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トーエネック(1946)・目標再定義

再生可能エネルギー・M&A・研究開発・人材育成への投資

FY2018に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。

16記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q2 – FY20222018: 320182019: 420192020: 320202021: 120212022: 320222023: 22023
同じテーマの他社
中期経営計画における成長投資枠の設定133社が書いているテーマ・逆風0社・追い風143社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている133社のうち14社を表示しています。上の文は133社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「中期経営計画2027では、お客さまや社会と共に成長し続けていくための取り組むべき施策を4つの基本方針(①成長分野への挑戦、②既存事業の深化、③人材投資の更なる拡充、④経営基盤の強化)にまとめ」

    従来の再生可能エネルギー、M&A、研究開発、人材育成への1,000億円投資見込みから、新計画では4つの基本方針の一つとして人材投資の更なる拡充などを位置付けている。従来の投資額は本 filing では示されていない。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要のうち主なものは、設備工事業における当社事業場の新築によるものである。」

    投資目的の主な資金需要として、太陽光発電事業ではなく設備工事業における当社事業場の新築を記載している。
  3. FY2023-Q2後退有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要のうち主なものは、設備工事業における当社事業場の新築によるものである。 当社が計画している太陽光発電事業に係る固定資産(建設仮勘定等)について、事業の見通しが不透明となり、当初想定していた収益が見込めなくなったため、減損損失を認識している。」

    投資目的の主な資金需要として太陽光発電事業ではなく事業場新築を記載し、計画中の太陽光発電事業の固定資産について減損損失を認識している。再生可能エネルギー投資の見通しが弱まる具体的な事象が示されている。
  4. FY2022再掲有価証券報告書

    「投資を目的とした資金需要のうち主なものは、エネルギー事業における太陽光発電事業への投資及び設備工事業における当社事業場の新築によるものである。」

    太陽光発電事業と事業場新築への投資を、主要な投資目的の資金需要として継続している。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要のうち主なものは、エネルギー事業における太陽光発電事業への投資及び設備工事業における当社事業場の新築によるものである。」

    太陽光発電事業への投資と当社事業場の新築を、主な投資目的の資金需要として継続して記載している。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要のうち主なものは、エネルギー事業における太陽光発電事業への投資及び設備工事業における当社事業場の新築によるものである。」

    太陽光発電事業への投資を成長投資に伴う主な資金需要として継続して記載している。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要のうち主なものは、エネルギー事業における太陽光発電事業への投資によるものである。」

    太陽光発電事業への投資を、主要な投資目的の資金需要として再確認している。新たな投資額や完成時期は示していない。
  8. FY2020再定義有価証券報告書

    「中期経営計画2022では、人に関わる投資を積極的に行うことで、当社の人材を質・量ともに充実させ、生活と社会のインフラを支えるプロ技術者集団として確固たるものとする。」

    再生可能エネルギー、M&A、研究開発、人材育成への前中期経営計画上の投資から、新計画では人材への投資を成長の中心として位置付けている。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要は、太陽光発電事業等による設備投資である。」

    太陽光発電事業等の設備投資を、成長投資に伴う資金需要として再確認している。新たな投資額や完成時期は示していない。
  10. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要は、太陽光発電事業等による設備投資である。」

    太陽光発電事業等の設備投資を成長投資に伴う資金需要として再確認している。新たな投資額や完成時期は示していない。
  11. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、投資を目的とした資金需要は、太陽光発電事業等による設備投資である。」

    太陽光発電事業等の設備投資を成長投資に伴う資金需要として再確認している。新たな投資額や完成時期は示していない。
  12. FY2019後退有価証券報告書

    「当連結会計期間に計画した主要な設備の新設計画(四半期報告書(第101期 第3四半期)「第一部 企業情報 第2 事業の状況 2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (6)主要な設備」 に記載)のうち、中止したものは次のとおりである。」

    成長投資として太陽光発電設備への投資を継続する一方、静岡県の総額16,400百万円の太陽光発電所計画を中止したことを開示している。
  13. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「提出会社 エネルギー事業部(太陽光発電所)(静岡県) 機械装置他 16,400 6,190 自己資金及び借入金並びにリース 平成32年12月完成予定 提出会社 エネルギー事業部(太陽光発電所)(岡山県) 機械装置他 11,718 5,176 自己資金及び借入金並びにリース 平成32年7月完成予定」

    静岡県および岡山県の太陽光発電所について、総額16,400百万円および11,718百万円の設備計画を記載し、既支払額と完成予定時期を更新している。
  14. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「提出会社 エネルギー事業部(太陽光発電所)(静岡県) 機械装置他 16,400 6,190 自己資金及び借入金並びにリース 平成32年12月完成予定 提出会社 エネルギー事業部(太陽光発電所)(岡山県) 機械装置他 11,718 4,851 自己資金及び借入金並びにリース 平成32年7月完成予定」

    太陽光発電所について、静岡県及び岡山県で総額16,400百万円及び11,718百万円の設備計画を記載し、既支払額と完成予定時期を更新している。
  15. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループの運転資金需要のうち主なものは、材料費、外注費、販売費及び一般管理費などの営業費用である。また、投資を目的とした資金需要は、太陽光発電事業の規模拡大に伴う設備投資等である。」

    再生可能エネルギー事業の規模拡大に伴う設備投資が実際の資金需要として記載され、太陽光発電所の新設計画も具体化している。
  16. FY2018初出有価証券報告書

    「②成長への投資  再生可能エネルギー事業・M&A・研究開発・人材育成の分野へ平成29年度から 平成31年度で1,000億円の投資を実施見込み」

    平成29年度から平成31年度に、再生可能エネルギー、M&A、研究開発、人材育成の分野へ1,000億円を投資する見込みを示している。
一緒に動いた変遷

「海外経済の先行きの不確実さ」は、この変遷が動いた16回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外経済の先行きの不確実さ3回
  3. 2エネルギー関連事業の多角化・拡大とエネルギー事業部の設置3回
  4. 3現状からの脱却と明日への挑戦2回
  5. 4資材価格の高止まりと労務費の上昇2回
  6. 5FIT制度変更・環境規制強化による太陽光発電事業リスク2回
  7. 6建設市場の縮小による工事量の減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーエネックの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。