鳥越製粉（2009）・施策再定義直近の株主総会（2026-03-03）では「再掲」
デジタル化による全社的業務改革
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-03-03。
6記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サービス向上・効率化を支える情報システム構築61社が書いているテーマ・逆風0社・追い風61社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-03-03再掲株主総会
「デジタル化した事業管理の仕上げと定着を図り、営業全体の生産性を向上させる」
Stage３のデジタル化施策として、事業管理の仕上げ・定着と営業全体の生産性向上を再掲した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「デジタル化した事務管理の仕上げと定着を図り、営業全体の生産性を向上させる」
従来のデジタル受注システム導入・バックオフィス効率化から、デジタル化した事務管理の仕上げと定着、営業全体の生産性向上へ施策の表現が整理された。 - FY2023前進有価証券報告書
「またデジタル化による全社的業務改革の推進につきましては、デジタル受注システム導入により、営業部門のバックオフィス業務の効率化を図りました。」
前年度に着手した営業部門のバックオフィス業務のデジタル化について、デジタル受注システムの導入と業務効率化の段階に進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「また「デジタル化による全社的業務改革の推進」につきましては、まずデジタル受注システムを中心として、営業部門のバックオフィス業務のデジタル化に着手しました。」
全社的業務改革について、営業部門のバックオフィス業務のデジタル化に加え、デジタル受注システムを中心とする具体的な実施内容を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「先ず営業部門のバックオフィス業務体制のスリム化を目指して、そのデジタル化に着手しております。」
全社的業務改革の一環として、営業部門のバックオフィス業務のデジタル化に着手した。 - FY2020初出有価証券報告書
「③デジタル化による全社的業務改革の推進」
デジタル化を用いた全社的な業務改革の推進を、「TTC150 Stage2」の施策として初めて明示した。