フィード・ワン（2060）・施策前進
新型コロナウイルス感染症に対するBCP・感染予防対応
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク120社が書いているテーマ・逆風21社・追い風98社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「そのため、拡散防止と感染予防への対応策として、会社の取組方針の策定、従業員の行動指針の策定、在宅勤務・時差出勤の推進等を行うとともに、既に作成しているBCP（事業継続計画）の見直し、また、そのような事態に対応可能な体制の確立により最小限の影響に留められるよう努めております。」
従来のBCP、在宅勤務、時差出勤等に加え、会社方針・従業員行動指針の策定とBCP見直しを明示し、感染症対応の手段を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、在宅勤務体制の構築や時差出勤、Web会議システムの活用等、柔軟な働き方への対応を進めております。」
BCPによる事業継続に加え、在宅勤務、時差出勤、Web会議の活用など感染予防・業務継続の手段を具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束までには時間を要するものと考えておりますが、各事業所においてはBCP（事業継続計画）に則り業務体制を維持しており、製品の供給に支障がないよう努めております。このような想定を超える規模の問題に対しても、柔軟に対応可能な体制の構築等を早急に進めてまいります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、BCPに基づく業務体制維持と、想定超の問題にも対応できる体制構築を初めて明示している。