有価証券・固定資産の価格下落
FY2016に初出。31回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
フィード・ワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,659 4,433」
その他有価証券評価差額金が前年度末の26億59百万円から44億33百万円へ増加した。 - FY2026-H1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,659 3,609」
その他有価証券評価差額金が前年度末の2,659百万円から3,609百万円へ増加し、株式市場等の変動が純資産に反映されている。 - FY2025その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,316 2,659」
その他有価証券評価差額金は前年度末の2,316百万円から2,659百万円へ増加した。 - FY2025-H1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,316 2,378」
その他有価証券評価差額金が前年度末の23億16百万円から23億78百万円へ増加している。 - FY2024その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,229 2,316」
その他有価証券評価差額金は前年度末の1,229百万円から2,316百万円へ増加し、株式市場等の変動が純資産に反映されている。 - FY2024-Q3その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,229 1,924」
その他有価証券評価差額金が2023年3月末の12億29百万円から19億24百万円へ増加し、株式市場等の変動が純資産に反映されている。 - FY2024-Q2その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,229 2,021」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の1,229百万円から2,021百万円へ増加し、株式市場等の変動が純資産に反映されている。 - FY2024-Q1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,229 1,709」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の1,229百万円から1,709百万円へ増加している。 - FY2023政策保有株式の売却と評価差額金の増加が併存有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 948 1,229」
その他有価証券評価差額金は前年度末の948百万円から1,229百万円へ増加した一方、政策保有株式では4銘柄を売却し、売却額は486百万円となった。 - FY2023-Q3その他有価証券評価差額金がさらに増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 948 1,225」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の948百万円から1,225百万円へ増加し、株式市場等の変動が純資産に反映されている。 - FY2023-Q2その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 948 1,097」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の948百万円から1,097百万円へ増加している。 - FY2023-Q1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 948 960」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の948百万円から960百万円へ増加している。 - FY2022その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 859 948」
その他有価証券評価差額金は前年度末の859百万円から948百万円へ増加した一方、政策保有株式のうち3銘柄を売却している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 859 782」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の859百万円から782百万円へ減少し、有価証券価格変動の影響が純資産に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 859 829」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の859百万円から829百万円へ減少し、有価証券価格変動の影響が純資産に現れている。 - FY2021-Q3その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2 376」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2百万円から3億76百万円へ増加し、株式相場等の変動が純資産に反映されている。 - FY2021-Q2株式相場上昇により評価差額金が増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上、株式相場の上昇に伴うその他有価証券評価差額金の増加等により401億３千９百万円（前期末比3.2％増）となりました。」
株式相場の上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加し、純資産合計は前期末比3.2％増となった。 - FY2021-Q1株式相場上昇により評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2 205」
その他有価証券評価差額金が前年度末の2百万円から2億5百万円へ増加し、株式相場上昇の影響が純資産に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 530 2」
その他有価証券評価差額金が前年度末の530百万円から2百万円へ大幅に減少し、株式相場下落の影響が純資産に現れている。 - FY2020-Q3その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 530 645」
その他有価証券評価差額金が前期末の5億30百万円から6億45百万円へ増加し、株式相場変動の影響が純資産に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 530 419」
その他有価証券評価差額金が2019年3月末の5億30百万円から4億19百万円へ減少し、有価証券価格変動の影響が純資産に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産合計は、株式相場の下落に伴う投資有価証券の減少等があったものの、原材料及び貯蔵品の増加、建設仮勘定の増加等により890億９千３百万円（前期末比0.2％増）となりました。」
株式相場の下落に伴い投資有価証券が減少し、その他有価証券評価差額金も530百万円から383百万円へ減少している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,166 468」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の1,166百万円から468百万円へ減少し、有価証券価格変動の影響が純資産に現れている。 - FY2019-Q2その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,166 1,190」
その他有価証券評価差額金が前期末の1,166百万円から1,190百万円へ増加した。 - FY2019-Q1株式相場上昇により評価差額金が増加有価証券報告書
「純資産合計は配当金の支払いを行った一方、株式相場の上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加したこと等により333億９千２百万円（前期末比0.3％増）となりました。」
株式相場の上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加し、純資産合計は前期末比0.3％増となった。 - FY2018-Q3株式市況好調により評価差額金が増加有価証券報告書
「純資産合計は親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加及び好調な株式市況の影響を受けたその他有価証券評価差額金の増加等により328億７千９百万円（前期末比6.2％増）となりました。」
好調な株式市況を受け、その他有価証券評価差額金が増加し、純資産合計は前期末比6.2％増となった。 - FY2018-Q2その他有価証券評価差額金の増加継続有価証券報告書
「純資産合計はその他有価証券評価差額金の増加及び親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加等により319億３千万円（前期末比3.1％増）となりました。」
その他有価証券評価差額金が前期末の844百万円から1,163百万円へ増加し、純資産合計も前期末比3.1％増となった。 - FY2018-Q1株式相場上昇により評価差額金が増加有価証券報告書
「純資産合計は株式相場の上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加したこと及び親会社株主に帰属する四半期純利益の計上による利益剰余金の増加等により312億４千３百万円（前期末比0.9％増）となりました。」
株式相場の上昇によりその他有価証券評価差額金が増加し、純資産が前期末比0.9％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは様々な企業の有価証券を保有しておりますが、株式市場の相場下落等により、これら有価証券の価格が低下し、評価損失が発生する可能性があります。」
有価証券の市場価格下落による評価損失リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「株式相場の変動などの影響を受けその他有価証券評価差額金が減少したことを主要因として純資産合計は268億９千３百万円（前期末比1.5％減）となりました。」
株式相場の変動に伴い、その他有価証券評価差額金が395百万円から115百万円へ減少している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは様々な企業の有価証券を保有しておりますが、株式市場の相場下落等により、これら有価証券の価格が低下し、評価損失が発生する可能性があります。」
有価証券の市場価格下落と土地・建物等の市場価値下落による評価損失の可能性を記載している。