受注と安定した収益の確保
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2025前進有価証券報告書
「指標 数値目標（2026年８月期） 実績（当事業年度） 受注工事高（百万円） 8,800百万円 10,203百万円 売上高（百万円） 9,200百万円 9,135百万円 売上高営業利益率（％） 10.0％ 12.3％ 配当性向（％） 20～35％ 27.9％ 自己資本利益率（％） 8.0％ 11.1％」
第Ⅱ期中期経営計画の2026年8月期目標に対し、受注工事高、売上高営業利益率、配当性向及び自己資本利益率の実績を示した。受注工事高、営業利益率及び自己資本利益率は目標を上回り、配当性向は目標範囲内、売上高は目標を下回っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標 数値目標（2026年８月期） 実績（当事業年度） 受注工事高（百万円） 8,800百万円 8,555百万円 売上高（百万円） 9,200百万円 8,825百万円 売上高営業利益率（％） 10.0％ 8.5％ 配当性向（％） 20～35％ 27.2％ 自己資本利益率（％） 8.0％ 8.5％」
第Ⅱ期中期経営計画の2026年8月期目標に対する当事業年度実績を初めて同じ表で示している。受注工事高・売上高・営業利益率は目標値を下回り、配当性向は目標範囲内、自己資本利益率は目標値を上回っている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、安定的な収益の確保と経営基盤の強化のため、第Ⅱ期中期経営計画の数値目標（2026年８月期）を以下のように策定しております。受注工事高（百万円）8,800百万円、売上高（百万円）9,200百万円、売上高営業利益率（％）10.0％、配当性向（％）20～35％、自己資本利益率（％）8.0％。」
従来の経営指標を、第Ⅱ期中期経営計画の2026年8月期目標へ再構成した。受注工事高・売上高の目標は引き上げ、自己資本利益率は10％以上から8.0％へ変更し、配当性向20～35％を新たに含めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、安定的な収益の確保と経営基盤の強化のため、目標とする経営指標を以下のように策定しております。① 受注工事高 80億円以上 ② 売上高 80億円以上 ③ 営業利益率 10％以上 ④ 自己資本利益率 10％以上」
受注工事高80億円以上、売上高80億円以上、営業利益率10％以上、自己資本利益率10％以上の経営指標を継続して掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、安定的な収益の確保と経営基盤の強化のため、目標とする経営指標を以下のように策定しております。① 受注工事高 80億円以上 ② 売上高 80億円以上 ③ 営業利益率 10％以上 ④ 自己資本利益率 10％以上」
受注工事高80億円以上、売上高80億円以上、営業利益率10％以上、自己資本利益率10％以上の経営指標を継続して掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、安定的な収益の確保と経営基盤の強化のため、目標とする経営指標を以下のように策定しております。① 受注工事高 80億円以上 ② 売上高 80億円以上 ③ 営業利益率 10％以上 ④ 自己資本利益率 10％以上」
受注工事高、売上高、営業利益率及び自己資本利益率の数値目標を前年度と同じく掲げている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社は、安定的な収益の確保と経営基盤の強化のため、目標とする経営指標を以下のように策定しております。 ① 受注工事高 80億円以上 ② 売上高 80億円以上 ③ 営業利益率 10％以上 ④ 自己資本利益率 10％以上」
受注及び安定した利益の確保という従来の課題を、受注工事高80億円以上、売上高80億円以上、営業利益率10％以上、自己資本利益率10％以上という数値指標に具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は経営方針の諸施策の遂行により、受注及び安定した利益の確保に尽力してまいります。」
受注の確保と安定した利益の確保を、引き続き経営上の課題として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような環境の中、当社は受注及び安定した収益の確保を図ることが重要な課題であると認識しており、次の諸施策を実施してまいります。」
厳しい受注競争を前提に、受注確保と安定収益を中長期的な重要課題として掲げている。