第７次中期経営計画によるHIBIYA未来創造と成長基盤強化
FY2021-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、第７次中期経営計画に基づき、コア事業の収益力強化とアライアンスパートナーとの連携による新たな顧客基盤の獲得、脱炭素・省CO₂に向けた事業領域の拡大、現場フォロー体制の充実やDX推進による施工管理の効率化に注力いたしました。」
第７次中期経営計画の最終年度に、顧客基盤の獲得、脱炭素・省CO2、現場フォロー、DX施工管理を実施した結果として、受注高873億54百万円、売上高839億78百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第７次中期経営計画」の基本戦略に基づき、アライアンスパートナーとの連携による営業展開、高付加価値ビジネス拡大に向けた自治体へのＺＥＢ化提案などに取り組んでまいりました。」
第７次中期経営計画に基づくアライアンスパートナーとの営業展開と自治体向けZEB化提案を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第７次中期経営計画」の基本戦略に基づき、アライアンスパートナーとの連携による営業展開、高付加価値ビジネス拡大に向けた自治体へのＺＥＢ化提案などに取り組んでまいりました。」
第７次中期経営計画に基づくアライアンス営業と自治体向けZEB化提案を、前四半期に続いて実施している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第７次中期経営計画」の基本戦略に基づき、アライアンスパートナーとの連携による営業展開、高付加価値ビジネス拡大に向けた自治体へのＺＥＢ化提案などに取り組んでまいりました。」
第７次中期経営計画について、アライアンスパートナーとの営業展開と、自治体へのZEB化提案という具体的な施策の実施を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第７次中期経営計画」に基づき、アライアンスパートナーとの連携による脱炭素・省エネ事業での受注拡大、ＤＸ推進による現場施工管理の効率化等に取り組むとともに、ワークライフスタイル変革に向け健康増進・休暇取得施策を推進しました。営業戦略・技術戦略の推進、ガバナンス強化・企業価値向上に向けた組織体制の見直しにも取り組みました。」
第７次中期経営計画に基づく脱炭素・省エネ事業、DX、ワークライフスタイル変革、営業・技術戦略、ガバナンス強化の施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第７次中期経営計画」に基づき、アライアンスパートナーとの連携による脱炭素・省エネ事業での受注拡大、ＤＸ推進による現場施工管理の効率化等に取り組むとともに、ワークライフスタイル変革に向け健康増進・休暇取得施策を推進しました。営業戦略・技術戦略の推進、ガバナンス強化・企業価値向上に向けた組織体制の見直しにも取り組みました。」
第７次中期経営計画に基づく脱炭素・省エネ事業、DX、ワークライフスタイル変革、営業・技術戦略、ガバナンス強化の施策を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第７次中期経営計画」の基本戦略に基づき、アライアンスパートナーとの連携による脱炭素・省エネ事業での受注拡大、ＤＸ推進による現場施工管理の効率化等に取り組むとともに、ワークライフスタイル変革に向け健康増進・休暇取得施策を推進しました。また、営業戦略・技術戦略の推進、ガバナンス強化・企業価値向上に向けた組織体制の見直しを実施しました。」
第７次中期経営計画について、脱炭素・省エネ事業、DXによる現場施工管理、健康増進・休暇取得、組織体制見直しなど、計画に基づく具体的な施策の実施を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を初年度とし、2022年度までの3か年の事業運営に関する「第７次中期経営計画」を策定いたしました。基本方針、基本戦略、業績目標は次のとおりです。」
2020年度から2022年度までの第７次中期経営計画と、その基本方針・基本戦略・業績目標を再掲している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、2020年度を初年度とし、2022年度までの3か年の事業運営に関する「第７次中期経営計画」を策定いたしました。基本方針、基本戦略、業績目標は次のとおりです。」
第７次中期経営計画を新たに策定した。基本方針としてコア事業の収益力強化、新たな事業機会の創出、人財と技術による持続可能な社会への貢献を掲げ、営業戦略では新たな顧客基盤と高付加価値ビジネス、技術戦略では生産性・安全品質、人財戦略ではSmart WORK・ダイバーシティ・健康増進、ガバナンスでは会社経営の健全性確保を設定している。さらに『HIBIYA未来創造』を中心に、総合設備業の高次元化、DX、イノベーションラボ、建物まるごとソリューション、環境配慮型プロジェクト、人財・組織への投資を進める構成としている。