求人広告事業の体制再構築
FY2017に初出。27回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-13。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、国内人材紹介事業との連携強化、さらに顧客企業のダイレクト・リクルーティングに向けたサービス拡充などに努め、登録者数・成約数の拡大を図りました。」
求人広告事業の回復策を、国内人材紹介事業との連携、ダイレクト・リクルーティング向けサービス拡充、登録者・成約数拡大へ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、当社の国内人材紹介事業との連携を図ることで求人・求職者の登録増加を進めるとともに、ダイレクト・リクルーティングにも注力し、事業の拡大に取り組んでいます。」
国内人材紹介事業との連携による求人・求職者登録の増加と、ダイレクト・リクルーティングを組み合わせた事業拡大策を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、成功報酬型へのシフトを進めながら外資系企業に加えて日系企業に対する接点強化を進める一方で、顧客企業によるダイレクト・リクルーティング向けの営業活動や当社の国内人材紹介事業との協業によるクロスセルにも取り組みながら、売上の拡大を図りました。」
成功報酬型へのシフト、日系企業との接点強化、ダイレクト・リクルーティング営業、国内人材紹介事業とのクロスセルを組み合わせ、売上高401百万円、前年同期比24.6％増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、成功報酬型へのシフトを進めながら外資系企業に加えて日系企業に対する接点強化を進める一方で、顧客企業によるダイレクトリクルーティング向けの営業活動や当社の国内人材紹介事業との協業によるグループ内シナジーの向上にも取り組みながら、売上の拡大を図っています。」
成功報酬型へのシフト、日系企業との接点強化、ダイレクトリクルーティング営業、国内人材紹介事業との協業を組み合わせ、求人広告事業の売上拡大を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、外資系企業に加えて日系企業に対する接点強化を進める一方で、顧客企業によるダイレクトリクルーティング向けの営業活動にも注力していくことで、売上の拡大を図ってまいります。」
外資系企業に加えて日系企業との接点を強化し、ダイレクトリクルーティング向け営業にも注力する回復策を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「株式会社キャリアクロスが取り組む国内求人広告事業につきましては、前課金型から成功報酬型のビジネスモデルへの転換をはじめとする事業構造の見直しを進めることで、売上の再拡大を目指してまいります。」
従来の成功報酬型への転換に加え、顧客企業のダイレクトリクルーティング向け営業へ軸足を置き、事業構造の見直しを継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、外資系企業の採用抑制が長期化していることで、売上高、利益ともに前年同期比減となりましたが、日系企業のバイリンガル人材採用に向けた営業強化により業績は回復傾向にあります。」
外資系企業の採用抑制が続く中、日系企業のバイリンガル人材採用向け営業を強化し、求人広告事業の回復を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「今後については既存顧客企業への接点強化と並行して、日系企業を含めバイリンガル人材の需要が見込める企業への新規開拓を強化し、業績回復に取り組みます。」
国内求人広告事業の回復策として、既存顧客との接点強化に加え、日系企業を含むバイリンガル人材需要企業の新規開拓を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内求人広告事業については、ビジネスモデルを見直す経営戦略が収支の改善につながり、当連結会計年度は黒字になりました。」
前課金型から成功報酬型へのビジネスモデル見直しが収支改善につながり、2022年度は黒字化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、市場の回復と前課金型から成果報酬型へのビジネスモデル転換の効果が収支の改善につながり、当第３四半期連結累計期間は、第２四半期連結累計期間に続いて黒字で推移しました。」
市場回復と前課金型から成果報酬型へのビジネスモデル転換により、第２四半期累計期間に続いて第３四半期累計期間も黒字で推移した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内求人広告事業は、市場の回復と販売手法の体制転換の効果が、月次の売上予算の安定的な達成につながり、当第２四半期累計期間は黒字に転換しております。」
市場回復と販売手法の体制転換により月次売上予算を安定的に達成し、第2四半期累計期間で黒字に転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内求人広告事業につきましても、成功報酬に注力した販売手法により売上は月次で回復傾向にあります。当第１四半期累計期間は若干の赤字となりましたが、３月は単月黒字を達成いたしております。」
成功報酬型の販売手法による月次回復が進み、3月には単月黒字を達成した。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内求人広告事業につきましては、成功報酬型商品の販売促進と、そのためのウェブサイト改革を推し進めることで売上の増加を図ってまいります。」
前課金型から成功報酬型への転換を継続し、成功報酬型商品の販売促進とウェブサイト改革を2022年度の具体策として示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、国内求人広告事業については、新型コロナウイルス感染症の影響で低迷していた業界全体の求人掲載数もこの５月には前年同月比で増加に転じるなど、回復の兆しがみえるようになってまいりました。業績自体は依然厳しい状況にありますが、この４月に就任いたしました業界経験豊富な新社長の下、ノウハウの蓄積が進み一定の成果を出せるようになっております。」
業界経験豊富な新社長の就任後、成功報酬型商品等に関するノウハウの蓄積が進み、一定の成果が出始めたと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期においては前年から注力している成功報酬型の商品に関してノウハウの蓄積も進み、一定の成果を残すことができました。今後につきましては、2021年４月に就任いたしました業界経験豊富な新社長の下で、早期の事業黒字化を目指してまいります。」
成功報酬型商品のノウハウ蓄積が進み、一定の成果が出たと記載している。2021年4月就任の新社長の下で、早期の黒字化を目指す体制へ進んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内求人広告事業につきましては、2020年度に前課金型から成功報酬型へ商品シフトを進めて新規契約、掲載求人、求人応募が増加したことを受け、2021年度はこれらを企業面接数と内定・入社数の増加につなげていくことで収益増を図ってまいります。」
前課金型から成功報酬型への商品シフトを進めた結果、新規契約・掲載求人・求人応募が増加したと記載している。2021年度は企業面接数と内定・入社数への転換を目指している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、国内求人広告事業におきましても当該感染症の影響は顕著でありましたが、これを機会として、今後は前課金制度からの移行を進め成功報酬型の商品を強化することで将来の継続性を重視した事業形態を目指してまいります。」
国内求人広告事業について、感染症の影響を受けたことを契機に、前課金制度から成功報酬型商品への移行・強化を進め、継続性を重視する事業形態を目指す方針を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内求人広告事業の売上高は、営業体制の安定強化を図る中で同6.6％増の347百万円となりました。」
営業体制の安定強化を進める中で、国内求人広告事業の売上高が前年同期比6.6％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「セグメント別損益は、国内人材紹介事業が5,083百万円(同13.7％増)、国内求人広告事業が13百万円(前年同期は△29百万円)、海外事業が△5百万円(前年同期は140百万円)となっております。」
国内求人広告事業は前年同期の29百万円の損失から13百万円の利益となり、体制再構築後の改善が進んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社の１００％子会社である株式会社シー・シー・コンサルティングが展開しております国内求人広告事業につきましては、当社の執行役員２名を取締役として兼任させ、マーケティング、顧客開拓、情報システム構築の各面で強化を図っております。」
国内求人広告事業について、当社執行役員2名を子会社の取締役として兼任させ、マーケティング、顧客開拓、情報システム構築を強化する体制を整えた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「株式会社シー・シー・コンサルティングが展開している国内求人広告事業につきましては、営業体制を再編成した結果、売上高に関しましては前年同期比増となり、回復基調とすることができました。」
営業体制の再編成の結果、国内求人広告事業の売上高が前年同期比増となり、回復基調に入ったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内求人広告事業につきましては、商品性の向上した求人広告サイト「Career Cross」を収益増につなげるべく、そのために必要となる営業要員の確保及び生産性向上を最優先課題として取り組んでまいります。」
商品性を向上させた求人広告サイト「Career Cross」の収益化に向け、営業要員の確保と生産性向上を最優先課題として明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「株式会社シー・シー・コンサルティングが展開している国内求人広告事業につきましては、７月に専任の代表取締役社長を選定して営業体制の安定強化を図っており、事業の再成長に向けた取り組みを継続しております。」
専任社長の選定による営業体制の安定強化と、求人広告事業の再成長に向けた取り組みを継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「株式会社シー・シー・コンサルティングが展開している国内求人広告事業につきましては、７月に専任の代表取締役社長を選定して営業体制の安定強化を図っており、事業の再成長に向けた取り組みを始めております。」
専任の代表取締役社長を７月に選定し、営業体制の安定強化と事業の再成長に向けた取り組みを開始した。 - FY2017初出有価証券報告書
「求人広告事業の売上高は、事業体制の再構築に取り組む中で同6.8％増の340百万円となりました。」
シー・シー・コンサルティングの求人広告事業について、事業体制の再構築に取り組んでいることを記載している。売上高は340百万円、前年同期比6.8％増となった一方、セグメント損益は79百万円の損失となった。