利益率と利益成長率で優良会社として成長
FY2020に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに18社。
- 2026-08-12実績引用決算説明資料
「GPの着実な増加に加え、「Minimum Cost」の取り組みによる広告宣伝費の抑制等により、営業利益は前年同期比13.9％増。」
コスト抑制施策による広告宣伝費の抑制を、営業利益増加の実績要因として引用している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、当社グループ全体でミドル・バックオフィスの業務改革を進めるとともにIT投資に対するROI管理を徹底し、売上総利益、並びに利益率の向上に取り組んでいます。」
利益率向上の手段を、ミドル・バックオフィスの業務改革とIT投資のROI管理の徹底へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、加重平均資本コスト(WACC)により算出される7.6％を資本コストとして認識しております。これに対し、2025年度末における自己資本利益率(ROE)は41.5％と、資本コストを大きく上回っています。また、2025年度末における株価純資産倍率(PBR)は7.55倍と、高い水準を維持しています。」
2025年度末のWACC7.6％に対しROE41.5％、PBR7.55倍を示し、資本コストを上回る資本収益性と市場評価を実績で示している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「販管費については、今年度のグループ目標である「Maximum Growth and Minimum Cost」に基づき、期初からミドル・バックオフィスの業務効率化を進め、総コストの見直しを継続しています。」
利益率・利益成長を重視する従来方針を、「Maximum Growth and Minimum Cost」というグループ目標として表現し、ミドル・バックオフィス効率化と総コスト見直しへ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「設備投資の資金需要が少ない人材紹介事業を中核ビジネスとし、有利子負債がほぼなく、資本コストがもっぱら株主資本コストで構成されている当社が今後も高水準のROE、さらにはPBRを維持・向上させていくためには、営業利益率と当期純利益の成長率が最も重要な財務指標になると認識しております。」
利益率・利益成長率を重視する方針について、ROE・PBRの維持向上に向けた営業利益率と当期純利益成長率という財務指標を明示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今後についても、自社データベースの強化や業務プロセスなどのBPRを進めることで、さらなる利益率の向上に取り組んでまいります。」
利益率向上を、自社データベース強化と業務プロセスのBPRという具体的な施策に結び付けている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年度末における自己資本利益率（ROE）は36.4%と、資本コストを大きく上回っております。直近10年間のROE実績についても、コロナ禍の2020年を除き28～40％と高水準を維持しております。」
利益率・利益成長率を重視する従来方針について、ROE36.4％、過去10年間28～40％という実績を示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「常にプロフェッショナルを志し、利益率と利益成長率において優良会社として成長し続け、株主・顧客・従業員が満足できる「魅力的」な企業を目指すこと」
利益率・利益成長率における優良会社としての継続的成長を企業目標として再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「常にプロフェッショナルを志し、利益率と利益成長率において優良会社として成長し続け、株主・顧客・従業員が満足できる「魅力的」な企業を目指すこと」
企業目標の一つとして、利益率と利益成長率における優良会社としての継続的成長を掲げている。