聖域なき効率化の推進
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。26社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面については、海外子会社のTri-En TOENEC Co.,Ltd.における貸倒引当金の計上などがあったものの、当社個別における工事採算性の向上や政策保有株式の売却などにより、増益となった。」
工事採算性の向上が増益要因として記載され、連結営業利益も前期比33.5％増となった。効率化・採算性改善の取り組みに具体的な業績進展が示されている。 - FY2023-Q3工事採算性の低下有価証券報告書
「利益面については、工事採算性の低下により営業利益・経常利益は減益となった。」
効率化・コスト管理を掲げる中で、当第3四半期累計期間は工事採算性の低下が利益減少要因として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「業務効率化及びコスト低減に一層努めた。」
効率化・コスト管理の取り組みを継続しているが、当期は工事採算性の低下や一般管理費の増加により設備工事業が減益となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「設備工事業は、前年同期と比較して減収となったものの、採算性の高い大型工事が順調に進捗したことや、工事原価の圧縮に努めたことなどにより、売上高143,313百万円（前年同期比2.4％減）、セグメント利益（営業利益）11,575百万円（前年同期比21.5％増）となった。」
工事原価の圧縮により、売上高は減少した一方でセグメント利益は前年同期比21.5％増加した。効率化・採算性改善の取り組みに具体的な業績進展が示されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「設備工事業は、前年同期と比較して減収となったものの、工事原価の圧縮による採算性の改善などにより、売上高95,168百万円（前年同期比1.2％減）、セグメント利益（営業利益）7,056百万円（前年同期比13.2％増）となった。」
工事原価の圧縮による採算性改善により、設備工事業の売上高は減少した一方、セグメント利益は前年同期比13.2％増加した。効率化・コスト管理の取り組みに具体的な業績進展が示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「設備工事業は、電力関連工事が減少したことで配電線工事などが減収となったが、空調管工事や通信工事など一般得意先向けの工事が増加したことや採算性改善などにより」
一般得意先向け工事の増加と採算性改善を、効率化・収益性改善に関する従来の取り組みとして記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「屋内線工事や空調管工事など一般得意先向けの工事が増加したことや、工事全般の採算性改善などにより」
工事全般の採算性改善を、効率化・コスト管理に関する従来の取り組みの一環として記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「手持工事の採算性改善に加えコスト管理の徹底に努めた」
手持工事の採算性改善とコスト管理の徹底を効率化・コスト管理の取り組みとして記載している。新たな数値目標や完了実績は示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「資材の廉価購入や施工効率の向上などのコストダウン施策に取り組んでいる」
効率化の手段として、資材の廉価購入と施工効率向上によるコストダウンを明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「業務の見直し等の効率化施策による安全性・品質・生産性の向上に取り組み」
効率化施策として業務の見直しを引き続き実施している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「業務の見直し等の効率化施策による安全性・品質・生産性の向上に取り組み」
効率化施策として業務の見直しを引き続き実施している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「業務の見直し等の効率化施策による安全性・品質・生産性の向上に取り組み」
対象を限定しない効率化という従来方針に沿って、業務の見直し等の効率化施策を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「③ 聖域なき効率化の推進」
中期経営計画の重点方針として、対象を限定しない効率化を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「③ 聖域なき効率化の推進」
中期経営計画の重点方針として、対象を限定しない効率化を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「③ 聖域なき効率化の推進」
中期経営計画の重点方針の一つとして、対象を限定しない効率化を掲げているが、個別施策や数値目標は記載していない。