中期経営計画2020-2024「持続的な成長を実現するための経営基盤の確立~3つの改革の実現~」
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「本中期経営計画では、2044年(創立100周年)に向けてのトップメッセージとして、「新たなステージ」「未来への投資」「質の改善」の『3つの想い』を込めて策定し、「Challenge & Grow 2029 ~新たなステージに向かって未来に挑戦~」をテーマに掲げ、現在の様々な問題や課題に打ち勝ち、当社グループとして継続的な成長と発展を目指していく。」
2020~2024年度の3改革を柱とした計画から、2044年に向けた「新たなステージ」「未来への投資」「質の改善」を掲げる2025~2029年度計画へ移行している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「引き続き、企業理念のもと「長期ビジョン」および「中期経営計画(VISION2029)」の達成に向けて、取り組みを進めていく。」
従来の2025年3月期を最終年度とする中期経営計画に代わり、VISION2029の達成に向けて取り組む表現へ移行している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した優先的に対処すべき課題についての重要な変更はない。」
前事業年度の有価証券報告書に記載した優先的に対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2022年度からは、増加する大型手持ち案件への対応やサステナビリティ経営のさらなる加速を実現するため、「大型プロジェクトにおける進捗管理の徹底」と「人的資本経営の推進」を新たに課題として加え、持続的な成長に向け取り組んでいく。」
中期経営計画の課題範囲に、大型プロジェクトの進捗管理と人的資本経営を新たに加え、計画の対象を拡大している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における、中期経営計画に掲げた「3つの改革」と「前中期経営計画からの 継続取り組み課題」及び中期経営計画2年目を「環境変化への対応とリカバリーの実現」と位置付け取り組んだ具体的実施事項とその評価は次のとおりである。 まず、「利益向上施策の深化」は、取り組みが浸透しつつあり、一定の成果が表れるなど順調な進捗がみられる。また、OJT教育を補完するLMSの導入による人材育成やDXのプロジェクトによる生産性向上や効率化についても着実に推移している。」
中期経営計画2年目の総括として、利益向上施策、LMS導入、DXプロジェクトの進捗を具体的に評価している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、一部の大型案件において工事着手や進捗の遅れが発生しているが、現時点では、当年度の経営方針および計画を見直す必要はないと判断している。」
一部大型案件の着手・進捗遅れを認識しつつ、当年度の経営方針および計画は見直さないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2025年3月期を最終年度とする中期経営計画において、“持続的な成長を実現するための経営基盤の確立~3つの改革の実現~”をメインテーマに掲げ、「施工戦力改革」「生産性改革」「ガバナンス改革」の実現を通じて、新たな事業領域の開拓や業容のさらなる拡大に全力を傾注して取り組んでいる。」
2025年3月期を最終年度とする中期経営計画と、3つの改革を通じた事業領域・業容拡大の方針を引き続き示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような中、当社グループは、ポストコロナを見据え、デジタル技術を用いた生産性の改善や、脱炭素社会への挑戦を契機とした事業領域の拡大のための基盤整備着手などに努めてきた。」
新中期経営計画に関連して、ポストコロナを見据えたデジタル技術による生産性改善と、脱炭素を契機とした事業領域拡大の基盤整備に着手している。 - FY2020初出有価証券報告書
「このような状況の下、本中期経営計画では、「持続的な成長を実現するための経営基盤の確立~3つの改革の実現~」をメインテーマに掲げ、前中期経営計画で得られた成果と反省を踏まえ、当社グループが新たな成長を遂げるためには、これを支える基盤づくりが最重要であるとの認識に立ち、現状の施工力に見合った電気・空調衛生工事の受注量を確保・維持しながら、たとえ景気後退局面に陥ったとしても熾烈な競争を勝ち抜くことができる「強靭で筋肉質な企業体質」づくりに全力を傾注する。」
2020~2024年度の新中期経営計画を、施工戦力・生産性・ガバナンスの3改革による経営基盤確立として初めて掲げている。