FY2018の次期繰越工事高331,590百万円
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026前進有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務に配分した取引価格は、前連結会計年度454,059百万円、当連結会計年度476,049百万円である。当該履行義務は設備工事業における工事請負契約に係るものであり、工事の進捗に応じて主として５年以内に収益として認識されると見込んでいる。」
残存履行義務に配分された取引価格は4,760億49百万円となり、前年度から4.8％増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務に配分した取引価格は、前連結会計年度407,649百万円、当連結会計年度467,801百万円である。当該履行義務は設備工事業における工事請負契約に係るものであり、工事の進捗に応じて主として５年以内に収益として認識されると見込んでいる。」
残存履行義務に配分された取引価格が4,076億49百万円から4,678億01百万円へ14.8％増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、251,255百万円（前年同期比4.1％増）となった。手持工事高の増加に対し、工事進捗の遅れが生じないよう、工程管理に努めている。」
手持工事高の増加を背景に、工事進捗の遅れを防ぐため工程管理に努めていると記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務に配分した取引価格は、前連結会計年度 396,614 百万円、当連結会計年度 407,649 百万円である。当該履行義務は設備工事業における工事請負契約に係るものであり、工事の進捗に応じて主として５年以内に収益として認識されると見込んでいる。」
残存履行義務に配分された取引価格は4,076億49百万円で、主として5年以内に収益認識される見込みと開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「設備工事業 349,063 448,462 (28.5％増) 合計 349,063 448,462 (28.5％増)」
次期繰越工事高が前年度末比28.5％増となり、4,484億62百万円に達した。 - FY2019前進有価証券報告書
「設備工事業 331,590 349,063 (5.3％増) 合計 331,590 349,063 (5.3％増)」
次期繰越工事高が前期末の3,315億90百万円から3,490億63百万円へ、5.3％増加した。 - FY2018初出有価証券報告書
「次期繰越工事高 設備工事業 278,580 331,590 (19.0％増) 合計 278,580 331,590 (19.0％増)」
FY2018末の次期繰越工事高は3,315億90百万円で、前期比19.0％増となっている。