流動資産の減少
FY2018-Q3に初出。31回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ583億１百万円減少し、4,394億４千６百万円（前年度末比11.7％減）となった。工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少が主な要因である。」
流動資産は工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少により、前年度末比11.7％減の439,446百万円となった。 - FY2026流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ59億７百万円減少し、4,977億４千８百万円（前年度末比1.2％減）となった。」
流動資産は前年度末比1.2％減の497,748百万円となった。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ634億４千４百万円減少し、4,402億１千１百万円（前年度末比12.6％減）となった。工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少が主な要因である。」
前年度末の流動資産増加から転じ、工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少により、流動資産は前年度末比12.6％減少した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ214億３千９百万円増加し、5,036億５千６百万円（前年度末比4.4％増）となった。」
中間期までの減少から転じ、当年度末は流動資産が前年度末比4.4％増加した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ227億４千４百万円減少し、4,594億７千１百万円（前年度末比4.7％減）となった。工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少が主な要因である。」
前年度末の流動資産増加から転じ、工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少により、流動資産は459,471百万円となった。 - FY2024流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ46億５千８百万円増加し、4,822億１千６百万円（前年度末比1.0％増）となった。受取手形・完成工事未収入金等が増加したことが主な要因である。」
流動資産は前年度末の477,557百万円から482,216百万円へ増加した。 - FY2024-Q3流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ210億８百万円減少し、4,565億４千８百万円（前年度末比4.4％減）となった。工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少が主な要因である。」
工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少を主因として、流動資産は前年度末比4.4％減少した。 - FY2024-Q2流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ376億４千７百万円減少し、4,399億１千万円（前年度末比7.9％減）となった。工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少が主な要因である。」
工事代金の回収に伴う受取手形・完成工事未収入金等の減少を主因として、流動資産は前年度末比7.9％減少した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ649億４千１百万円減少し、4,126億１千６百万円（前年度末比13.6％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等や有価証券である。」
前年度末に受取手形・完成工事未収入金等の増加を主因として流動資産が増加した状態から、当第1四半期は受取手形・完成工事未収入金等や有価証券の減少を主因とする減少へ変わっている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ347億２千７百万円増加し、4,775億５千７百万円（前年度末比7.8％増）となった。受取手形・完成工事未収入金等が増加したことが主な要因である。」
前年度の手元資金増加を主因とする整理から、当年度は受取手形・完成工事未収入金等の増加を主因とする流動資産増加へ変わっている。 - FY2023-Q3流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ276億２千３百万円減少し、4,152億６百万円（前年度末比6.2％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等や有価証券である。」
流動資産は前連結会計年度末比6.2％減の4,152億06百万円となった。受取手形・完成工事未収入金等や有価証券の減少が主因として記載されている。 - FY2023-Q2流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ333億９千８百万円減少し、4,094億３千１百万円（前年度末比7.5％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等や有価証券である。」
流動資産は前連結会計年度末比7.5％減の4,094億31百万円となった。受取手形・完成工事未収入金等や有価証券の減少が主因として記載されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ443億９千３百万円減少し、3,984億３千６百万円（前年度末比10.0％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等や有価証券である。」
前年度末の手元資金増加による流動資産増加から、当第1四半期は受取手形・完成工事未収入金等や有価証券の減少を主因とする減少へ整理が変わっている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ86億円増加し、4,428億２千９百万円（前年度末比2.0％増）となった。手元資金（現金及び現金同等物）が増加したことが主な要因である。」
前年度の売上債権回収による減少から、当年度は手元資金の増加を主因とする流動資産の増加へ整理が変わっている。 - FY2022-Q3流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ447億５千万円減少し、3,894億７千９百万円（前年度末比10.3％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比10.3％減の3,894億79百万円となった。売上債権の回収が主な減少要因として継続している。 - FY2022-Q2流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ442億４千８百万円減少し、3,899億８千１百万円（前年度末比10.2％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は売上債権の回収進展により前年度末比10.2％減の3,899億81百万円となった。 - FY2022-Q1流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ547億１千１百万円減少し、3,795億１千７百万円（前年度末比12.6％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は売上債権の回収により前年度末比12.6％減少し、3,795億17百万円となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ174億２千９百万円増加し、4,342億２千９百万円（前年度末比4.2％増）となった。手元資金（現金及び現金同等物）が増加したことが主な要因である。」
前年度の工事代金回収による流動資産減少から、当年度は手元資金の増加を主因とする流動資産増加へ転じている。 - FY2021-Q3流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ291億３千７百万円減少し、3,876億６千２百万円（前年度末比7.0％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比7.0％減の3,876億62百万円となった。主な減少要因は売上債権の回収進展である。 - FY2021-Q2流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ348億５千２百万円減少し、3,819億４千８百万円（前年度末比8.4％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比8.4％減の3,819億48百万円となった。主な減少要因は売上債権の回収進展である。 - FY2021-Q1流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ599億６千９百万円減少し、3,568億３千１百万円（前年度末比14.4％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比14.4％減の3,568億31百万円となった。主な減少要因は売上債権の回収進展である。 - FY2020再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ213億４百万円増加し、4,168億円（前年度末比5.4％増）となった。増加の主な要因は、現金預金、預け金等が増加したことによる。」
前年度までの工事代金回収による流動資産減少から、当年度は現金預金・預け金等の増加による流動資産増加へ整理が変わっている。 - FY2020-Q3流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ372億３千８百万円減少し、3,582億５千７百万円（前年度末比9.4％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比9.4％減の3,582億57百万円となり、主な減少要因は売上債権の回収進展である。 - FY2020-Q2流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ383億３千２百万円減少し、3,571億６千３百万円（前年度末比9.7％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、売上債権の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比9.7％減の3,571億63百万円となった。主な減少要因は売上債権の回収進展である。 - FY2020-Q1流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ492億２百万円減少し、3,462億９千３百万円（前年度末比12.4％減）となった。」
流動資産は前年度末比12.4％減の3,462億93百万円となった。受取手形・完成工事未収入金等の減少は、売上債権の回収が順調に進んだことによる。 - FY2019再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ312億４千５百万円増加し、3,954億９千６百万円（前年度末比8.6％増）となった。」
前年度の減少から転じ、流動資産は工事未収入金等の増加を主因として増加した。 - FY2019-Q3流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ201億５千７百万円減少し、3,440億９千３百万円（前年度末比5.5％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、工事代金の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比5.5％減の3,440億93百万円となった。主な減少要因は工事代金の回収進展である。 - FY2019-Q2流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ280億２千３百万円減少し、3,362億２千６百万円（前年度末比7.7％減）となった。減少の主なものは、受取手形・完成工事未収入金等で、工事代金の回収が順調に進んだことが要因である。」
流動資産は前年度末比7.7％減の3,362億26百万円となった。主な減少要因は工事代金の回収進展である。 - FY2019-Q1流動資産額の更新有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ435億６千９百万円減少し、3,206億８千１百万円（前年度末比12.0％減）となった。」
流動資産は前年度末比12.0％減の3,206億81百万円となった。主な減少要因は工事代金の回収進展である。 - FY2018再定義有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ220億６千７百万円増加し、3,698億８千８百万円（前年度末比6.3％増）となった。」
第3四半期までの減少から、当年度末には流動資産の増加へ転じている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末と比べ164億５千３百万円減少し、3,313億６千７百万円（前年度末比4.7％減）となった。」
流動資産は前連結会計年度末比4.7％減の3,313億67百万円となった。