施工能率・安全性向上と新分野技術の研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「架線集材作業においては、当社開発品の「セーフティステージ」を改良した支柱を用いた集材工法「太平式架線集材工法」を導入することで、架線の設置・撤去等の準備作業を簡略化し、一度の架設で広範囲の集材を可能とする新工法を開発しました。2025年度は、グリーンプロジェクト実施地である新潟県村上市において、地元の林業事業体による試験運用を行い、集材量や生産性、収支の検証を行いました。」
林業向け新工法について、開発段階から村上市での試験運用と集材量・生産性・収支の検証段階へ進んだ。原子力廃止措置分野でもジェルブラスト除染剤と二次廃棄物処理方法を顧客へ提案し、第三者機関による成分分析を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は31百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費31百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「本件に関して下記２件の特許を出願しております。」
廃止措置工事向けの除染技術について、研磨剤を添加したウェットブラストによる除染法と、増粘剤でペースト状にする手法を開発し、2件の特許を出願した。次年度は現場適用性の検証を進めるとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は26百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費26百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「そこで、人員不足の課題を解消し顧客の期待に応えるために、電線管曲げ加工作業の標準化に向けた開発を進めております。通常、熟練作業員の経験値等が必要であった電線管曲げ加工作業を、電気工事士以外の作業員でも簡単に施工できる環境整備を目指し、当連結会計年度は、曲げ加工機（付属部品）および支援アプリケーションの開発、曲げ加工作業の標準化の実証試験、改良等を進め確立いたしました。次年度は実際の運用に向け、現場へ展開し、今後の工事案件に導入することで人員不足解消に取り組んでまいります。」
電線管曲げ加工について、曲げ加工機・支援アプリケーションの開発、標準化の実証試験・改良を経て確立し、次年度の現場展開・導入段階を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は152百万円であります。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費152百万円を開示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「陸上風力発電設備の解体に特化した新工法や、当社が推し進めるグリーンプロジェクトにおける木材の集材新工法の確立等に取り組んでまいりました。」
新分野技術の研究開発について、陸上風力設備の解体工法と木材集材工法という新たな対象を明示し、工法確立に取り組んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、陸上風力分野において、大型クレーンを使用しないことで、コスト低減、省スペースでの施工、工期短縮の実現を目的とし、当社で取得した特許工法（新工法）であるジャッキダウン解体工法の開発に着手しました。この工法の開発がＮＥＤＯ（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）の助成事業に採択され、10月～12月に北海道室蘭市で実機サイズのジャッキ架台と1.5MW級風車の模擬タワーを用いて実証試験を実施しました。」
陸上風力のジャッキダウン解体工法について、NEDO助成事業への採択、1.5MW級模擬タワーを用いた10月～12月の実証試験まで進展した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、当社の技術を林業に活用する新工法開発や風力発電設備のリプレースなど新たな取り組みを進めております。」
林業向け新工法開発と風力発電設備のリプレースを、新分野技術に関する取り組みとして継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに、当社の技術を林業に活用する新工法開発や風力発電設備のリプレースなど新たな取り組みを進めております。」
新分野技術の研究開発について、林業向け新工法開発と風力発電設備のリプレースという具体的な対象を追加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45百万円であります。」
研究開発活動について重要な変更は示されず、当第1四半期連結累計期間の研究開発費45百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、当社の太平ジャッキシステムを応用し、更に改良した洋上風力新工法の特許を取得することができました。この新工法の実現性を評価するため、設計・構造解析並びに風洞実験を行い、設計検証を実施いたしました。」
洋上風力新工法について、特許取得に加えて設計・構造解析、風洞実験、設計検証を実施した。また陸上風力ではジャッキアップ工法を開発し特許を取得した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45百万円であります。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
施工能率・安全性向上や新分野技術に関する研究開発について、重要な変更はないとし、研究開発費45百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14百万円であります。」
施工能率・安全性向上や新分野技術に関する研究開発について、当第1四半期連結累計期間の研究開発費14百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、当社の太平ジャッキシステムを応用した洋上風力新工法の特許を取得することができました。この新工法の実現性を評価するため、25mの模擬タワーを用いたモックアップ試験を実施し、施工性能の確認と安全性評価を行い、風力発電事業者各社より高い評価をいただいております。」
洋上風力新工法について特許取得と25m模擬タワーによるモックアップ試験を実施した。陸上風力についてもジャッキアップ工法の特許出願を行っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は127百万円であります。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
施工能率・安全性向上や新分野技術に関する研究開発について、重要な変更はないとし、累計研究開発費127百万円を開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新工法の特許出願等、新たな会社の収益基盤確保に向けて着手してまいりました。」
新たな収益基盤の確保に向け、新工法の特許出願に着手した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、当社の施工技術を基にした新工法の特許を取得することができました。」
大型風力発電設備の建設施工技術について、施工技術を基にした新工法の特許取得に至った。今後は洋上風力の建設や陸上風力設備の解体・新設に向けた工法確立を進めるとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７百万円であります。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費7百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費4百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「この工法「150℃まで検査可能な超音波フェイズドアレイ探傷器」を用いて、昨年度まで当社工場にて模擬による検証とデータ収集を行い、工法を確立しました。今年度は、この工法でターゲットにしていた溶接工事において妥当性の確認を行いました。」
150℃まで対応する超音波探傷工法について、前年度の工法確立から、当年度の実施工事での妥当性確認に進んだ。加えて、クリンカ除去工法の設備改良・拡張計画と、福井工業大学との廃止措置技術の共同研究を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９百万円であります。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしており、施工能率・安全性向上や新分野技術に関する従来の活動を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費5百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額6百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「今年度は、この開発に関連する「焼き嵌め部材の引き抜き方法および装置」で３件の特許を取得しました。」
施工能率・安全性向上を目的とする研究開発について、カップリング抜取工法に関連する特許3件の取得を報告している。加えて、原子力タンク内スラッジ収納工法のモックアップ試験や、廃止措置技術に関する福井工業大学との共同研究も進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費59百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32百万円であります。なお研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費総額32百万円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「今年度は、超音波フェーズドアレイ探傷器導入、検出器（探触子、ウェッジ）吸音材の高温対応の研究を進め実用化に至りました。今後は実証試験を重ねて探傷手順を確立し、溶接品質向上に貢献します。」
高温状態での溶接検査について、装置導入と高温対応研究を進めて実用化に至った。また、迷走電流防止システムのコンパクト化やカップリング抜取方法の実証試験も記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「同時に顧客のニーズに応じた技術開発の推進、人事諸制度の見直し、次世代を担う人材の育成等に取り組み、」
顧客ニーズに応じた技術開発を継続的な取り組みとして再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「同時に顧客のニーズに応じた技術開発の推進、人事諸制度の見直し、次世代を担う人材の育成等に取り組み、」
顧客ニーズに応じた技術開発を継続的な取り組みとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、工事施工の能率および安全性の向上を目的とした機械・工具等の開発・改良と、受注領域拡大のための新分野技術の研究・習得を主体として行っております。」
機械・工具の開発改良、社員教育、専門知識・技術レベルの向上を通じて、施工改善と受注領域拡大を目指している。