど緊急時における社内体制の整備に取り組み、業績への影響の低減に努めております。」
安否確認、備蓄、データバックアップなどの自然災害・事故対応を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社では社員の安否確認体制の構築、定期的な備蓄品の補充や更新、全社員への防災備蓄品の配布、重要データのバックアップなど緊急時における社内体制の整備に取り組み、業績への影響の低減に努めております。」
自然災害・事故リスクへの対策として、安否確認、備蓄、データバックアップなどの緊急時対応を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「予期せぬ地震等の自然災害や事故等により、当社や顧客企業において事業活動の停止などの被害が発生した場合には、当社の業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害や事故による自社・顧客企業の事業停止リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等により、当社や顧客企業において事業活動の停止などの被害が発生した場合には、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による自社または顧客企業の事業停止リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等により、当社グループや顧客企業において事業活動の停止などの被害が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害・事故による自社または顧客企業の事業停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等により、当社グループや顧客企業において事業活動の停止などの被害が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
自社または顧客企業での災害・事故による事業活動停止をリスクとしている。