鋼材・諸資材の価格高騰リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
三晃金属工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中35社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「建築コストにつきましては、諸資材価格は総じて高い水準で推移しております。」
諸資材価格が高い水準で推移しているとの認識と、受注価格への転嫁、調達先との価格交渉・分散化・早期発注による対応を継続している。 - 2026-06-03再掲株主総会
「建築コストにつきましては、諸資材価格は総じて高い水準で推移しております。」
諸資材価格が高水準で推移するとの認識を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建築コストにつきましては、諸資材価格は総じて高い水準で推移しております。」
建設需要が横ばいないし回復する一方、諸資材価格は総じて高い水準で推移しているとの認識を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「建築コストにつきましては、諸資材価格は総じて高い水準で推移しました。」
諸資材価格が総じて高い水準で推移しているとの認識を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「屋根事業において、主要資材価格が高騰し受注価格に反映することが困難な場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
諸資材価格が総じて高い水準で推移する中、受注価格への反映困難による業績影響リスクと、価格交渉・調達先分散・早期発注による対応を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建築コストにつきましては、諸資材価格は総じて高い水準で推移しました。」
建設需要の回復が続く一方、諸資材価格は総じて高い水準で推移しているとの認識を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当事業年度の需要の前提となる2021年度～2022年度（2021年７月～2022年６月）の全国非住宅鉄骨造着工床面積（申請ベース）は、前年同期比8.7％増加、全国非住宅鉄骨造着工床面積のうち、当社工事物件に関係する工場・倉庫においては前年同期比19.9％増加と回復傾向が続く一方、諸資材の価格は高止まりしています。」
建設需要は回復傾向が続く一方、諸資材価格は高止まりしていると記載しており、資材価格高騰リスクの認識を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「鋼材価格、資材価格は高止まりと推定」
鋼材・諸資材価格の高騰リスクが継続していると認識し、調達先との価格交渉、分散化、資材の早期発注等で影響を抑える方針を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、脱炭素、ウクライナ情勢の長期化による未曽有の資源・材料高が鉄骨・鉄筋を含む鋼材全般、合板、石油関連の部材を中心に影響し諸資材の価格は上昇を続けております。」
脱炭素やウクライナ情勢の長期化を背景に、鋼材、合板、石油関連部材を含む諸資材価格の上昇継続を再記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、脱炭素、ウクライナ情勢の長期化による未曾有の資源・材料高が鉄骨・鉄筋を含む鋼材全般、合板、石油関連の部材を中心に影響し諸資材の価格はさらに上昇し続けております。」
鋼材価格の上昇に加え、合板や石油関連部材を含む諸資材の価格上昇が継続していると記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、脱炭素、ウクライナ情勢の長期化による未曽有の資源・材料高が鉄骨・鉄筋を含む鋼材全般、合板、石油関連の部材を中心に影響し諸資材の価格はさらに上昇し続けております。」
鋼材価格の上昇に加え、合板や石油関連部材を含む諸資材の価格上昇が継続していると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ROSは、増収による売上総利益の増加はあったものの、契約単価の減、鋼材価格等上昇により0.8％低下の7.0％」
鋼材価格等の上昇が契約単価の低下とともに収益率低下の要因として実際の業績説明に現れている。2022年度についても鋼材価格等のさらなる上昇を懸念している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、鉄骨・鉄筋を含む鋼材全般の需給はタイトな環境が続いており、鋼材価格は上昇し続けております。」
鋼材全般の需給逼迫と価格上昇が継続している。本文では鋼材価格高騰による原価増が収益減要因として実際に説明されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、鉄骨・鉄筋を含む鋼材全般の需給はタイトな環境が続いており、鋼材価格は上昇し続けております。」
鋼材全般の需給逼迫と価格上昇が継続していると記載している。また、鋼材価格高騰による原価増が経常利益への収益減要因として実際に説明されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「受注高につきましては、鋼材価格の急激な高騰に起因した契約遅れが発生し、前年同期比478百万円（6.5％）減少の6,859百万円となりました。」
鋼材価格の急激な高騰が実際に契約遅れを引き起こし、受注高が前年同期比6.5％減少したと説明している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「足元においては鋼材価格は大幅上昇基調」
2021年度の事業環境認識として、鋼材価格が大幅上昇基調にあることを明記している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、主要なリスクの発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は鋼材及び諸資材を調達しておりますが、主要資材価格が高騰した際、受注価格に反映することが困難な場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・諸資材の価格高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクを継続開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は鋼材及び諸資材を調達しておりますが、主要資材価格が高騰した際、受注価格に反映することが困難な場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材の価格高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材の価格高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・諸資材の価格高騰リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは鋼材及び諸資材を調達しておりますが、主要資材価格が高騰した際、受注価格に反映することが困難な場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・諸資材価格の高騰を受注価格に反映できない場合の業績影響リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは鋼材及び諸資材を調達しておりますが、主要資材価格が高騰した際、受注価格に反映することが困難な場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格の上昇を受注価格に転嫁できない場合の業績影響をリスクとしている。