重要性に基づく損益・キャッシュ・フロー項目の「その他」への集約
FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
きんでんがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度においては独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じて表示科目を「その他」への集約または独立掲記へ変更する方針を継続し、当年度は為替差益や固定資産除却損等を独立掲記した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度においては独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じた表示方法を更新し、為替差益や減損損失を独立掲記する一方、重要性が低下した項目を「その他」に集約している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において独立掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は金額が零のため、当第３四半期連結累計期間においては「営業外費用」の「その他」に含めて表示している。また、前第３四半期連結累計期間において「営業外費用」の「その他」に含めていた「撤去費用」は、金額的重要性が増したため、当第３四半期連結累計期間においては「営業外費用」の「撤去費用」として独立掲記している。」
金額的重要性に応じ、為替差損を「その他」に集約する一方、撤去費用を独立掲記する表示方法へ変更している。特別損失でも、会員権評価損を「その他」に集約し、投資有価証券評価損を独立掲記している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外費用の「為替差損」及び「支払補償費」は、金額的重要性が乏しくなったため、第１四半期連結累計期間より営業外費用の「その他」に含めて表示することとした。また、前第２四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「撤去費用」は、金額的重要性が増したため、第１四半期連結累計期間より営業外費用の「撤去費用」として独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じて営業外費用・特別損失の表示科目を「その他」への集約または独立掲記に変更する表示方法を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外費用の「支払補償費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当第１四半期連結累計期間より営業外費用の「その他」に含めて表示することとした。また、前第１四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「撤去費用」は、金額的重要性が増したため、「撤去費用」として独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じて表示方法を更新し、支払補償費を「その他」に集約する一方、撤去費用を独立掲記した。また、固定資産除却損も特別損失の「その他」に含めて表示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「為替差損」は、金額的重要性が増したため、第２四半期連結累計期間より「為替差損」として独立掲記することとした。前第３四半期連結累計期間において特別利益の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため、第１四半期連結累計期間より「投資有価証券売却益」として独立掲記することとした。前第３四半期連結累計期間において独立掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、第１四半期連結累計期間より特別損失の「その他」に含めて表示することとした。」
金額的重要性に応じて為替差損及び投資有価証券売却益を独立掲記し、投資有価証券評価損を「その他」に含める表示方法を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外費用の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当第１四半期連結累計期間より営業外費用の「その他」に含めて表示することとした。また、前第１四半期連結累計期間において営業外費用の「その他」に含めていた「支払補償費」は、金額的重要性が増したため、「支払補償費」として独立掲記することとした。」
金額的重要性に応じた表示方法を更新し、為替差損や投資有価証券評価損を「その他」に集約する一方、支払補償費は重要性の増加により独立掲記した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」、「持分法による投資利益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しく簡潔明瞭な表示にするため、第１四半期連結累計期間より営業外収益の「その他」に含めて表示することとした。」
金額的重要性が乏しい営業外収益・営業外費用・特別損益等の項目を「その他」に集約する表示方法を継続している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間において独立掲記していた営業外収益の「不動産賃貸料」、「持分法による投資利益」及び「為替差益」は、金額的重要性が乏しく簡潔明瞭な表示にするため、第１四半期連結累計期間より営業外収益の「その他」に含めて表示することとした。」
金額的重要性が乏しい営業外収益・営業外費用・特別損益・営業活動によるキャッシュ・フロー等の項目を、第1四半期連結累計期間から「その他」に集約して表示し、前年同期の財務諸表も組み替えている。