前年度に不足したコンサルタント数の回復
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2022-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q3前進有価証券報告書
「具体的には、採用担当チームを増員して採用の強化に取り組んだ結果、この7月以降は毎月20名を超えるコンサルタントの採用を実現しております。」
コンサルタント要員の回復・増員に向け、採用担当チームを増員した結果、7月以降の採用数が毎月20名超となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2022年度の国内人材紹介事業は、中長期的な事業拡大を視野に、コンサルタントの増員・教育とマネージメントの強化に取り組みます。」
前年減少分の早期回復という従来のテーマから、2022年度以降の大幅な増員、教育、マネージメント強化による中長期的な事業拡大へ目標を再設定している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「その原因を明確にして、採用担当部署の強化を実施し採用体制を大きく改革した結果、この7月以降は上半期の月間平均採用数を大幅に上回る水準の進捗となり、現在も期末採用目標数の達成を目指し下半期の最重要課題として取り組んでおります。」
前年減少分を含む採用目標について、上半期は未達だったものの、採用体制改革後の7月以降は採用数の進捗が改善し、期末目標の達成を目指している。 - FY2021-Q2上半期の採用成果未達と下半期再強化有価証券報告書
「一方、採用については上半期に十分な成果をあげられなかったことから、下半期に向けて、経営の最重要課題として採用の体制強化を予算投下も加速させつつ強力に遂行し、確実に目標を達成していく所存であります。」
前年減少したコンサルタント要員数の回復に向けた採用について、上半期の成果が十分でなかったことを認識し、下半期に目標達成を目指す方針を示している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況から、今年度のもう一つの重点テーマである「コンサルタント要員の採用」強化に注力し、前年減少したコンサルタント要員数の早期回復に努めてまいります。」
2018年度に達成した過去の採用計画とは別に、感染症等の影響で前年に減少したコンサルタント要員数を早期に回復する新たな回復目標を示している。 - FY2018達成有価証券報告書
「人材紹介コンサルタントの採用、教育、定着の促進をめぐっては、採用計画を達成できた2018年度と同様に2019年度におきましても経営の最重要課題としております。」
2018年度の採用計画を達成したと記載している。一方、2019年度も採用・教育・定着の促進を経営の最重要課題として継続する。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「その結果、コンサルタントの増員につきましては9月末時点で12月末の計画人数を上回る展開となっております。当年度の後半においては、増加した新人コンサルタントの早期戦力化に重点を置いた教育・研修を充実させており、同事業全体の生産性も向上しつつある中で、同時に、来年度を視野に入れた増員計画の実行にも着手しております。」
コンサルタント増員が9月末時点で12月末計画人数を上回り、来年度を視野に入れた増員計画の実行にも着手した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「その結果、コンサルタントの増員につきましては、期初計画を上回る展開となり、今後の事業拡大に着実な手応えを得ることができました。」
前年度の人員不足回復を含む増員施策について、コンサルタントの増員が期初計画を上回る展開となった。 - FY2017後退有価証券報告書
「一方で、担当要員数が計画値に届かず、売上高は期初の計画を若干下回る結果となりました。当年度は採用部門の強化をはじめ募集施策の充実を図り、前年度以上の増員は実現できたものの、好景気による採用環境の厳しさは期初の想定を上回る状況でありました。このような状況を踏まえて、来期の事業計画においては実現可能な施策を反映させる必要を強く認識しております。」
採用部門の強化と募集施策により前年度以上の増員は実現したが、担当要員数は計画値未達となった。来期計画には実現可能な施策を反映するとしており、不足分回復の約束はより慎重な表現となっている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「前年度に人員確保の予定値を下回った点は重く受け止め、当年度はその不足分を取り戻すため、採用部門の強化、募集施策の充実等を図ってまいりましたが、好景気を反映し、今年度における採用環境の厳しさは期初の想定を上回る状況となっております。この状況を踏まえ、さらに来期の事業計画に実現可能な施策を反映させる必要を認識しております。」
当年度に不足分を取り戻す施策を実施してきた一方、採用環境が期初想定を上回って厳しく、来期計画に実現可能な施策を反映する必要を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「特に、前年度に人員確保の予定値を下回った点は重く受け止め、当年度はその不足分を取り戻すため、採用部門の強化、募集施策の充実等を図っております。」
前年度に不足した人員確保分を当年度に取り戻す方針と、その手段として採用部門の強化・募集施策の充実を図ることが再確認されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「前年度において当該コンサルタント数が予定値を下回った点を重く受け止め、当年度に前年度の不足分を取り戻すための施策を積極的に展開していく方針であります。」
前年度に予定値を下回ったコンサルタント数について、当年度に不足分を取り戻す方針を初めて明示している。