業務効率化、コスト削減、工事採算改善による競争力強化
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2023前進有価証券報告書
「建設工事部門は、売上高は、事業用火力発電設備工事および製鉄関連設備工事が減少したことにより、部門全体として減少し、44,207百万円（前年同期比17.1％減、構成比35.1％）となったものの、セグメント利益は生産性向上による利益率改善および海外工事の増加により、4,766百万円（前年同期比149.5％増）となりました。」
生産性向上による利益率改善と海外工事の増加を要因として、建設工事部門のセグメント利益が前年同期比149.5％増となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、電力の安定供給に寄与すべく、継続的な新技術・新工法の開発により、安全・品質・工程の確保、コスト削減に取り組み、企業価値の向上を図ってまいりました。」
新技術・新工法による安全、品質、工程の確保とコスト削減を、競争力・企業価値向上のための継続施策として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、セグメント利益は2,555百万円（前年同期比326.0％増）となりました。これらの結果は、主に事業用火力発電設備工事の利益率の改善によるものと認識しております。」
建設工事部門について、利益率改善を要因としてセグメント利益2,555百万円、前年同期比326.0％増を報告している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、工事案件の減少により受注競争が熾烈化し、一層厳しい状況下におかれても、受注獲得と利益の確保を図るため、既存の事業領域のみならず風力・水力・地熱発電等の再生可能エネルギー等の新規分野についても、需要を的確に把握し受注活動を行い、新たな収益基盤の確保を目指してまいります。」
受注競争が厳しい状況でも、既存領域と再生可能エネルギー等の新規分野での受注活動を通じて利益を確保する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、工事案件の減少により受注競争が熾烈化し、一層厳しい状況下におかれても、受注獲得と利益の確保を図るため、業務の効率化によるコスト削減と工事採算の改善を推進し、これまで積み上げてきた技術力をさらに向上させ、いかなる社会情勢でも耐え得る競争力のある企業体質強化に全力で取り組んでまいります。」
受注競争の激化に対し、業務効率化、コスト削減、工事採算改善、技術力向上を継続して掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、工事案件の減少により受注競争が熾烈化し、一層厳しい状況下におかれても、受注獲得と利益の確保を図るため、業務の効率化によるコスト削減と工事採算の改善を推進し、これまで積み上げてきた技術力をさらに向上させ、いかなる社会情勢でも耐え得る競争力のある企業体質強化に全力で取り組んでまいります。」
工事案件の減少と受注競争の激化に対し、業務効率化、コスト削減、工事採算改善、技術力向上を継続して掲げている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益3,315百万円（前年同期比24.3％増）、経常利益3,703百万円（前年同期比32.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,407百万円（前年同期比22.5％増）となりました。」
当第3四半期累計期間に営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期比で増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、２年目となる「中期経営計画（平成29年度～平成31年度）」の重要施策に継続して注力することにより、強固な企業基盤の構築、経営環境の変化に対応した戦略的受注活動を展開し、徹底した採算管理による収益向上を目指してまいります。」
中期経営計画2年目の施策として採算管理を継続し、当第2四半期累計期間では営業利益2,616百万円、経常利益2,990百万円、親会社株主帰属四半期純利益2,024百万円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、工事案件の減少により受注競争が熾烈化し、一層厳しい状況下におかれても、受注獲得と利益の確保を図るため、業務の効率化によるコスト削減と工事採算の改善を推進し、これまで積み上げてきた技術力をさらに向上させ、いかなる社会情勢でも耐え得る競争力のある企業体質強化に全力で取り組んでまいります。」
工事案件の減少と受注競争の熾烈化に対し、業務効率化、コスト削減、工事採算改善、技術力向上を進める方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「工事案件の減少により受注競争が熾烈化し、一層厳しい状況下におかれても、受注獲得と利益の確保を図るため、業務の効率化によるコスト削減と工事採算の改善を推進し、これまで積み上げてきた技術力をさらに向上させ、いかなる社会情勢でも耐え得る競争力のある企業体質強化に全力で取り組んでまいります。」
受注競争の激化に対し、業務効率化、コスト削減、工事採算改善、技術力向上を進める方針を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面につきましては、工事収支が改善し、営業利益6,546百万円（前年同期比27.7％増）、経常利益6,520百万円（前年同期比22.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益4,358百万円（前年同期比29.7％増）となりました。」
工事収支の改善を要因として、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がいずれも前年同期比で増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、工事収支が改善し、営業利益4,605百万円（前年同期比28.1％増）、経常利益4,737百万円（前年同期比20.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益3,147百万円（前年同期比18.3％増）となりました。」
工事収支の改善を要因として、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益の前年同期比増加を報告している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、コストダウンの推進による収益力の向上に努めた結果、営業利益3,393百万円（前年同期比12.3％増）、経常利益3,150百万円（前年同期比1.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,400百万円（前年同期比20.7％増）となりました。」
コストダウンの推進を収益力向上の要因として説明し、営業利益と親会社株主帰属四半期純利益の前年同期比増加を報告している。 - FY2016初出有価証券報告書
「受注獲得と利益の確保を図るため、業務の効率化によるコスト削減と工事採算の改善を推進し、これまで積み上げてきた技術力をさらに向上させ、いかなる社会情勢でも耐え得る競争力のある企業体質強化に全力で取り組んでまいります。」
受注競争の激化を前提に、コスト、工事採算、技術力を通じて競争力を高める方針を示している。