大都市圏における受注拡大
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-07-30前進決算
「当第１四半期連結累計期間の受注高は、首都圏、関西圏及び福岡都市圏における再開発案件や物流施設を中心に、諸物価上昇分の価格転嫁を進めるとともに、施工体制を踏まえた戦略的な受注活動の結果、146,350百万円（前年同期比16.1％増）となり、前年同期を上回りました。」
再開発案件や物流施設を対象に、価格転嫁と施工体制を踏まえた戦略的な受注活動を進め、受注高が前年同期比16.1％増となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「工事受注高は、首都圏や福岡の再開発案件、関西圏の統合型リゾート案件及び、データセンター関連工事を中心に、諸物価の上昇を適切に価格へ転嫁しつつ、最適要員配置を踏まえた計画的な受注活動を進めた結果、前連結会計年度と比べ26,901百万円増加（6.0％増）し、479,014百万円となった。」
再開発、統合型リゾート、データセンター関連工事を対象に、価格転嫁と最適要員配置を伴う受注活動を進め、受注高が6.0％増加した。 - 2026-04-28前進決算
「工事受注高は、首都圏や福岡の再開発案件、関西圏の統合型リゾート案件および、データセンター関連工事を中心に、諸物価の上昇を適切に価格へ転嫁しつつ、最適要員配置を踏まえた計画的な受注活動を進めた結果、前連結会計年度と比べ26,901百万円増加（6.0％増）し、479,014百万円となりました。」
首都圏・福岡の再開発、関西圏の統合型リゾート、データセンター関連工事を対象とした受注活動により、工事受注高が前年同期比6.0％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の受注高は、首都圏の再開発案件、関西圏の統合型リゾート案件および、データセンター関連工事を中心に、受注時の採算性を確保しつつ、目標とした案件を着実に受注したことから、275,256百万円（前年同期比20.8％増）となり、前年同期を上回った。」
首都圏再開発、関西圏の統合型リゾート、データセンター関連工事を中心に、採算性を確保しながら目標案件を受注し、受注高は前年同期比20.8％増となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の受注高は、前年同期を下回る227,881百万円（前年同期比7.0％減）となったが、堅調な受注環境が継続していることから、年間では前年度と同程度の受注高を計画している。」
受注高は前年同期比7.0％減となった一方、堅調な受注環境を前提に、通期では前年度と同程度を計画する方針を継続している。 - FY2024-Q3第3四半期受注減少と通期同水準計画継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の受注高は、施工力に留意しながら目標とした案件を着実に受注し、339,433百万円（前年同期比6.3％減）となった。前年同四半期から減少したが、好調な受注環境を背景に、年間では前年度と同程度の受注高を計画している。」
施工力に留意しながら目標案件を受注した一方、第3四半期累計受注高は前年同期比6.3％減となり、通期では前年度と同程度を計画している。 - FY2024-Q2受注高減少と通期同水準計画有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の受注高は、施工力に留意しながら目標とした案件を着実に受注し、245,063百万円（前年同期比8.3％減）となった。前年同四半期から減少したが、好調な受注環境を背景に、年間では前年度と同程度の受注高を計画している。」
目標案件の受注を継続している一方、上期受注高は前年同期比8.3％減となり、年間計画は前年度と同程度の水準としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「工事受注高は、九州を中心に製造業の設備投資やデータセンターの増設などに対応しつつ、再開発に伴う大型案件や、コロナ禍の影響で発注が延期された案件の受注に向け、営業・技術部門が一体となった営業活動を展開した結果、前連結会計年度と比べ65,032百万円増加（17.3％増）し、440,507百万円となった。」
製造業設備投資、データセンター増設、再開発大型案件等への営業活動により、工事受注高が17.3％増加し4,405億07百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の受注高は、362,352百万円（前年同期比41.3％増）となった。目標としていた民間向け大型案件の受注に注力し、九州・首都圏ともに増加した。」
目標としていた民間向け大型案件への注力により、九州・首都圏の受注が増加し、受注高は前年同期比41.3％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の受注高は、267,323百万円（前年同期比48.3％増）となった。目標としていた民間向け大型案件の受注に注力し、九州・首都圏ともに増加した。」
目標としていた民間向け大型案件への注力により、九州・首都圏の受注が増加し、受注高は前年同期比48.3％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「工事受注高は、重点項目として再開発に伴う大型案件やコロナ禍の影響で発注が延期された案件の受注に向け、営業・技術部門が一体となった営業活動を展開した結果、前連結会計年度と比べ50,315百万円増加（15.5％増）し、375,474百万円となった。」
再開発大型案件や発注延期案件を対象に営業・技術一体の活動を展開し、設備工事業の受注高が15.5％増加した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「中小型案件については、お客様に対し積極的に設計・提案活動を行い、得意先の拡大に努める。大型案件については、工期と人的資源を勘案した上で狙い案件を定め、」
従来の大都市圏・大型再開発中心の受注拡大から、中小型案件の設計・提案、得意先拡大、大型案件の選別を組み合わせた受注基盤強化へ具体化している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「受注については、人材の適正配置を踏まえつつ、今後予定されている首都圏や地元九州の大型再開発、メガソーラー発電所の建設などの受注活動に取り組む。」
従来の首都圏・九州の大型再開発案件に加え、メガソーラー発電所の建設も受注活動の対象として記載している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「受注については、首都圏・地元九州ともに下半期にかけて大型再開発案件が発注される予定であり、人材の適正配置を踏まえた戦略受注に取り組む。」
大型再開発案件について、前四半期の「発注されつつあり」から「下半期にかけて発注される予定」と時間軸を示す表現に変化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「受注については、首都圏・地元九州ともに大型再開発案件が発注されつつあり、人材の適正配置を踏まえた戦略受注に取り組む。」
首都圏・九州の大型再開発案件を対象とした受注拡大の方針を、戦略受注という具体的な取り組みとともに継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境認識を踏まえ、当社グループは、中期経営計画に掲げる諸施策への取り組みを着実に進めると同時に、事業分野・事業エリアの拡大、利益率向上施策の更なる推進、働き方改革の実践による業務の効率化など具体的取り組みに、全力を傾注していく。」
事業分野・事業エリアの拡大を、利益率向上や業務効率化と並ぶ具体的取り組みとして継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境認識を踏まえ、当社グループは、中期経営計画に掲げる諸施策への取り組みを着実に進めると同時に、事業分野・事業エリアの拡大、利益率向上施策の更なる推進、働き方改革の実践による業務の効率化など具体的取り組みに、全力を傾注していく。」
受注拡大に関係する施策として、事業分野・事業エリアの拡大を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に、資材コストの一層の低減による受注拡大に向けた競争力の強化や、事業分野と事業エリアの拡大ならびに利益率の更なる向上に総力を結集し、当社グループの収益基盤を強化していく。」
受注拡大に関して、資材コスト低減による競争力強化に加え、事業分野・事業エリアの拡大を掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、受注確率の向上、アフターサービスの強化・徹底、最低原価づくりを意識した資材購買システムの再構築及び、働き方改革など、年度方針に掲げた具体的取り組みを進めてきた。」
受注拡大に関連して、受注確率の向上を年度方針の具体的取り組みとして進めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に、営業・技術両面からの受注獲得率の向上や首都圏における大型工事の受注及び、アフターサービス体制の充実・強化など、電気・空調管工事の受注確保に向けた取り組みに全力を傾注してきた。」
首都圏大型工事の受注と営業・技術両面での受注獲得率向上を引き続き進めている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「この経営環境のもと、当社グループは、アフターサービス体制の充実を土台とした中・小型工事の拡大や首都圏における大型工事の着実な受注を始め、コア事業である電気・空調管工事の受注拡大に総力を挙げるとともに、引き続き再生可能エネルギー関連工事の受注にも積極的に取り組んできた。」
大都市圏での受注拡大について、首都圏大型工事を「着実に」受注してきたとの実施状況が記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「大都市圏における受注拡大」
年度方針の具体項目として、大都市圏での受注拡大を掲げている。