原価低減と採算性向上による事業基盤強化
FY2016に初出。34回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。37社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「生産性向上や原価低減の取り組み等により採算性が向上したことから、完成工事高及び各利益とも、前年同期実績を上回る結果となった。」
生産性向上・原価低減の取り組みにより、完成工事総利益率が2.0ポイント上昇し、完成工事総利益が前年同期比21.5％増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「完成工事総利益は、前連結会計年度に比べ441億８千万円増加し、1,769億１千１百万円（前期比33.2％増）となった。完成工事高が増加したことに加え、建設コストに対する客先の理解が進む市場環境において、生産性の向上や原価低減努力の結果などによる。」
生産性向上・原価低減努力に加え、建設コストの価格転嫁が進んだ結果、完成工事総利益が33.2％増加した。 - 2026-05-25前進M&A・子会社異動
「公開買付者グループが相対的に手薄であった特別高圧受変電・発変電設備等強電工事及び年次点検業務、半導体関連工事といった事業領域において、対象者が有する三菱電機グループの製品に関する深い知見や、継続的な技術研究によって磨き上げられ、そして脈々と受け継がれてきた技術力と信頼性、エンジニアリング力を掛け合わせることで、公開買付者グループ全体として事業領域の更なる拡大を図ることができると考えております。」
弘電社との取引を通じ、特別高圧受変電・発変電設備、年次点検、半導体関連工事など、従来手薄であった事業領域を拡大する具体策を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「完成工事総利益は、前中間連結会計期間に比べ245億２千８百万円増加し、709億６千４百万円（前年同期比52.8％増）となった。完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても6.5ポイント上昇したことによる。」
完成工事総利益率が6.5ポイント上昇し、完成工事総利益も前年同期比52.8％増加した。採算性向上の進展が数値で示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「完成工事総利益は、前連結会計年度に比べ252億２千２百万円増加し、1,328億３百万円（前期比23.4％増）となった。完成工事高が増加したことに加え、採算性の向上、及び原価低減努力の結果などによる。」
採算性の向上と原価低減努力により、完成工事総利益が23.4％増加した。適正工期の確保や価格転嫁の進展も含め、採算改善の実績が更新されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「完成工事総利益は、前中間連結会計期間に比べ63億１千３百万円増加し、464億３千５百万円（前年同期比15.7％増）となった。完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても工事採算性の向上により0.8ポイント上昇したことによる。」
完成工事総利益率が工事採算性の向上により0.8ポイント上昇し、完成工事総利益も前年同期比15.7％増加した。採算性改善の数値が更新されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「工事損失引当金」
工事損失引当金が前連結会計年度末の2,456百万円から6,396百万円へ増加した。完成工事高・完成工事総利益・営業利益は増加した一方、将来損失の見積計上は拡大している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「完成工事総利益は前第３四半期連結累計期間に比べ87億４千３百万円増加し、670億１千８百万円（前年同期比15.0％増）となった。完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても工事採算性の向上により1.2ポイント上昇したことによる。」
工事採算性の向上により完成工事総利益率が1.2ポイント上昇し、完成工事総利益も前年同期比15.0％増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「完成工事総利益は、前第２四半期連結累計期間に比べ35億４千５百万円増加し、401億２千２百万円（前年同期比9.7％増）となった。完成工事高が増加し、完成工事総利益率についても工事採算性の向上により0.6ポイント上昇したことによる。」
工事採算性の向上により完成工事総利益率が0.6ポイント上昇し、完成工事総利益も前年同期比9.7％増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「完成工事高は減少したものの、工事採算性の向上により完成工事総利益率が1.1ポイント上昇した結果、完成工事総利益は増加した。」
完成工事高は前年同期比2.3％減少した一方、工事採算性の向上により完成工事総利益率が1.1ポイント上昇し、完成工事総利益は5.0％増加した。前年同期まで続いた採算性悪化に対し、改善を示す数値が記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「完成工事総利益は、前連結会計年度に比べ18億７千７百万円増加し、990億２千５百万円（前期比1.9％増）となった。完成工事総利益率は低下したが、完成工事高が増加したことによる。」
完成工事高の増加により完成工事総利益は増加した一方、完成工事総利益率は低下した。量の増加に対して採算性の改善は確認できない。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.2ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
完成工事高は前年同期比7.3％増加した一方、完成工事総利益は7.1％減少し、完成工事総利益率が2.2ポイント下落した。営業利益も31.3％減少し、採算性の悪化が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.2ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
完成工事高は前年同期比5.7％増加した一方、完成工事総利益率は2.2ポイント低下し、完成工事総利益は8.7％減少した。営業利益も42.6％減少し、採算性の悪化が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.5ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
完成工事高は前年同期比7.5％増加した一方、工事採算性の低下により完成工事総利益率が2.5ポイント下落し、完成工事総利益は8.7％減少した。営業利益率も0.3％へ低下しており、採算性の悪化がさらに数値化されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「完成工事総利益は、前連結会計年度に比べ20億８千３百万円減少し、971億４千７百万円（前期比2.1％減）となった。完成工事高は前連結会計年度より増加したものの、完成工事総利益率が低下したことによる。」
売上高は増加した一方、完成工事総利益は2.1％減少し、採算性の悪化が続いている。工事損失引当金も前年度の1,483百万円から2,511百万円へ増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「完成工事高は増加したものの、当社及び海外子会社の工事採算性の悪化により、完成工事総利益率が1.1ポイント下落した結果、完成工事総利益は減少した。」
当社及び海外子会社の工事採算性が悪化し、完成工事総利益率が1.1ポイント低下したと記載している。原価低減・採算性向上のスレッドについて、実績面の悪化が示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
強い事業基盤の確立を含む2017年度から2020年度までの中期経営計画を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「完成工事高は減少したものの、完成工事総利益率が1.7ポイント上昇した結果、完成工事総利益は増加した。」
完成工事高が前年同期比3.6％減少する一方、完成工事総利益率が1.7ポイント上昇し、完成工事総利益は前年同期比7.4％増、営業利益は同7.0％増となった。採算性の改善が数値で示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「一般電気工事については国内建設市場の好況感が持続する中、豊富な手持工事が順調に進捗したこと、配電工事については関西電力からの計画改修工事が堅調に付託されたこと等に加え、現場を中心とした原価低減努力、更なる生産性向上、業務効率化を推進した結果、当連結会計年度の経営成績は堅調に推移したと認識している。」
原価低減、生産性向上、業務効率化を継続した結果、当年度の経営成績が堅調に推移したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「現場を中心とした原価低減努力、更なる生産性向上、業務効率化を推進した結果、堅調に推移したと認識している。」
原価低減、生産性向上、業務効率化を推進した結果、完成工事高、営業利益、経常利益が前期実績を上回ったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上等を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは2017年度から2020年度までの４年間の中期経営計画を策定し、強い事業基盤の確立、更なる生産性向上、労働環境の改善と従業員の満足度向上を図るべく、事業活動を展開している。」
2017年度から2020年度までの中期経営計画の下で、強い事業基盤の確立と生産性向上を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内建設市場の好況感が持続していることに加え、現場を中心とした原価低減努力、更なる生産性向上、業務効率化を推進した結果、堅調に推移したと認識している。」
原価低減、生産性向上、業務効率化を実施した結果として、完成工事高・営業利益等が前期実績を上回ったと具体的に評価している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について、重要な変更はない。」
原価低減・採算性向上を含む既存の事業運営方針について重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは工事量と利益確保の経営方針を継続し、総合力を発揮して営業活動を積極果敢に展開するとともに、原価の低減、生産性の向上、業務の効率化に努めてきた。」
原価低減、生産性向上、業務効率化による採算性改善の施策を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは工事量と利益確保の経営方針を継続し、総合力を発揮して営業活動を積極果敢に展開するとともに、原価の低減、生産性の向上、業務の効率化に努めてきた。」
原価低減、生産性向上、業務効率化による採算性改善の施策を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは工事量と利益確保の経営方針を継続し、総合力を発揮して営業活動を積極果敢に展開するとともに、原価の低減、生産性の向上、業務の効率化に努めてきた。」
原価低減を含む採算性改善の施策を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような景況下、当社グループは工事量と利益確保の経営方針を継続し、総合力を発揮して営業活動を積極果敢に展開するとともに、原価の低減、生産性の向上、業務の効率化に努めてきた。」
原価低減を含む採算性改善の施策を引き続き実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「引き続き工事量並びに利益の確保を第一に、原価低減、採算性の向上を徹底して強固な事業基盤と強靭な経営体質の構築に努めていく。」
原価低減と採算性向上を、強固な事業基盤・経営体質の構築手段として掲げている。