中高額年収帯の登録者確保と自社ウェブマーケティング投資
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-21。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-21前進決算説明資料
「主要スカウトの利用を停止し、自社ソーシングを強化」
登録者確保施策を、主要スカウトサイトへの依存低減、自社ウェブサイト、既登録者の掘り起こし、リファーラル、LinkedInの活用へ具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「販管費については、TVCMの放映など年初から積極的な広告宣伝を再開していますが、全体では期初計画内で推移しています。」
求職者・人材獲得に向けた広告施策として、TVCMを年初から再開している。広告宣伝を再開しつつ販管費は期初計画内で推移した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社がターゲットとする人材層の獲得促進と当社ブランドの認知度向上を意図して5月から開始したテレビCMは、継続的な放映の結果、当社サイト訪問数、新規登録数の数値が上昇し、また社名の認知度向上にも効果が表れ始めております。このため10月以降、関東エリアにおいてはテレビCMに加え、電車広告・タクシー広告も展開しました。また、2022年より取り組んでいる地方拠点の強化も堅調に推移していることを受けて関西エリアでもテレビCMの放映を始めました。」
テレビCMでサイト訪問数・新規登録数の上昇を確認し、関東で電車・タクシー広告へ、関西でテレビCMへ広告展開を拡大した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、当社がターゲットとする人材層の獲得促進と当社ブランドの認知度向上を意図して5月から開始したテレビCMは継続的に放映した結果、当社サイト訪問数、新規登録数において数値の向上が確認されております。徐々にではありますが、当社の社名認知度の向上にも効果が表れ始めており、この結果を受けて10月以降、関東エリアにおいてはテレビCMに加えて電車広告・タクシー広告も展開しております。さらに、今般需要の高いDX人材向けの認知度向上施策として、9月からは日本マイクロソフト株式会社などが主催するビジネスアイデア&ハッカソンコンテスト「IDEACTIVE JAPAN PROJECT」に「グローバル人材育成パートナー」として参画しております。」
テレビCMによりサイト訪問数・新規登録数の向上を確認し、10月以降は電車広告・タクシー広告へ拡大した。さらに、DX人材向け施策としてIDEACTIVE JAPAN PROJECTへ参画している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、当社がターゲットとする人材層の獲得促進と当社ブランドの認知度向上を意図して5月から始めたテレビCMは、放映後の当社ウェブサイトへの訪問セッション数が放映地域においては放映前に比べて約5割増加、またターゲット人材層の新規登録者数も前年比で約2割増加するなど効果が確認されており、下半期も継続してまいります。このほか、YouTube等への動画広告の配信も継続いたします。」
テレビCMにより放映地域のウェブサイト訪問セッション数が約5割、ターゲット人材層の新規登録者数が前年比約2割増加し、下半期もテレビCM・動画広告を継続する。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、人材獲得促進と当社事業の認知度向上を意図したテレビCMも5月から放映いたします。」
求職者・人材獲得と認知度向上に向けたテレビCMを5月から放映する計画を具体化した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、求職人材の獲得も事業拡大の重要ファクターであり、これについては、当社事業の認知度向上のためTVCMも含む大規模広告の実施を計画しており、そのために前年度比大幅増となる予算を組み込んでおります。」
求職者獲得策について、動画コンテンツに加えTVCMを含む大規模広告へ範囲を広げ、前年度比で大幅増の予算を計画している。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「この増員計画と並行して、求職者募集の広告・宣伝も強化しております。この下半期は投資額も大幅に増やし、第4四半期にはさらなる認知度向上を目指した動画コンテンツをウェブ系媒体に投入していく予定です。」
求職者募集の広告・宣伝について、下半期の投資額を大幅に増やし、第4四半期に動画コンテンツをウェブ系媒体へ投入する計画を示している。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「また、下半期においては、求職者募集の広告費につきましても、2022年度の業績向上も視野に入れ、必要とされる投資はこれをためらいなく実行してまいります。」
求職者募集の広告費について、2022年度の業績向上を視野に必要な投資をためらわず実行する方針を示し、登録者確保施策への投資姿勢を強めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内人材紹介事業は特に当社を中心に引き続きコンサルタントの増員と定着、自社の求職者確保策推進による収益力の強化などに取り組み」
自社の求職者確保策を推進し、収益力を強化する方針が中期経営計画でも継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当該事業の基幹となるご登録者の獲得につきましては、高額帯人材、専門性の高い人材をターゲットとした募集企画の充実とその実施に引き続き取り組んでまいります。」
高額帯・専門性の高い人材を対象とする登録者募集企画を継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、登録者の確保に関しましても、当年度上半期には前年同期比で5割以上増加させた自社独自で募った登録数をさらに増加させるべく、自社ウェブサイトを刷新し、この10月から稼働を開始いたしました。」
自社ウェブサイトで独自に募った登録数を上半期に前年同期比5割以上増加させたうえで、さらに増加させるためウェブサイトを刷新し、10月から稼働を開始した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、登録者の確保に関しましても、自社ウェブサイトを用いて独自に募った登録数を、前年同期比で5割以上増加させることができました。」
自社ウェブサイトによる独自登録者数が前年同期比で5割以上増加した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社においては、まずコンサルタントが自らのネットワークで中高額年収帯のご登録者確保に取り組むと同時に、さらに多くのご登録を頂くため、自社ウェブサイトの魅力的なコンテンツ構築や機能強化をはじめとするマーケティング施策への積極的な投資に取り組むことにより、当社として独自の登録者確保も進めてまいります。」
コンサルタントのネットワーク活用と、自社ウェブサイトのコンテンツ・機能強化を含むマーケティング投資により、中高額年収帯の登録者を独自に確保する施策を新たに明示している。