既存事業の構造改革と持続的成長・安定的収益基盤
FY2016-Q2に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-03-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。75社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- 2026-03-03前進株主総会
「収益面につきましては、採算の改善に努めた他、一部の連結子会社の業績が堅調に推移したことなどにより、営業利益は13億１千１百万円（前年同期比23.4％増）、経常利益は16億５千３百万円（前年同期比17.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は11億３千２百万円（前年同期比19.2％増）となりました。」
2025年度の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の増益実績を具体的に示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「収益面につきましては、採算の改善に努めた他、一部の連結子会社の業績が堅調に推移したことなどにより、営業利益は7億8千万円(前年同期比40.2％増)、経常利益は10億6百万円(前年同期比27.0％増)、親会社株主に帰属する中間純利益は、投資有価証券売却益を計上したこともあり、6億9千7百万円(前年同期比32.6％増)となりました。」
採算改善と連結子会社の堅調な業績を背景に、営業利益40.2％増、経常利益27.0％増、親会社株主に帰属する中間純利益32.6％増となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、当期より新たな中期経営計画「TTC150 Stage3」をスタートさせ、将来の持続的成長に向けた諸施策に取り組みました。」
持続的成長に向けた諸施策を継続しているが、既存事業の構造改革や安定的収益基盤について新たな具体的施策は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの売上高は244億3百万円(前年同期比7.5%増)と過去最高になりました。収益面につきましては、営業利益は12億3千2百万円(前年同期比27.7％増)、経常利益は14億9千6百万円(前年同期比25.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億3千1百万円(前年同期比12.0%増)となりました。」
連結売上高が過去最高となり、売上高7.5％増、営業利益27.7％増、経常利益25.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益12.0％増を記録した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、中期経営計画「TTC150 Stage2」に基づき、将来の持続的成長に向けた諸施策に取り組みました。」
持続的成長に向けた既存事業の取組みについて、重要な方針変更は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売面につきましては、売上高は227億円と前年同期に比べ8億2千9百万円(3.8%)の増収となりました。収益面につきましては、収益確保に向けた営業政策や製粉副産物のふすま販売価格が堅調に推移したこと、一部の連結子会社の業績が堅調に推移したこと等により、営業利益は9億6千4百万円と前年同期に比べ2億2千8百万円(31.0%)の増益」
営業政策、ふすま販売価格、連結子会社の業績などにより、売上高3.8％増、営業利益31.0％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中にあって当社グループは、当期より新たな中期経営計画「TTC150 Stage2」をスタートさせ、将来の持続的成長に向けた諸施策に取り組みました。」
新中期経営計画の下で、持続的成長に向けた諸施策への取組みを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中にあって当社グループは、当期より新たな中期経営計画「TTC150 Stage2」をスタートさせ、将来の持続的成長に向けた諸施策に取り組みました。」
持続的成長に向けた諸施策への取組みを継続している。既存事業の構造改革や安定的収益基盤の確立について、方針の変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中にあって当社グループは、当期より新たな中期経営計画「TTC150 Stage2」をスタートさせ、将来の持続的成長に向けた諸施策に取り組みました。」
新中期経営計画の開始と、将来の持続的成長に向けた取組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製粉、ミックスを中心とした既存事業の基盤強化を図るとともに、穀物および戦略商品の更なる市場開拓に注力し」
製粉・ミックスを中心とする既存事業の基盤強化を継続して掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社グループにおける事業の再構築を図るため、運送事業子会社の売却や、子会社事業の一部譲渡を行い、経営資源の選択と集中を実行しました。」
事業再構築、子会社売却・事業譲渡、経営資源の選択と集中を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループにおける事業の再構築を図るため、子会社の売却や子会社事業の一部譲渡を行いました。」
事業再構築に向けた子会社売却・事業譲渡の方針および実施を再確認しているが、新たな具体的施策は示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループにおける事業の再構築を図るため、子会社の売却や子会社事業の一部譲渡を行いました。」
事業再構築に向け、子会社売却および子会社事業の一部譲渡を実施した。具体的な売却・譲渡の進展が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「収益面におきましては、生産性の向上に努めるとともに採算を重視した営業活動を行った結果、各部門の収益が改善し、新規連結子会社の増益要因もあり、経常利益は17億2千5百万円と前年同期に比べ2億3千1百万円(15.5％)の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は11億7千8百万円と前年同期に比べ2億4百万円(21.0％)の増益となりました。」
生産性向上と採算重視の営業活動を通じて各部門の収益改善が報告され、経常利益15.5％増、親会社株主に帰属する当期純利益21.0％増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「（ⅰ）既存事業において、競争優位の価値を創造し持続的成長と安定的収益基盤を確立するために構造改革を行う。」
既存事業の構造改革を通じて持続的成長と安定的収益基盤を確立する基本方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中にあって当社グループは、当期が最終年度となる中期経営計画「アドバンス2017」に基づく諸施策の実施に取り組み、持続的成長と安定的収益基盤の確立に努めました。」
中期計画に基づく施策を通じて、持続的成長と安定的収益基盤の確立を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「既存事業において、競争優位の価値を創造し持続的成長と安定的収益基盤を確立するために構造改革を行う。」
既存事業の構造改革を通じた持続的成長と安定的収益基盤の確立という基本方針を再掲している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このような状況の中にあって当社グループは、中期経営計画「アドバンス２０１７」に基づく諸施策の実施に取り組み、持続的成長と安定的収益基盤の確立に努めました。」
中期計画に基づく施策を継続し、持続的成長と安定的収益基盤の確立を目指している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中にあって当社グループは、中期経営計画「アドバンス2017」に基づく諸施策の実施に取り組み、持続的成長と安定的収益基盤の確立に努めました。」
既存事業の構造改革、持続的成長、安定的収益基盤の確立という方向性に重要な変更はない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「既存事業において、競争優位の価値を創造し持続的成長と安定的収益基盤を確立するために構造改革を行う。」
既存事業の競争優位、持続的成長、安定的収益基盤の確立を、構造改革によって進める方針。