資材価格の高止まりと労務費の上昇
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。53社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「③ 労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に影響を与える主な要因として再掲している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「③ 労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として引き続き列挙している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「③ 労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として引き続き列挙している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「③ 労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「先行きについては、ロシアによるウクライナ侵攻や、世界的な金融引締め等が続く中で、原材料価格の高騰や、供給面での制約、急激な為替変動など、景気の下振れリスクが顕在化しており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
労務費・材料費の変動という従来の表現から、原材料価格の高騰、供給制約、急激な為替変動を含む景気下振れリスクとして整理している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「先行きについては、ウクライナ情勢の長期化に加え、世界的な金融引締め等が続く中で、原材料価格の高騰や、供給面での制約、急激に円安が進行するなど、景気の下振れリスクが顕在化しており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
原材料価格の高騰に加え、供給面での制約、ウクライナ情勢、世界的な金融引締め、急激な円安を景気・受注環境の下振れ要因として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「先行きについては、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制による影響などが懸念される中、原材料価格の高騰や、サプライチェーンの混乱に加え、急激な円安進行などによる景気の下振れリスクが顕在化しており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
原材料価格の高騰とサプライチェーンの混乱に加え、ウクライナ情勢、中国の経済活動抑制、急激な円安進行を景気・受注環境の下振れ要因として具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ただし、感染症の再拡大や資源等価格の動向など、景気の下振れリスクは依然として残されている。また、原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱など事業活動に与える影響について、引き続き注視が必要である。」
資源・原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱を含む原価・事業環境リスクが継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「先行きについては、国内外の感染再拡大による影響や、サプライチェーンの混乱、原材料価格の高騰などによる景気の下振れリスクは依然として残されており、受注環境に与える影響について引き続き注視していく必要がある。」
原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などを含む工事原価・事業環境上のリスクが継続していると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。工事原価の上昇に関する新たな変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「(3)完成工事原価の変動リスク」
資材価格や労務費の上昇傾向を中心とした従来の表現から、材料費、労務費、外注費、経費を含む完成工事原価全体の変動リスクへ整理している。受注前原価検討や資材の廉価購買も対応策として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は、製造業の一部に慎重さが見られるものの緩やかな増加傾向にあったが、建設業界においては、資材価格の値上がりや人手不足など、工事原価の上昇について注視すべき状況が続いた。」
資材価格の値上がり、人手不足、工事原価の上昇が続く状況を、前四半期と同様に記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「建設業界においては、資材価格の値上がりや人手不足など、工事原価の上昇について注視すべき状況が続いた。」
従来の労務費・材料費の変動リスクについて、資材価格の値上がり、人手不足、工事原価の上昇が継続する状況を具体的に記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
労務費及び材料費の大幅な変動を、経営成績に重要な影響を与える要因として再掲している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「③労務費及び材料費の大幅な変動」
従来の労務費上昇・材料費高騰という上昇方向の記述から、労務費及び材料費の大幅な変動という表現に置き換えている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原価管理を徹底することにより、利益確保に努めているが、労務費の上昇に加え、原材料の値上げなどの影響を受け、機器や電設資材等工事用材料費が高騰する可能性がある。」
労務費上昇に加え、原材料値上げによる工事用材料費高騰の可能性を、完成工事原価の変動リスクとして再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「資材価格の高止まりや労務費の上昇傾向は続いており、引き続き厳しい経営環境にあった。」
資材価格と労務費の上昇が当四半期時点で継続している外部環境上のリスクとして記載されている。